近年の日本政府の経済対策やコロナパンデミックの対応について、国民目線で考えてみると、理解できないほどの愚行に見えます。一流大学を出られ、教養ある政治家や官僚の皆さんは頭脳的には決して愚かではありません。しかしながら、私たち国民から見れば、適切な対応が取られていないばかりか、国民を騙すような行為を行っているとしか思われないのです。
日本政府は無能ではありませんが、あきらかに、作為のある行動に出ていると思われるのです。国民に嘘をついているのではないかと懸念しているのです。
その証拠を挙げていきます。
①ワクチン接種の効能のエビデンスがないのに、5歳から11歳までの接種を推進しているという異常
国会で厚労大臣がはっきり答弁している。「効能に関して、直接のデータは存在していない」。厚労省が公表している未成年（二十歳以下）のコロナ感染による死者は4人。内訳は3人がパンデミックが始まる以前から重度の基礎疾患を持っていた人でした。これは基礎疾患によって死亡したと思われる。
もう1人は事故死であったがPCR検査をしたら陽性であったということでコロナ感染死と認定されたもの。これは作為のあるもので、実際は感染死ではないと思われる。
一方、ワクチン接種による未成年の死亡者は5人いる。それ以外に、重篤な副反応（有事障害）が出た人は全国で398人（12歳～19歳合計）⇒12歳～39歳合計では1877人、死者は59人。
ワクチン接種による未成年の死者の内の一人、13歳の少年は接種4時間後、家に帰ってお風呂に入っていたら、風呂場で水没しているところを発見されたという。元気な13歳の少年が風呂場で亡くなると言う異常はあきらかにおかしいのではないのか。
実際の感染死は実質ゼロで、接種による死亡は5人いるという事実。このような状況にありながら5歳から11歳の未成年に接種を勧めるというのは尋常ではないと考える。
②昨年の超過死亡者が急増したにもかかわらず、厚労省は原因を特定せず、またコロナとの因果関係は認められないと報告するという異常。
昨年の超過死亡者は約7万人（4.9%）増えたが、コロナとの因果関係は認められないと厚労省は報告している。この人数は東日本大震災の約5万5千人を上回って、戦後最大である。国民の健康と安全を守る立場にある厚労省ならば、この原因究明をおろそかにしてはならないはず。それなのに、厚労省は、地方自治体にこれから超過死亡者がたくさん発生するのでそれに対応できるようにと、『火葬計画（オミクロン株の感染流行に対応した広域火葬計画の整備について）』なるものを通達として出している。今後も多くの超過死亡者が発生すると分かっているのです。
（参考資料）
ファイザーの極秘資料についての報道。何故超過死亡の原因を厚労省は隠すのか？
2022年03月17日
日本では2021年5月に急に死者数や超過死亡が急増したから、厚生労働省や国会議員は5月には接種の副作用がひどいことを把握していたと思われる。
③英国・保健機関公式報告で、「新型コロナ死者10人中に9人がワクチン完全接種者であることが明らかになった」にもかかわらず、政府は未成年者への接種や3回目の接種を推進しているという異常。
（参考資料）
新型コロナの死者の10人中9人がワクチン完全接種者であることが明らかになった。更に悪いことに、死亡した人の五分の四が三回目のブースタを接種した
2022年03月10日
④mRNAコロナワクチンは逆転写が起こらないと言っていた嘘がバレたのに、それでもワクチン接種を推進するという異常。
スウェーデンの大学で驚くような研究結果が発表された。日本人の肝臓の細胞を使った実験で、6時間経過すれば逆転写し、未来永劫に細胞がスパイクたんぱくをつくるということが公表された。
この実験は試験管内での結果のため、まだはっきりとした答えが出たわけではありませんが、逆転写の可能性があるなら、これから家族を作る世代だけでも、本当に助けなければならないと思いました。
（参考資料）
コロナワクチンのmRNAが逆転写！？ 問題点を分かりやすく解説！ 【自然療法士 ルイ】2022年03月09日
