源泉徴収票のexcelフォーム

  源泉徴収票は、サラリーマンにとっては年1回手にする書類として、また、確定申告時の必要書類として馴染み深いものです。パートタイマーやアルバイターにとっても必要な書類であり、勤務先を変わる時には新しい勤務先に必ず提出しなければならない書類です。

  このように重要な書類である源泉徴収票は、所得税法によって規定されており、事業主が従業員に交付しなければならない書類の一つです。
  継続勤務している人には、毎年12月から1月に交付されます。また、勤務先を退職した時にも交付されます。その他、従業員が必要となった時に勤務先に請求すれば、事業主はいつでも再発行しなければなりません。


  源泉徴収票は、PC用の給与システムや源泉徴収票作成専用システムを購入すれば簡単に作成することができますが、価格面で購入できない事業体もあります。給与計算そのものを、自前で計算式を書き込んだexcelを利用している会社も多いのではないでしょうか。
  また、中堅企業で業務システムを導入している会社でも、基幹業務システムの給与システムに源泉徴収票作成機能が無かったり、あったとしてもインパクトプリンターによる複写式規定用紙が必要であったりします。TCO削減を目的に、殆どのプリンターをレーザープリンターにしてきた企業が多く、レーザープリンターに対応した、自社コンピュータ用の帳票システムが無い場合も多いようです。

    e-Taxには源泉徴収票作成ソフトがありますが、従業員に交付するために帳票としてアウトプットすることはできないようです。

  様々な形態はありますが、従業員として働く人には電子的情報ではなく、従来通り紙への印刷物を交付する必要性はかなり高いものと思われます。


  わが社の給与業務担当者も、源泉徴収票のexcelフォームは必要としています。
  また、情報システム部でも、一旦excelでのフォームがあれば、レーザープリンター用の帳票システムの開発が容易になるとの考えもあります。

  このような状況の下、excelでの源泉徴収票フォームを作成することになりました。
  この時問題になったのは、『源泉徴収票の大きさに法的な規制があるのか』ということでした。
  調査の結果、記載項目は当然のことですが、「所得税法226条第1項」に基づく事項として規定されていました。

  国税庁のホームページにアクセスし、

ホーム
  ＞申告・納税手続
  ＞税務手続の案内
  ＞法定調書関係
  ＞［手続名］給与所得の源泉徴収票（同合計表）

の順に進み、この最後のページを下にスクロールすると『平成20年分から平成19年分に支払が確定した給与等に使用する給与所得の源泉徴収票(PDF/635KB)』があります。

  このPDFファイルの２ページ目の注意書きに“様式はA4用紙1枚に源泉徴収票4枚”が規定されていました。

  したがって、住宅ローン控除、リフォーム・ローン控除、省エネ化ローン控除など証明記載事項が増え、規定紙面にきちんと記載するのは窮屈ですが、一枚を「用紙日本工業規格A6」のサイズで作成することにしました。


  多くの方が必要としているフォームだけに、e-Taxのみではなく、こういった書類のexcelファイルも国税庁のサイトからダウンロードできるようになっていればいいのにと思いました。
（PDFファイルはダウンロードできる。）



＜作成したexcelフォーム＞
    列幅2.63、行高13.5～、余白0 に設定

 

 

 【関係サイト】

　○ 国税庁HP e-Tax 源泉徴収票等作成ソフトダウンロードコーナー

 

 

“２のぞろ目”記念切符

  今日、2月22日を記念する行事は沢山あるようです。今年新たに加わったものもありますが、鉄道各社による“「2」のぞろ目”の記念切符発売に、その多くは姿が霞んでしまったようです。


●“「2」のぞろ目”の切符発売

  平成22年2月22日、数字の2が5つ並ぶことから、多くの鉄道会社が記念切符を発売したようです。
  平成11年11月11日以来約10年ぶりの、平成22年2月2日に続く企画です。
  記念切符を発売したのは、JR西日本、JR四国、東京急行電鉄、南海電気鉄道など、全国の鉄道会社約30社。各社とも、「硬券」と呼ばれる昔ながらの厚紙の切符に、「22.2.22」の発券日を入れた乗車券や入場券です。
    JR西日本では255の駅で合わせて約15万枚と最も多く発売されました。

