「自称・外交の天才」である極左反日反米で従北媚中の従中の思想に凝り固まった韓国の最高指導者の文在寅大統領の悪政は、ついに米韓軍事同盟すら危機に貶める事態になる中で、韓国では極左の激しい妨害の中でＹｏｕ Ｔｕｂｅ等の動画サイトで人気を博すなど韓国の保守層の識者や知識人らが必死になって韓国の歪みきった歴史観や社会観を正常化しようとしているご努力には頭が下がります。
しかしながら、文在寅大統領の悪政は日米両国と韓国との関係を破綻させ、韓国の世界に対する評価は、「特亜」「特亜３国」と言われる「西朝鮮」たる中国や、「上朝鮮」たる北朝鮮と同等以下の、「下朝鮮・ヘル朝鮮」「ＯＮＩＫ」などという言葉で表現される程、酷く、そして堕ちています。
９月１日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「従北路線極まれり！？ 韓国、在韓米軍基地の早期返還推進…韓国紙すら“異例”と驚き 専門家「虫が良すぎる…この先は米韓同盟破棄」」の題で次のように伝えました。
『従北路線にまっしぐらの暴挙だ。韓国・青瓦台（韓国大統領府）が、在韓米軍基地の一部について、早期返還を推進させると発表したのだ。日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）の破棄を決定し、米国から手厳しく批判されるなど、やることなすこと自分の首を絞めている文在寅（ムン・ジェイン）政権。さらに米軍の怒りに火を注ぐことになりそうだ
。
複数の韓国紙が伝えている。３０日の韓国紙・朝鮮日報（電子版）によると、大統領府が同日、国家安全保障会議（ＮＳＣ）常任委員会を開き、在韓米軍基地２６カ所の早期返還を推進すると発表したという。中でもソウル市内にある龍山（ヨンサン）基地は今年中に早くも返還手続きが開始されるもようで、大統領府がＮＳＣまで開催して在韓米軍の早期返還の方針を公表するのは異例だという。
韓国紙すら異例と評する今回の発表について、韓国事情に詳しいジャーナリストの室谷克実氏は「２６カ所は多くが補給所や駐留地など、それほど戦略的に重要な拠点ではない。いずれ返還される土地であったが、この時期にわざわざ発表したというのは、やられっぱなしの米国に対して存在感を示し、国民感情が高まっている今のうちにやってしまえという思いがあるのだろう」と解説する。
自ら日米韓３カ国の安全保障の基盤ともいえるＧＳＯＭＩＡを破棄した文政権に対し、マイク・ポンペオ国務長官ら米国側が一斉に反発すると、韓国側は２８日にハリー・ハリス駐韓米国大使を呼びつけ、「失望と懸念」の表明を自制するよう懇願していた。批判は受け入れず、これまで韓国を守ってきた在韓米軍の早期撤退を求めるなど、あまりにも虫が良すぎるとしか言いようがない。
基地返還手続きを早期に進める理由について、３１日の左派系のハンギョレ（日本語電子版）は、経済的、社会的軋轢（あつれき）を解消するためだと報じている。
前出の室谷氏は「返還される土地のほとんどはすでに米軍が去っている。ただそれによって慰安所の人々が路頭に迷うなど経済的に苦しんでいる。韓国は自分たちは不況の被害者で、元凶があたかも米国にあるように仕向けたいのだろう。この先にあるのは当然、米韓同盟の破棄であり、南北統一なのだろう」と指摘する。』
韓国は米韓同盟の基で安全を確保し成長してきた国家です。
その根本を最高指導者の文在寅大統領が自ら覆すとは、どう見ても異常、いや、確信犯的な異常な考えを持っているとしか考えられません！！
同日、同メディアが「【ニュースの核心】Ｇ７で異例の罵倒…トランプ氏が気付いた「文政権の正体」 韓国のＧＳＯＭＩＡ破棄は当然だった！？ 文大統領の実態は「北の代理人」だ」の題で次のように伝えました。