⑤国立感染症研究所の所長が3回目のワクチン接種を勧めるために、政府広報のテレビCMに出演して、「感染の拡大を防ぎ、重症化を予防する観点から皆様にも追加接種（3回目接種）をおすすめします」と言っていた。製造しているファイザー社が中長期の安全性データはないと公表しているにもかかわらず、テレビで接種を勧めるという異常。
⑥コロナ感染が始まってから2年が過ぎ、インフルエンザ並みの致死率であるオミクロン株に変わっても、「現時点で5類への変更は現実的ではない」と岸田首相が述べているという異常。
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けを、結核や重症急性呼吸器症候群（SARS）並みに危険度が高い「2類相当」から、季節性インフルエンザと同じ「5類」に引き下げるべきだという意見が与野党から出ているにもかかわらず、時期尚早との立場を示したのです。
2類相当とされている限り、致死率5割超のエボラ出血熱並みの対応を求められ、一部の公立病院と高い使命感を持った一部の私立病院に負担が集中してしまい医療者が疲弊し、「医療崩壊」に陥ることが懸念されている。
従来の季節性インフルエンザは5類に分類されていて、毎年日本で1千万人程度の感染者が報告され、1万人程度が亡くなっています。これは明らかに新型コロナより多い数字ですが、これによる「医療崩壊」など聞いたことがありません。
要するに、2類相当から5類に冷静的確に判断して変更するだけで、たぶん今回の騒ぎの多くの部分は解決すると考えられるのです。また、医療の逼迫を抑えることができれば、別のたくさんの疾患の患者さんを救えるようになるのではないでしょうか。
⑦ビル・ゲイツ氏は、CNBCとのインタビューで、「もう一つのパンデミックが起きます。次は違う病原体になるでしょう」と言いました。医者でもないゲイツ氏が「次のパンデミックはコロナウイルス・ファミリーではなく、別の病原体から起こる」と言う異常。
（参考資料）
ビルゲイツ：世界で再び別のパンデミックが起きますが次は違う病原体になります 2022年02月24日
⑧岩手医科大附属病院は2022年2月21日、入院した妊婦の情報をまとめた資料に誤りがあり、「新型コロナワクチン接種を受けた後に胎児合併症が増えたという事実はありません」と否定した。しかし、ここ5年の実績から見ると、2021年は胎児合併症が約5倍増加している。なのに、増えていないという異常。
岩手医大病院は医療機関向け広報誌（2022年1月号）で、母体胎児集中治療室の治療実績を公表した。公表した資料では入院数、分娩数、早産数などとともに、胎児合併症数が示されていたが、2021年は135と例年に比べて急増していた。13年～20年は一桁が大半で、最多で10だった。
岩手医大病院は21日、病院長と総合周産期母子医療センター長名義で公式サイトにコメントを発表し、数値は誤りだとした。広報誌のデータ版がサイトに掲載されていたが、修正したという。訂正後の数値は21となっている。
ここ5年間の分娩数の平均は360であり、胎児合併症の平均は6となっている。
2021年は分娩数が247と少ないにもかかわらず、胎児合併症の数は21である。
これを5年間の平均分娩数で換算すると約31になり、胎児合併症の発生率は約5倍となる。これは急増といえるのではないのか。
（参考資料）
新型コロナワクチンで「胎児合併症」急増は誤り 岩手医大病院が声明、SNSで憶測拡散
2022年02月21日
⑨岸田首相は国会で、「我々はグレートリセットの先の世界を描いていかなければなりません」と発言。首相就任当初から、“新しい資本主義”を掲げましたが、“新しい資本主義”は実は共産主義であることの異常。
新しい資本主義とは、「グレートリセット」と同じで、各人は私有財産を持たないことがハピーになるんだという、共産主義です」。
グレートリセットは、あくまでも邪悪な世界統一政府の考えです。このグレートリセットを唱えているのがダボス会議であって、ダボス会議の主催者（世界経済フォーラム：クラウス・シュワブ）の教え子にカナダのトルドー首相が要る（副首相も同じ：カナダの財務大臣クリスティア・フリーランド女性：この人も世界経済フォーラム理事です）。