 

    （JR三ノ宮駅で　22日夕刻に見た張り紙）

  元治元年（1864年）5月に、軍艦奉行・勝海舟の建言により開設され、坂本龍馬が塾頭として操船術を学んだ神戸海軍操練所跡（現、神戸市中央区新港町：海岸通り京橋交差点NTTビル付近）に近い三ノ宮駅では、JR西日本が無料携帯ゲームで開催中のスタンプラリー『ケータイ国盗り合戦龍馬の足跡をゆく』を題材にした台紙を付けた入場券を発売しました。

 

    3月31日までに三ノ宮駅で台紙に印刷されたQRコードを携帯電話で読み込み、ゲームにアクセスすれば、ゲーム内で使えるポイント「100コバン」が貰えます。兵庫県内の主要34駅で発売されました。

  坂本竜馬といえば高知ですが、JR四国では「平成22年2月22日22時22分」の日付・時刻で2が九つ並んだ上に、四国の駅名で「二」がついた「二軒屋駅（徳島市）」と「二名駅（愛媛県宇和島市）」の2枚を一組にした記念入場券が発売されました。

  私の出身地である山口では、『山陽本線 厚狭（あさ）⇒小野田線 目出（めで）』の切符に「あさからめでたい」、『小野田線 目出⇒宇部線 居能（いのう）』の切符に「めでたいのう」の語呂合わせの言葉を印刷した記念台紙付き乗車券を発売しました。JR西日本山口地域鉄道部は「珍しいぞろ目の切符を縁起物に！」と購入を呼び掛けています。



＜その他の行事＞

　2月22日の行事、記念日としては次のようなものがあります。

○「双子に乾杯」
　「平成22年2月22日は双子に乾杯！」。2が並ぶこの日に因んで発足する一般社団法人「日本多胎支援協会（JAMB）」が、双子など多胎児家庭の支援活動やネットワークを広めようと、呼び掛けました。
　田中輝子事務局長は「双子の育児はあるときは過酷だが、この日はとにかく乾杯して、その生活を楽しんでほしい」と話しています。
　「双子の日」は、既に12月13日と制定されています。1874年（明治7年）に「双子の場合は、先に産まれた方を兄・姉とする」という太政官布告が出されたのを記念して設けられました。

○世界友情の日
　ボーイスカウトの創始者パウエル卿（Robert Stephenson Smyth Baden-Powell、1857年2月22日―1941年1月8日）の誕生日に因んで、1963年（昭和38年）のボーイスカウト世界会議で制定〔1965年（昭和40年）から実施〕。

○猫の日
　英文学者の柳瀬尚紀氏らによる「猫の日制定委員会」が1987年（昭和62年）に制定。ペットフード工業会が主催。ニャン・ニャン・ニャンの語呂合せ。

○行政書士記念日
　1951年（昭和26年）2月22日、「行政書士法」が施行されたのを記念して日本行政書士会連合会が制定。

○食器洗い乾燥機の日
　食器洗い乾燥機によって食後のゆとりができ、夫婦だんらんの時間ができるということから、「ふうふにっこり」の語呂合せで、日本電機工業会が1998年（平成10年）2月22日より記念日に制定。

○おでんの日
　おでんを食べるときに「フーフーフー」と息を吹きかけることの語呂合せで、新潟のラジオ番組「クチこみラジオ 越後じまんず」が2007年（平成19年）に制定。

100%子会社を吸収合併する場合の社会保険・労働保険の手続き

　会社分割は、法人の事業部門の全部又は一部を、既存法人や新設法人に移転する制度で、「新設分割」と「吸収分割」とに区分されます。
  「新設分割」は、分割した事業を新設の会社として承継させる方法(2条 30号)です。
  「吸収分割」は、分割した事業を既存の別会社に承継させる方法(2条 29号)です。
  事業の全部を既存法人に移転すれば、実態上は「合併」と同様の効果が得られることになります。