『ドナルド・トランプ米大統領が、フランスで開かれたＧ７（先進７カ国）首脳会議の席で、日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）を一方的に破棄した韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領を罵倒する一幕があった。
米大統領が同盟国の首脳を国際会議の場で公然と批判するのは、極めて異例だ。文政権はこれに慌てたのか、軌道修正を図る気配も見える。だが、いまごろ遅い。文政権は最大の保護者である米国も完全に敵に回してしまった。
トランプ氏は８月２４日、Ｇ７の外交・安全保障をめぐる議論の席で、「文在寅という人は信用できない」「金正恩（キム・ジョンウン＝朝鮮労働党委員長）は『文大統領はウソをつく人だ』とオレに言ったんだ」などと語った。翌日の夕食会でも、「なぜ、あんな人が大統領になったのか」と重ねて批判した。
すると、韓国の李洛淵（イ・ナギョン）首相は、日本の輸出管理強化を指して、「不当な措置が元に戻れば、われわれもＧＳＯＭＩＡの終了を再検討する」と国会で述べた。
トランプ氏の批判が念頭にあったのは明らかだ。韓国の世論調査で、文大統領への不支持率が支持率を上回ったことも背景にあるだろう。
韓国の「上から目線」は相変わらずだ。自分たちのいい加減な輸出管理を棚に上げて「不当な措置」などと日本を非難している。当然、安倍晋三政権が反応する必要はない。悲鳴を上げているのは韓国だ。まずは、韓国自身がきちんとした管理体制を作るかどうかが先決である。
今回のＧＳＯＭＩＡ破棄をめぐって、私が驚いたのは「文政権は思い違いをしている」という反応が出た点である。日本だけでなく米国にも、そんな受け止め方があるようだ。
私は文氏が「勘違いしている」とは思わない。彼は確信犯だ。最初から「北朝鮮の味方」なのである。
文政権が誕生してから、北朝鮮に対する宥和政策と、北朝鮮に批判的な勢力への弾圧が政界やマスコミ界、司法界に吹き荒れた。日本の自衛隊機に対するレーダー照射事件が示したように、いまや軍の一部も日本を敵視している。そうでなければ、自分が粛清されてしまうのだろう。
そんな政権の本質を踏まえれば、文氏が北朝鮮を仮想敵に据えたＧＳＯＭＩＡを破棄したのは、まったく合理的である。むしろ延長する方がおかしい。「文氏が勘違いしている」という見方こそ、勘違いなのだ。
なぜ、勘違いするかといえば、いまだに「日米韓で北朝鮮包囲網を築いている」という建前があるからだろう。確かに、日米韓は米国をハブ（中軸）にして三角同盟関係を築いている。だが、文政権になってから韓国の実態は「北の代理人」だ。
そこを見誤っていたら、日本の安全保障戦略を根本から「幻想の産物」にしてしまいかねない。それこそが、日本に最も危険である。トランプ氏は「文政権の正体」に気付いた。米国が水面下で「文在寅排除」に動くのも、時間の問題ではないか。
■長谷川幸洋（はせがわ・ゆきひろ） ジャーナリスト。１９５３年、千葉県生まれ。慶大経済卒、ジョンズホプキンス大学大学院（ＳＡＩＳ）修了。政治や経済、外交・安全保障の問題について、独自情報に基づく解説に定評がある。政府の規制改革会議委員などの公職も務める。著書『日本国の正体 政治家・官僚・メディア－本当の権力者は誰か』（講談社）で山本七平賞受賞。最新刊に『明日の日本を予測する技術』（講談社＋α新書）がある。』
成る程、長谷川幸洋によれば、文在寅大統領は北の代理人であり、確信犯的な北朝鮮の味方だ、という事ですね。
これならば、韓国やその最高指導者の文在寅大統領には情け容赦なく、「北朝鮮政府」やその「マスコミ」の言葉を借りれば、「無慈悲な鉄槌」を下しても良いのです！！
そして、ついでに申し上げるならば、「特亜３国」側に立った報道をする朝日新聞を筆頭とする極左反日反米偏向マスコミに対しても、同様の対処をしなければなりません！！
