
某事務所の成果と実績としたいのだろうか?
1,宗団(開創大法会以外)
2,開創大法会記念事業
3,○○山学園
4,有限会社○○
紙4枚に列挙されているが、「この紙」だけで読まされて、『判断』をどなたがなさるのか?
一方的に「列挙」するなら、当事者としても『一方的』の意見すべきと感じた。
東日本震災が発災して、東京別院に『現地対策本部』が置かれたのをご記憶のブログ読者方々もおられよう。
http://blog.goo.ne.jp/3kumikai/e/19817695c906de390b3c0ded1ff69479
「第1回災害現地対策本部会議(平成23年3月17日開催)」で、
「本部長」差し置いて「某」が会議進行を計ろうとして、宗会議長さんが意見して、
その愚が回避出来たハズだが、そもそも「本部長」は何をお考えだったのであろうか?
疑問であったが、前内局総長の「紋所」でもって君臨していたという訳だ、と腑に落ちた!
組織的体裁として「本部長」が置かれたところで、実質的な「現地(この場合東京別院)」で、
「本部長」に相談・進言したところで、『「本部長」≦「某」』的な、屋上屋を重ねた的組織構造が初っ端から構築されていた訳であるし、本部長さんに話を通したところで、『ラチがあかなかった』と実感したのは、管理人だけではない!と感じている。
「丸投げ」するなら「丸投げしました宣言」でもあれば、なんぼかマシだったとは思うが、
末寺としては「本部長」が宗団のラインと考えるのが当然で、「東京事務所の女事務員」に何でお伺いと承諾と報告せねばならなかったのか?
実質的な「ライン」は、前内局→「某」のダイレクトラインであった訳だし、
何のための「現地対策本部」だったのかと、丸6年経ようとしている今、改めて感慨深いものがある。
「マニュアル」が出来たかどうかすら不明だが、「マニュアル」があって「本部長」が当て職で「組織上」決まっていたところで、「実質的に判断と決断と合理的決済」ができなければ、
「絵に描いた餅」以下のものでしかない。
「医療フォーラム」や「高野山の贈りもの」も「某」の「成果」と論証したいのか?不明だが、
大学や紀陽銀行が「主体」だったのではなかったかな?と記憶している。