  会社分割制度を活用すると、比較的簡便に目的を達成できることから、敢えて現象的表現をすれば、この制度を用いた「分社」、「合併」が多く行われるようになりました。

  最近では、この不況下にあって、企業運営の効率化、TCOの低減が企業にとって重要課題となり、重複する業務について、親会社が子会社を「吸収合併」するケースが増えてきています。

  吸収合併においては、会社法、商法、税法などへの適合性に多くの目がいきます。
  とかくそれらの陰にかくれてしまう、子会社から親会社に転籍する従業員と廃止子会社に纏わる労働保険、社会保険の手続について整理してみました。

  蛇足ですが、一定の要件を満たし、株主総会決議を不要とすることができる吸収合併について、吸収する親会社側では「簡易合併」、吸収される子会社側では「略式合併」と言います。


１．社会保険（健康保険、厚生年金保険）

  事前に社会保険事務所、健保組合に相談すること！

  吸収合併により吸収された子会社はなくなるので、社会保険（健康保険、厚生年金保険）については、管轄の社会保険事務所及び健康保険組合で子会社の被保険者全員の健康保険被保険者証を添えて資格喪失の手続きと事業所廃止の手続き（全喪届）を行うことになります。
  そして親会社を管轄する社会保険事務所及び健康保険組合で改めてこれら元子会社の従業員を被保険者にする手続き（資格取得届）を行います。

＜子会社の手続＞

◇健康保険 厚生年金保険被保険者資格喪失届（全社員分）

（手続概要）
被保険者が事業所を退職した、死亡した、事業所が廃止になった等、被保険者が資格を喪失したときは届出しなければならない。

（手続根拠）
健康保険法第36条、第48条
健康保険法施行規則第29条、第51条
厚生年金保険法第9条、第14条、第27条
厚生年金保険法施行規則第22条

（添付書類）
健康保険被保険者証（被扶養者分も含む。）

（提出先）
(1) 厚生年金保険
   事業所の所在地を管轄する社会保険事務所
(2) 健康保険
【協会けんぽ】
  事業所の所在地を管轄する社会保険事務所
【組合健保】
  加入している健康保険組合

（提出期限）
当該事実の発生から5日以内


◇健康保険・厚生年金保険適用事業所全喪届

（手続根拠）
健康保険法第33条
健康保険法施行規則第20条、第22条
厚生年金保険法第8条
厚生年金保険法施行規則第13条の2、第14条

（添付書類）
原則次のいずれかの添付が必要となる。
・解散登記の記載がある法人（商業）登記簿謄本
・雇用保険適用事業所廃止届のコピー

◇上記の書類の添付が困難な場合は、次のいずれかを添付すること。

・給与支払事務所等の廃止届の写し
・合併、解散、休業等異動事項の記載がある法人税、消費税異動届の写し
・事業廃止等を議決した取締役会議事録の写し
等

（提出先）
事業所の所在地を管轄する社会保険事務所
―組合健保の場合は健康保険組合にも届出が必要―

（提出期限）
当該事実の発生から5日以内


＜親会社の手続＞

○健康保険厚生年金保険 被保険者資格取得届（吸収する全社員分）

（手続根拠）
健康保険法第3条、第35条、第48条
健康保険法施行規則第24条
厚生年金保険法第24条
厚生年金保険法施行規則第3条、第15条

（添付書類）
[被扶養者がいる場合]健康保険被扶養者（異動）届

（提出先）
(1) 厚生年金保険
   事業所の所在地を管轄する社会保険事務所
(2) 健康保険
【協会けんぽ】
  事業所の所在地を管轄する社会保険事務所
【組合健保】
  加入している健康保険組合

（提出期限）
当該事実の発生から5日以内

（その他）
子会社の従業員に、年金手帳の提出を求めること。
表紙の色がオレンジの手帳の場合は、「基礎年金番号通知書」の提出も求めること。


２．労働保険（雇用保険）

  事前に公共職業安定所に相談すること！

 