同日０７時３７分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「新聞に喝！】なぜ日本を貶めたいのか 作家・ジャーナリスト・門田隆将」の題で「新聞に喝！」の特集項目にて、次のように批判しました。
『新聞が自分たちの主義主張に不都合なものを「報道しない」ことは今では多くの国民が知っている。仮にそれを改めることができれば、新聞も読者の信頼を取り戻す可能性も出てくるかもしれない。
だがこの夏、逆に新聞の致命傷となる出来事が相次いだ。まず「あいちトリエンナーレ」をめぐる報道である。
（中略）
一連の韓国報道も酷（ひど）かった。朝日や毎日は一貫して韓国側に立ち、ホワイト国除外の日本を非難し続けた。
なぜそこまで日本が憎いのか。そうまでしてなぜ日本を貶めたいのか。かつて社会主義・共産主義を信奉し、ソ連や中国、北朝鮮を応援した新聞は、ベルリンの壁崩壊以降、「反日」に特化せざるを得ず、中国や韓国の肩を持ち続けるしかなかった。
そんな媒体がネット時代に国民に支持されるはずもなく部数は低落の一途。令和は良識ある新聞を除き、多くが消え去る時代となる。そのことをあらためて突きつけてくれた令和初めての夏だった。
【プロフィル】門田隆将
かどた・りゅうしょう 作家・ジャーナリスト。昭和３３年、高知県出身。中央大法卒。最新刊は、『新聞という病』。』
正に、その通りです！！
既に「アカが書き、ヤクザが売り、バカが読む」朝日新聞、等の偏向マスコミの現実と現状を批判する言い方がネットを中心に流行し定着しています。
文在寅大統領と同じ思想を持つ朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする極左反日反米の従北媚中で従中の偏向マスコミなどは要らないのです！！
韓国にて確信犯的な支離滅裂政治をする北朝鮮代理人の文在寅大統領に付ける薬はない！！
完全敵国！！
９月１日付け夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ報道部 ツイッター
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しかしながら、文在寅大統領の悪政は日米両国と韓国との関係を破綻させ、韓国の世界に対する評価は、「特亜」「特亜３国」と言われる「西朝鮮」たる中国や、「上朝鮮」たる北朝鮮と同等以下の、「下朝鮮・ヘル朝鮮」「ＯＮＩＫ」などという言葉で表現される程、酷く、そして堕ちています。
９月１日にｚａｋｚａｋ ｂｙ 夕刊フジが「従北路線極まれり！？ 韓国、在韓米軍基地の早期返還推進…韓国紙すら“異例”と驚き 専門家「虫が良すぎる…この先は米韓同盟破棄」」の題で次のように伝えました。
『従北路線にまっしぐらの暴挙だ。韓国・青瓦台（韓国大統領府）が、在韓米軍基地の一部について、早期返還を推進させると発表したのだ。日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）の破棄を決定し、米国から手厳しく批判されるなど、やることなすこと自分の首を絞めている文在寅（ムン・ジェイン）政権。さらに米軍の怒りに火を注ぐことになりそうだ
。
複数の韓国紙が伝えている。３０日の韓国紙・朝鮮日報（電子版）によると、大統領府が同日、国家安全保障会議（ＮＳＣ）常任委員会を開き、在韓米軍基地２６カ所の早期返還を推進すると発表したという。中でもソウル市内にある龍山（ヨンサン）基地は今年中に早くも返還手続きが開始されるもようで、大統領府がＮＳＣまで開催して在韓米軍の早期返還の方針を公表するのは異例だという。
