194 Vol.2 ・ 左翼思想に操られる人達は自虐史観が大好きです ◎ 外交を知らない人が国のトップに立つのはとっても危険!!【渡邉哲也show】
194 Vol.1 ・ 失敗は韓国に学べ と言う格言を作るべき ◎ 民主党が勝ったがそれで思い通りに成るわけでは無い【渡邉哲也show】
スポーツなども同様に
結果が出なければ監督とか叩かれるのは日常茶飯事です。
さも内閣が悪いかのように煽っておきながら
「じゃあ、誰ならいいんだ？」という問いには一切答えません。
それどころか、マスゴミは都合が悪いと
「報道しない自由」を乱用行使して報じません。
国民にネガティブな印象刷り込みしておいて
自分らが利用出来そうな軽い神輿でも現れれば
途端に、そいつをマンセーしだして
本質は伝えず、やたら「印象」だけで世論誘導を謀るのが
いつもの手口ですから。
そんな手口に今だに引っかかる情弱層が
それなりに存在して居るのも問題ですが
「上手くなくても『悪夢』よりはまだマシ」と
的外れな批判や難癖の類は論外として
しっかり意見を伝えていくのは必要ですね。
こう言うのもマスゴミは大きく報じません。
そのくせ「学術会議ガー」「研究の自由ガー」とか喚いておいて
その裏側では、トンデモ反日活動で
国の予算、経費を反日酷へ技術共々売り渡して
様々な別ルートから報酬を受け取るという
まるっきりスパイ活動そのまんまです。
何か研究して居ればいい方で
研究と言う名のプロパガンダ拡散部隊と化してる研究者（嗤）も居ますしね。
変な科学に変な宗教が合体した王蟲心裏狂みたいなものでしょうか。
【独自】中国の「千人計画」念頭、外国の研究資金に申告義務…すでに審査開始
海外から研究者を集める中国の人材招致プロジェクト「千人計画」を念頭に、文部科学省は２０２１年度から、「科学研究費助成事業（科研費）」について、申請者が外国の研究資金を受けている場合は申告するよう義務づけた。研究の透明性を高めるとともに、研究者の海外活動の把握を進めるのが狙いだ。２１年度分の主な応募は締め切られ、既に審査が始まっている。
技術流出の懸念などを受け、政府は今年中に指針を設け、公的助成を受ける研究者に対し、外国資金の受け入れや海外での活動などについて原則開示を求める方針を固めている。国内最大の研究費である科研費について、文科省が一足早く対策を取り入れた形だ。
科研費は、日本の学術研究を幅広く支える補助金で、国内の大学や研究機関に所属する研究者（学生を除く）が対象。２０年度は応募１０万４１５８件のうち、２７・４％の２万８５６９件を採択し、継続分を含め約２２００億円を配分した。
文科省によると、科研費ではこれまで、特定の研究者に資金が集中するのを避けるため、国内の他の公的助成についても受給状況を申請時に申告させていたが、外国資金については把握する仕組みがなかった。
だが、軍事転用などの可能性もある高度な技術については、流出を懸念する各国が管理の強化に取り組んでいる。政府が昨年７月に閣議決定した「統合イノベーション戦略２０２０」でも、情報流出を防ぐため、研究の透明性を高める必要性が指摘された。
バイデン大統領演説の白々しさ！再び問う「リベラル」という病！(21/01/23)
また新聞社のお手盛りか。
住民基本台帳から抽出した5千人
って、何なんでしょう？
住基台帳って、公に閲覧可能なんですかね？
「メディア報道」が影響しているなら
現在の感染拡大状況が収まらないのは
やはりメディアの責任なんですねー。
おい、メディアよ！さっさと責任取れよ！
日頃「責任ガー」「辞任シロー」とか喚いておきながら
自分らは何食わぬ顔かよ。
まるでクソの役にも立たない野盗と同類ですね。
てか、同じ系統か。
しかも、新聞が信頼度一位って…爆嗤
その一位の新聞の発行部数が悲惨なのは、
先日も自ら記事にしてたくせに。大爆笑
そもそもテレビで
「緊急事態宣言後も、なかなか人では減りません」とか報じた直後に
各地商業施設での催事やイベント、飲食店のグルメ煽って、
人出増やそうとする報道は
何なんだよ？と言いたいですね。
万全な感染症対策とか報じて、如何にも「やってます」的印象操作しながら
本来外出自体がリスクが高まるのに、そこを伝えず
しれっと垂れ流すご都合報道でしかありません。
家の隣に店や商業施設があるならいざ知らず、
公共交通機関等で移動するリスクや
一箇所に行って買い物等で、すぐ帰る人だけじゃないはずなのに、です。
こんな「ダブルスタンダート」を通り越して
「マルチスタンダード」なご都合主義で報道してるメディアの信頼度とか
たかが知れてるでしょうし、
仮に正しい報道があろうが、ここまで地に堕ちると
「オオカミ少年」みたいに、誰にも信用されなくなるでしょう。
メディアがメディアとしての本来の役割を果たしていないのが実情です。
メディア報道が自粛に影響、7割 信頼度、トップは新聞
公益財団法人「新聞通信調査会」（西沢豊理事長）は23日、全国の18歳以上を対象にしたメディアに関する世論調査の結果を公表した。新型コロナウイルス禍で外出自粛などの行動に何が影響を与えたか尋ねたところ、約7割が「メディアの報道」を選んだ。情報の信頼度は、新聞がトップだった。
調査は2008年から毎年実施。20年10月30日〜11月17日、住民基本台帳から抽出した5千人を対象にし、3064人が回答した。
コロナ禍で行動に影響を与えたものを複数回答で尋ねると、「新聞やテレビなどメディアの報道」が68％で最多。「国の発表や要請」が59.1％だった。