　雇用保険では原則として被保険者の同一事業主の認定手続きを行います。
  この方法は、資格の取得・喪失の手続きではなく、親会社と子会社を同一事業主とみなして同一事業主における転勤と同じように転出・転入の手続きを行う方法です。こうすれば資格期間が同一事業主の下で通算されるので、子会社に勤務していた期間についても親会社の勤務期間とすることができ、従業員に不利益を与えなくて済みます。



  同一事業主の認定手続きをする場合には、合併契約書、株主総会議事録、取締役会議事録、労働者の移籍に関する労働協約など、営業譲渡契約書、会社の登記簿謄本、移籍労働者の名簿、その他公共職業安定所が指定する書類が必要なので、事前に管轄の公共職業安定所の窓口に相談することが必要です。


＜親会社の手続＞

○雇用保険被保険者転勤届

（手続根拠）
雇用保険法第7条
雇用保険法施行規則第13条

（添付書類）
・同一事業主要件証明書（ハローワークで入手）
・合併契約書
・株主総会議事録（簡易／略式合併では不要）
・取締役会議事録
・労働者の移籍に関する労働協約など
・営業譲渡契約書
・会社の登記簿謄本
・移籍労働者の名簿
・異動辞令書類
・賃金台帳
・転勤前事業所に交付されている
  被保険者資格喪失届
・氏名変更届
・その他公共職業安定所が指定する書類

（提出先）
事業所の所在地を管轄する社会保険事務所

（提出期限）
当該事実の発生から10日以内


＜子会社の手続＞

◇雇用保険の事業所廃止の届出
（雇用保険適用事業所廃止届）

（手続根拠）
雇用保険法施行規則第141条

（添付書類）
事業所廃止の事実が確認できる書類
（詳細は公共職業安定所に問い合わせる）

（提出先）
事業所の所在地を管轄する公共職業安定所（ハローワーク）

（提出期限）
事業所を廃止した日の翌日から起算して10日以内


◇労働保険徴収法では、子会社における労働保険料（労災保険、雇用保険）の精算手続きが必要になります。

  保険年度の初日（4月1日）から子会社が廃止になる日までの期間について、労働保険料を算定することになります。
  この手続きは、労働保険料の確定申告書を記載して、保険料の不足が生じればこれを納付し、過払いが生じれば還付の手続きをします。


３．日程

（前提）
Ａ社：非上場（合併存続会）
Ｂ社株式の100%を保有する特別支配会社、合併対価は軽微
Ｂ社：非上場（合併消滅会社）


＜最短スケジュール＞

 

（注）
公告の予約手配をする頃には、公認会計士、司法書士へも詳細説明を行い、協力を要請しておくことが重要です。


合併日は、経理担当者の立場で考えれば、決算がほぼ確定している10月1日、4月1日にすれば、開示資料作成の負担が少なくて済むようです。

情報セキュリティ月間

  今月、2月は「情報セキュリティ月間」です。


  内閣官房情報セキュリティセンター（NISC）は1月29日（土）、今年から新たに2月を「情報セキュリティ月間」とすることを発表しました。



  これは、コンピュータウィルス、マルウェアによる被害や個人情報の流出など、国民の生活に影響を及ぼす情報セキュリティ問題が多数発生していることへの懸念に基づく措置と思われます。

  期間中、国民が情報セキュリティについての関心を高め、理解を深めるための、情報セキュリティに関する様々な行事を集中的に開催するとしています。

  「誰もが安心してITの恩恵を享受するためには、国民一人ひとりが情報セキュリティについての関心を高め、コンピュータウィルスによる被害や個人情報の流出などの問題に対応していく必要がある。このため、政府では、情報セキュリティに関する普及啓発を強化する」というのが主旨のようです。

    NISCウェブサイト（http://www.nisc.go.jp/）では、順次、情報セキュリティ対策の基礎や情報セキュリティ対策に有用なサイトの情報などを掲載する予定とのことです。

  また、『NISC NEWS』としてメールマガジンの配信（無料）も開始されましたので、企業の情報セキュリティ担当の方は勿論のこと、一般の方も購読申込みをされるといいのではないでしょうか。