韓国紙すら異例と評する今回の発表について、韓国事情に詳しいジャーナリストの室谷克実氏は「２６カ所は多くが補給所や駐留地など、それほど戦略的に重要な拠点ではない。いずれ返還される土地であったが、この時期にわざわざ発表したというのは、やられっぱなしの米国に対して存在感を示し、国民感情が高まっている今のうちにやってしまえという思いがあるのだろう」と解説する。
自ら日米韓３カ国の安全保障の基盤ともいえるＧＳＯＭＩＡを破棄した文政権に対し、マイク・ポンペオ国務長官ら米国側が一斉に反発すると、韓国側は２８日にハリー・ハリス駐韓米国大使を呼びつけ、「失望と懸念」の表明を自制するよう懇願していた。批判は受け入れず、これまで韓国を守ってきた在韓米軍の早期撤退を求めるなど、あまりにも虫が良すぎるとしか言いようがない。
基地返還手続きを早期に進める理由について、３１日の左派系のハンギョレ（日本語電子版）は、経済的、社会的軋轢（あつれき）を解消するためだと報じている。
前出の室谷氏は「返還される土地のほとんどはすでに米軍が去っている。ただそれによって慰安所の人々が路頭に迷うなど経済的に苦しんでいる。韓国は自分たちは不況の被害者で、元凶があたかも米国にあるように仕向けたいのだろう。この先にあるのは当然、米韓同盟の破棄であり、南北統一なのだろう」と指摘する。』
韓国は米韓同盟の基で安全を確保し成長してきた国家です。
その根本を最高指導者の文在寅大統領が自ら覆すとは、どう見ても異常、いや、確信犯的な異常な考えを持っているとしか考えられません！！
同日、同メディアが「【ニュースの核心】Ｇ７で異例の罵倒…トランプ氏が気付いた「文政権の正体」 韓国のＧＳＯＭＩＡ破棄は当然だった！？ 文大統領の実態は「北の代理人」だ」の題で次のように伝えました。
『ドナルド・トランプ米大統領が、フランスで開かれたＧ７（先進７カ国）首脳会議の席で、日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）を一方的に破棄した韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領を罵倒する一幕があった。
米大統領が同盟国の首脳を国際会議の場で公然と批判するのは、極めて異例だ。文政権はこれに慌てたのか、軌道修正を図る気配も見える。だが、いまごろ遅い。文政権は最大の保護者である米国も完全に敵に回してしまった。
トランプ氏は８月２４日、Ｇ７の外交・安全保障をめぐる議論の席で、「文在寅という人は信用できない」「金正恩（キム・ジョンウン＝朝鮮労働党委員長）は『文大統領はウソをつく人だ』とオレに言ったんだ」などと語った。翌日の夕食会でも、「なぜ、あんな人が大統領になったのか」と重ねて批判した。
すると、韓国の李洛淵（イ・ナギョン）首相は、日本の輸出管理強化を指して、「不当な措置が元に戻れば、われわれもＧＳＯＭＩＡの終了を再検討する」と国会で述べた。
トランプ氏の批判が念頭にあったのは明らかだ。韓国の世論調査で、文大統領への不支持率が支持率を上回ったことも背景にあるだろう。
韓国の「上から目線」は相変わらずだ。自分たちのいい加減な輸出管理を棚に上げて「不当な措置」などと日本を非難している。当然、安倍晋三政権が反応する必要はない。悲鳴を上げているのは韓国だ。まずは、韓国自身がきちんとした管理体制を作るかどうかが先決である。
今回のＧＳＯＭＩＡ破棄をめぐって、私が驚いたのは「文政権は思い違いをしている」という反応が出た点である。日本だけでなく米国にも、そんな受け止め方があるようだ。
私は文氏が「勘違いしている」とは思わない。彼は確信犯だ。最初から「北朝鮮の味方」なのである。
文政権が誕生してから、北朝鮮に対する宥和政策と、北朝鮮に批判的な勢力への弾圧が政界やマスコミ界、司法界に吹き荒れた。日本の自衛隊機に対するレーダー照射事件が示したように、いまや軍の一部も日本を敵視している。そうでなければ、自分が粛清されてしまうのだろう。
