米国防総省がＵＦＯ研究

　自分から見ればそんなこと当全だろうと思うのだが、米国防総省が２００７年から１２年にかけて約２２００万ドル（約２５億円）をかけ極めて秘密裡に未確認飛行物体の調査・研究をしていることが判明した。今回は日本のマスコミ読売、朝日、毎日、産経の各新聞社がこの記事を掲載しており、中でも読売、朝日、産経の３紙は社会面の囲み記事ではなく、国際面にかなりの段数を使って報道していた。またお堅く超常現象などには否定的と思われている日本共産党の新聞、”しんぶん赤旗”にもやはり国際欄で掲載された。ＵＦＯ現象に対する認識が変わってきているのではないか？
　
　この計画は「高度航空宇宙脅威確認プログラム」と名付けられ、民主党上院議員ハリー・リード氏の主導で氏の友人であり大富豪のロバート・ピゲロー氏の調査会社が担当。計画は１２年で終了したとされているが、その後も同省の軍事情報担当のルイス・エリゾンド氏に引き継がれ、現在も調査は継続中だという。

　"ニューヨークタイムズ”によれば今回のプログラムの主催者とでもいうべきハリー・リード氏はネヴァダ州選出の元民主党上院議員。と同時に長い間、宇宙の異常現象に興味を持っていたという。旧友で大富豪でありＮＡＳＡの仕事も請け負っている調査会社のロバート・ピゲロー氏に依頼。そのビゲロー氏は去年５月、ＣＢＳの”６０分”という番組の中で”宇宙人が存在しＵＦＯが地球を訪問していると絶体に確信している”と話している。またラスヴェガスの会社と協力して明らかな動力源や揚力がないのに、浮き上がった飛行物体の目撃情報を記録した文書なども作成したという。

　そもそもリード氏がＵＦＯに興味を持ち始めたのは２００７年にビゲロー氏から聞かされてからでその際、ビゲロー氏は国防情報局の関係者がユタ州のビゲロー牧場に来たことも話したという。


　米空軍はは１９４７年から１９６９年にかけて”プロジェクト・ブルー・ブック”のコードネームでＵＦＯに関する調査を行ったことがあり、その時は約１２０００件の調査をおこない、大半が雲や宣伝用、スパイ航空機で片付いたのだが７０１件に関しては説明のつけようのないものとして残った。そして当時のロバートシーマン空軍長官がプロジェクト・ブルー・ブックの終了間際になって、これ以上ＵＦＯの研究を続けても国家安全保障にも科学の発展にもつながらないという声明を出したのはＵＦＯ研究史上、有名な話である。