「世界経済フォーラム」は、「私有財産」と「プライバシー」を否定しているのです。
グレートリセットは阻止しなければなりません。
クラウス・シュワブ氏の発言、「我々は既に各国の政権に若手グローバリストとして浸透している。例えば、トルドー政権のように半分はうちのメンバーだ」と述べている。
岸田首相は就任当初、「新しい資本主義」と言ったが、ほかの人は何を言っているのかわからなかった。しかし、その後、「グレートリセット」と言い出し、2050年には「ムーンショット計画」だと公言した。
これらは、すべて世界統一政府が推進している目標なのです。
したがって、岸田政権や日本政府はこの世界統一政府の構想に加担していることが明確になったものと思われます。そして、数年後にコロナワクチン接種によって多くの人々が亡くなったとしても、新しい世界政府が望んでいる政策を実行しているだけであり、罪に問われることはないと判断しているのだと思います。
それゆえ、今、ワクチン接種による死亡者が1500人近くいても因果関係はないと高をくくっている。日本国民を守る立場であるならば、何が原因で、どのように対処すればよいのかを考えるのが厚労省であり、政府の仕事であるはず。それをスルーして、国民に何も伝えず、国民が重篤な副作用（後遺症）で困っているのに放置しているのです。
これは、世界統一政府樹立に加担したということであり、そのように「舵を切った」ということではないでしょうか。
⑩元駐ウクライナ大使・馬渕睦夫氏は、日本崩壊の実情について、次のように語っています。日本の保守系という政治家が、LGBT理解増進法案というものを国会で通そうとしている。それから選択制夫婦別姓を議論している。今何が大切かを分かっていない。自民党が音頭を取ってやるべき問題ではないのにもかかわらず実行しているという異常。
したがって、保守層が自民党から逃げているという。日本という国家を壊そうとしている政治家、官僚、経済界、メディアが多くいるとおっしゃっています。
もう一つは、危機意識のなさです。最近、横田基地に軍用機が飛来する頻度が高まっている。アメリカ政府が日本への渡航中止勧告をやりました。それから日本にいるアメリカ人に退避勧告をした。つまり日本を出て、アメリカに引き上げるということです。いったん避難しろということです。それなのに、国会で悠長な議論を交わしている。まったく、信じられないと述べています。
日本政府がどのように舵を切ったかが分かれば、世界の動きや日本の対応の愚かさが見えてくるはずです。このままでは日本は崩壊すると警鐘を鳴らされています。
⑪「地球温暖化」の原因が温室効果ガスであるという科学的な結論は出ていないにもかかわらず、日本政府は2030年代前半にガソリン車の新車販売を禁止すると発表した。そして、2050年までにCO2排出が「実質ゼロ」を目指すと決定した。温暖化の原因が明確ではないのに、政府は増税や新たな規制を施行するという異常。
『科学で暴く「温暖化の嘘」東大名誉教授の告発（著者：国際政治学者・藤井厳喜氏）』によれば、アメリカやヨーロッパでは大ニュースになった2009年11月に起きたクライメートゲート事件。日本では全く報道されませんでしたが、世界の気温の元データを操作して温暖化しているように見せかけるやり取りが、関係者の1000通を超すメールによって暴露されたのです。国連を中心とした巨大な嘘を、科学的根拠に基づいて暴いています。政治が非科学的な説で新しい制度を決めるということは非常に残念です。
（参考資料）
【国連のデータ捏造発覚！】知らないのは日本人だけ？東大名誉教授が語る“地球温暖化の嘘” 2021/08/12
⑫日本人の平均年収は過去30年で減っている。実質賃金推移の国際比較では、日本の給料は1997年から下がりっぱなしです。先進7か国はすべて上がっている（15%から25%上昇している）のに、日本だけが貧乏になっているという異常。