そんな政権の本質を踏まえれば、文氏が北朝鮮を仮想敵に据えたＧＳＯＭＩＡを破棄したのは、まったく合理的である。むしろ延長する方がおかしい。「文氏が勘違いしている」という見方こそ、勘違いなのだ。
なぜ、勘違いするかといえば、いまだに「日米韓で北朝鮮包囲網を築いている」という建前があるからだろう。確かに、日米韓は米国をハブ（中軸）にして三角同盟関係を築いている。だが、文政権になってから韓国の実態は「北の代理人」だ。
そこを見誤っていたら、日本の安全保障戦略を根本から「幻想の産物」にしてしまいかねない。それこそが、日本に最も危険である。トランプ氏は「文政権の正体」に気付いた。米国が水面下で「文在寅排除」に動くのも、時間の問題ではないか。
■長谷川幸洋（はせがわ・ゆきひろ） ジャーナリスト。１９５３年、千葉県生まれ。慶大経済卒、ジョンズホプキンス大学大学院（ＳＡＩＳ）修了。政治や経済、外交・安全保障の問題について、独自情報に基づく解説に定評がある。政府の規制改革会議委員などの公職も務める。著書『日本国の正体 政治家・官僚・メディア－本当の権力者は誰か』（講談社）で山本七平賞受賞。最新刊に『明日の日本を予測する技術』（講談社＋α新書）がある。』
成る程、長谷川幸洋によれば、文在寅大統領は北の代理人であり、確信犯的な北朝鮮の味方だ、という事ですね。
これならば、韓国やその最高指導者の文在寅大統領には情け容赦なく、「北朝鮮政府」やその「マスコミ」の言葉を借りれば、「無慈悲な鉄槌」を下しても良いのです！！
そして、ついでに申し上げるならば、「特亜３国」側に立った報道をする朝日新聞を筆頭とする極左反日反米偏向マスコミに対しても、同様の対処をしなければなりません！！
同日０７時３７分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「新聞に喝！】なぜ日本を貶めたいのか 作家・ジャーナリスト・門田隆将」の題で「新聞に喝！」の特集項目にて、次のように批判しました。
『新聞が自分たちの主義主張に不都合なものを「報道しない」ことは今では多くの国民が知っている。仮にそれを改めることができれば、新聞も読者の信頼を取り戻す可能性も出てくるかもしれない。
だがこの夏、逆に新聞の致命傷となる出来事が相次いだ。まず「あいちトリエンナーレ」をめぐる報道である。
（中略）
一連の韓国報道も酷（ひど）かった。朝日や毎日は一貫して韓国側に立ち、ホワイト国除外の日本を非難し続けた。
なぜそこまで日本が憎いのか。そうまでしてなぜ日本を貶めたいのか。かつて社会主義・共産主義を信奉し、ソ連や中国、北朝鮮を応援した新聞は、ベルリンの壁崩壊以降、「反日」に特化せざるを得ず、中国や韓国の肩を持ち続けるしかなかった。
そんな媒体がネット時代に国民に支持されるはずもなく部数は低落の一途。令和は良識ある新聞を除き、多くが消え去る時代となる。そのことをあらためて突きつけてくれた令和初めての夏だった。
【プロフィル】門田隆将
かどた・りゅうしょう 作家・ジャーナリスト。昭和３３年、高知県出身。中央大法卒。最新刊は、『新聞という病』。』
正に、その通りです！！
既に「アカが書き、ヤクザが売り、バカが読む」朝日新聞、等の偏向マスコミの現実と現状を批判する言い方がネットを中心に流行し定着しています。
文在寅大統領と同じ思想を持つ朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする極左反日反米の従北媚中で従中の偏向マスコミなどは要らないのです！！
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