次表は平成23年(2011)~28年(2016)の総務省『家計調査』(2人以上世帯)の食料費に占める割合の推移と平成28年の最高と最小の「都道府県県庁都市と政令都市」を示しものである。
この表などを基に平成33年(2021)を予測してみると,次のことが言えよう。
・外食率は上昇するものの,節約志向等を背景に20%程度にとどまるのではないか。
・調理食品率は,共働きの増加や高齢化の進行等を背景に14%台に上昇するとみられる。
・野菜率は12%前後で推移するものとみられる。
・肉食率は健康に配慮して肉食を節制する動きもあり,伸びはあまり期待できず10%前後で推移するものとみられる。
・菓子率は,増加傾向を続け,9%台に乗るのではないか。
・魚介類は,漸減傾向をたどり,8%を維持できるかどうか。
・穀物(米,パン類,めん類)率は,米消費の減少で,8%を下回るとみられる。
・飲料率は5%後半に上昇するが,6%台には乗らないであろう。
・酒類率は,4%を下回るであろう。
・果物率は,ほとんど増加せず4.2%前後であろう。