（参考資料）
語られない、日本の深刻な問題 【深田萌絵TV】＊字幕のみ（音声なし）
給料はなぜ上がらないのか？労働組合が賃上げ交渉しない。左派は日本人を貧乏にしたい。右派のバックには給料を中抜きする泥棒がいる。それは極左の売国奴だ。
派遣会社は、三割程度を抜かないと経営は回らないそうだ。企業は事務職一人雇用に派遣会社に時給4000円前後払う。でも、時給2000円超の派遣事務募集はない。なぜだ？
3割どころか、5割以上抜いてないか？だから、非正規雇用は苦しいんじゃないのか？
労働組合は、組合利益の代弁に夢中で賃上げ交渉を忘れた。右派、体制派はパソナ、竹中批判はできない。そして、働く国民は左右政治家から無視された。その結果が、「給料は1997年から下がりっぱなし」の原因だという。
日本の政治論争は、働いて生活する人たちを置き去りにしている。
平均年収の差は、正規社員は約504万円、非正規社員は約320万円。
女性の非正規雇用は年収300万円をほぼ超えられない。
「女性の活躍推進」は、女性に働けと言うだけで、低所得問題は無視。
移民は目標数値があるが、女性の年収目標数値はない。
それどころか、国民所得向上の目標数値すらない。
日本はいろんな問題を抱えている。忘れていけないのは、平和な時も有事の時も、「生活」がある。右も左も上向いて、下々のことを見ていない。本当の意味で働く人の代弁をしていない。給料が上がれば、右も左も幸せになれるのに。
どう考えても、大卒比率50％を超える日本で、主要な産業がこれからは福祉と観光のサービス業というのは「絶対におかしい」。宇宙航空、バイオ、金融、コンピュータ、製薬、エネルギーなどといった高度な先端産業を、どうしてやらないのか、あるいは流出させるのか、そこには政治家の圧倒的な不勉強もあると思う。とにかく、国会論議は質問もダメなら、答弁もダメだと思います。
そして、日本には致命的な欠陥がある。
それは経済成長の足を引っ張るような考え方がこの国を完全に覆っているためです。
このような考え方の根源に左翼思想（リベラル思想）が潜んでおり、国家を否定して弱体化する政策は善であり、逆に国家を肯定して強化する政策は悪だと単純に考えているのではないのかと思うのです。
⑬あなたが「日本政府」と思っているものは、それは「株式会社」だったという異常。
日本国民が、少し前から日本政府に見捨てられているという言葉を聞きます。いろいろな意味があると思いますが、この背後には日本政府が株式会社になったことに関係があると考えられているのです。
日本政府は株式会社としてアメリカの証券取引所に上場されている。内閣府、宮内庁などの省庁は軒並み「会社法人番号」が振られているのがわかります。内閣府ホームページに、『内閣府法人番号 2000012010019』が明確に表記されています。
この他にも外務省、国土交通省、総務省、農林水産省、などあらゆる省庁が会社法人番号を振られています。これは、「株式会社日本政府」の株主にコントロールされることになり、日本政府が日本国民を見捨てる理由になるのではないでしょうか。
このような状況では、首相がいくら公約を掲げてめでたく選ばれたとしても、命令は見えない株主からやってくるわけですから、誰が首相になっても同じような政治になってしまうのです。これはアメリカも同様で、株式会社アメリカになっているため、共和党が政権を執っても、民主党が政権を執っても同じような政権運営がされてきたのです。だから国民のためになるような政策はやらない、ということに合点がいくのではないでしょうか。
「会社」の目的は「利益を上げて株主に配当すること」です。だから、国民がいくら苦しもうと貧困になろうと、お構いなしに聞こえがよい言葉で騙し続けて、搾取していると思われるのです。
それでは、株主は誰なのか。
株主はNWO（新世界秩序：New World Order）といわれている。世界的な巨大企業のオーナーたちが特権階級として君臨するディープステート（世界を影で支配する権力者・大金持ち達）あるいはグローバリストといった組織で、目標にしているものが世界統一政府です。