    NISCウェブサイトでは、このプレスリリースの他、「情報セキュリティ対策３か条」を掲示しています。
  最近では『ガンブラー』被害が増加していますが、ガンブラーに限らず、今後発生するであろう新種のマルウェア対策として、一般的に有効と考えられている対策です。




≪PCセキュリティ対策≫

    NISCが提示する３か条を、もう少し具体的に表現しています。


１．トレンドマイクロ、シマンテック、マカフィーなどのウィルス対策ソフトを導入する。


２．OS、ブラウザー（Internet ExploreやFirefoxなど）、メールソフト、ウィルス対策ソフトは勿論のこと、Adobe Reader、Adobe Flash Player、JAVAなどのプラグイン・ソフトは常に最新バージョンを導入するとともに、自動更新を有効に設定し、アップデートが遅滞なく行われるようにしておく。


３．PCのパスワードは必ず設定し、定期的に更新する。

  特に、会員サイトなどに登録・設定するパスワードは第三者が簡単に推測出来ないものにする。




  コンピュータウィルス、マルウェア対策が最も遅れているのがパーソナル・ユーザーだとも言われています。
  感染による被害者になるばかりでなく、感染後、これらのコンピュータウィルスやマルウェアをばら撒く二次的加害者にならないために、インターネットを利用する者の最低限の責務として、これらの対策は実装・実施しておきたいものです。

国際宇宙ステーション（ISS）を見た

  今朝（2月5日）の6時過ぎ、いつものようにNHKラジオを聴きながら髭を剃っていると、


「昨日5時過ぎに宇宙ステーションを見たというお葉書・・・・・今日も6時過ぎに西の空を通過する大きな光が数分間見れる・・・・・・」

（えっ？！今、何て・・・！）


  顔に泡を塗ったくったまま、西向きのバルコニーへと飛び出しました。

「どうしたの？」と背後で女房が訊く。

「宇宙ステーションが見えるらしい！！」

  左手方向に、大きな一際輝く光が「スーッ」と接近してきている。

「見えた。早く来い！」

    2～3分間の“天体ショー”です。

  西方向から東方向へ。左手から右手の方へ。
  正面では、迎角40°位の高さを
  まだ明けやらぬ暗い空を光り輝きながら、音もなく静かに通過していきました。

  ふと気が付くと顔の泡は消え、今にも凍らんばかり。それでも、気持ちが昂ぶっているのか、寒いとは思いませんでした。




  国際宇宙ステーション（ISS：International Space Station）は、地上約400km上空に建設されている巨大な有人実験施設です。
     1周約90分というスピードで地球の周りを回りながら、実験・研究、地球や天体の観測などが行われています。
    ISSは南極大陸に次ぐ、人類にとって二つ目の「国境のない場所」です。
  米国、日本、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スイス、スペイン、オランダ、ベルギー、デンマーク、ノルウェー、スウェーデン、ロシアの15ヶ国が協力して計画を進め、利用していくとされています。




  宇宙航空開発研究機構（JAXA:Japan Aerospace Exploration Agency）のホームページにアクセスすると、左下の『便利ツール』に＜ISSを見よう＞というリンクがあります。

  リンク先ページを少し下にスクロールすると、『ISSの目視予想情報』という項目があります。この中の＜国際宇宙ステーション（より詳細な観測地の選択ができます）＞をクリックすると、以下のページに遷移します。

 

  表示されている地図上部の緯度・経度入力欄に住まいの緯度・経度を入力し、「計算」をクリックすると、住居地点でISSを見ることができるデータを表示したページに遷移します。

 

  神戸で明日以降見ることができるのは、

6日（土）5:04 頃 東の空      迎角30°あたり
7日（日）5:27 頃 北の空      迎角35°あたり
8日（月）5:50 頃 北北西の空  迎角15°あたり


  住まいの緯度・経度はどうやって知るのかと言われる方もいらっしゃるのではないかと思います。
  私は、aoba様（個人）が運営されている『Geocoding.jp』サイトが利用し易いと思いますので、ご紹介しておきます。

  住居表示で検索すると、Google地図と緯度・経度が表示されます。

  興味のある方は、このブログの左上にあるのリンクをご利用下さい。