NWOはそれぞれの国々から伝統や歴史や文化をなくし、世界をひとつにしていこうということです。国家というものを認めていません。それで国々を株式会社にしていこうとしているのだと思います。日本国は日本政府が株式会社になっていることからこの流れに乗っていこうとしているのではないでしょうか。
NWOが唱えているのが、「グレートリセット」であり、「ムーンショット計画」なのです。国連は「持続可能な開発目標(SDGs)17」を決定したが、表向きは世界の平等・安全・平和だが、これはNWOにとって持続可能な社会でワンワールドを目指すものである。
日本の国会では、SDGsのためのNWO法案だらけです（外国に売られる法案）。水道民営化（水が売られる）、種子法廃止（タネが売られる）、農薬規制緩和（ミツバチの命が売られる）、遺伝子組み換え食品表示消滅（食の選択肢が売られる）、生乳流通自由化（牛乳が売られる）、農地法改正（農地が売られる）、卸売市場解体（築地が売られる）、移民50万人計画（日本人の仕事が売られる）、公設民営学校解禁（学校が売られる）、組織的犯罪処罰法等多数ある。
それではいつから株式会社に登録されたのでしょうか。
日本政府が、米国証券取引委員会に会社として登録された記録で一番古いと思われるデータは2003年の小泉政権。小泉政権の民営化とは、日本政府・政府機関・公立機関を片っ端から会社化することだったのでしょうか。
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これらの状況から言えることは、日本の政治家、官僚、学者は世界政府樹立へ「舵を切った」と思われます。
アメリカは2024年の大統領選挙でトランプ氏が再選される公算が高い。再選すればディープステートは崩壊の危機に遭うので、それまでに世界政府樹立に向けた戦略に「舵を切った」と思うのです。
そして、世界政府樹立に反対しているロシアのプーチン大統領を失脚させなければならないため、ウクライナを使って、プーチン氏をおびき出し、ロシアを崩壊させようとしているのではないでしょうか。
プーチン氏はこのディープステートに今まで何度も攻撃されてきたが、自重してきた。しかし、ウクライナをNATOに加盟させることはロシアの死活問題となるため、ディープステートを根絶させることに「舵を切った」のではないかと推測する。したがって、ウクライナとの戦いで済むかどうかは分からないところです。とことん攻め込む危険性もあると考えられます。
日本政府は人体実験や人口削減の可能性もある危険なワクチン接種に「舵を切った」と思われるのです。あきらかに、今までのワクチン接種ならこれだけの副作用が出ているものを継続することはないと思われますし、幼児から未成年までに接種拡大すると言う状況は、やはり「舵を切った」と思われます。これは、世界政府樹立に協力すると言う戦略（服従）に「舵を切った」と考えられる。これだけではありません。すべての政策についても、日本政府はすでに、すでにディープステートの手に落ちていると思われるのです。
解決策は何でしょうか。
日本国民としてどのように行動すべきでしょうか。
まずは夏の参議院選挙（7月10日投票）で国民の意思を示すべきでしょう。
既成政党は与野党ともに期待できません。
新しい保守政党を選ぶ必要があると思います。
そして、国民の声を大きくして、国政を正していく必要があると思います。
不可解で矛盾している事実を認めましょう。
そして、異常な世界から目覚めましょう。
解決に向けて、行動しましょう。
それが、日本を、世界を復活させることになります。
---owari---
御記事、「パンデミックの謎」（2021年09月04日）の記事と併せてお借りしたいです。
ブログの「倉庫」に保存して勉強したいです。
何卒宜しくお願いたします。
いつも励ましの応援を頂き、感謝しています。ありがとうございます。
『ブログの「倉庫」に保存』の件、了解しました。
つたない記事ですが、よろしくお願いいたします。