特亜３国たる中国と南北朝鮮は今や、手押しトロッコで北朝鮮国境を突破したロシア外交官を笑えない状況！！

２月の最後の更新は、トンデモ無いニュースを取り上げざるを得ません。

北朝鮮は、外交官ですらもゴミクズに扱っている、礼儀すらも弁えないという悲惨な境遇に置かれたロシア人外交官一家が、手押しトロッコで「脱出」したという、２１世紀にあるまじき事実が報じられました。
こんな事実が出れば、北朝鮮は世界の最貧国そのものである、と証明した事になりますね！！

２月２６日１７時１５分にＡＦＰがｍｓｎにて、「手押しトロッコで北朝鮮から帰国、ロシア外交官一家 コロナ国境封鎖で」の題で次のように伝えました。

『【2月26日 AFP】ロシアの外交官と家族ら8人が、新型コロナウイルス流行を受けて厳格な国境封鎖を実施している北朝鮮から、手押しトロッコを使って自力で帰国を果たしたことが分かった。3歳の女児も一緒だったという。

　ロシア外務省が25日夜、暗号化メッセージアプリ「テレグラム（Telegram）」の公式アカウントに投稿した動画には、女性らが乗った、スーツケースを満載したトロッコを、三等書記官のウラジスラフ・ソロキン（Vladislav Sorokin）氏が押して、国境の鉄道橋を越える様子が映っている。

　北朝鮮では厳格な国境封鎖のため、飛行機は全便キャンセルされ、国際列車も運行してない。

　一家は、平壌から列車で32時間かけて移動した後、バスに2時間揺られて国境に到着。トロッコで少しずつロシアへと近づきながら手を振り、歓声を上げた。

「長く困難な家路だった」と外務省は述べ、一家がトロッコで帰国した経緯と理由を説明。旅の最も重要なルートは、徒歩でのロシア入りをどうするかだったとして、「事前にトロッコを作って線路上に設置し、荷物を載せ、子どもたちを座らせなければならなかった」とつづった。

　国境を越えたところでロシア外務省の同僚らが出迎え、一家はバスでウラジオストク（Vladivostok）の空港に向かった。

　一家にはソロキン氏以外に男手がなく、同氏は「非自走式車両のメインエンジン」としてトロッコを押しながら1キロ以上もの距離を歩かなければならなかったという。
（以下略）』

はあ、なんですか、この悲惨な状況は。
正に、特定アジア３国、特Ａ、特亜などとも言われる、特亜３国の北朝鮮たる「上朝鮮」ですねえ。
やる事為すこと、全てがサヨウナラです！！

このような事例など、西朝鮮たる中国や、北朝鮮南部地域や下朝鮮・ヘル朝鮮とも呼ばれる韓国でも良くアル事でアルのが、この世の現実です。
怖いですねえ～（棒読み）

そう言えば、このような目立つ大事件が立て続けにありますよねえ。
中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の世界的感染拡大はまだまだ収まりません。

それだけではなく、新型コロナウイルスに対するワクチンですら、韓国はダメです！！

２月２５日１７時２０分にRecord　Chinaが「コロナワクチン接種が始まる韓国、輸送中に温度低下で全回収のハプニング＝ネット激怒「訓練までしたのに」」の題で、次のようにヘル朝鮮たる韓国のケンチャナヨ精神爆発でワクチンが駄目になる事故を報じました。

『2021年2月25日、韓国・中央日報によると、韓国で26日から接種の始まる新型コロナワクチンを済州（チェジュ）島に輸送中、容器内の温度が適正範囲を下回ったため、全て回収する騒動が起きた。

韓国の疾病管理庁などの情報では、済州道民に接種予定のワクチン3900回分が24日午後に京畿（キョンギ）道利川（イチョン）の物流センターから冷凍車に積まれ出荷されたが、輸送中に容器内の温度が適正範囲を下回ったため、全て回収して新たに輸送し直したという。

このワクチンは当初、24日の午後11時に木浦（モクポ）の旅客船ターミナルに到着した後、25日の午前1時ごろにカーフェリーを利用して済州へ運ばれる予定だった。しかしアストラゼネカ社のワクチンは摂氏2～8度の常温で輸送されるべきところ、利川市を抜ける頃に、輸送容器内の温度が摂氏1．5度まで下がっていることに気付いたという。

韓国疾病管理庁は統合管制センターからの報告により事態を把握すると、当該車両を物流センターに戻した後、新たなワクチンを載せて再度出発させた。ワクチンは済州島行きのカーフェリー「Queen Jenuvia号」が出港する30分前にようやく船積みされた。

疾病管理庁の関係者は、「車両の走行や温度調節機能の故障が原因ではなく、輸送容器内の温度がかすかに下がったことが確認された」とし、「精密に検査をする必要はあるが、品質に問題はないとみられる」と述べている。

また、「済州島に運ばれる最初のワクチンであり、船が出港するまでの残り時間などを考慮して交換を決めた」と説明しているという。

この報道に対し韓国のネットユーザーからは、「インフルエンザのワクチンの時も失敗したのに、またか」「大統領まで視察してワクチンの輸送訓練をしてたのに、こんなぶざまなことになるとは」「これほど情けない政府は初めてだ」などと怒りの声が上がっている。

また「品質に問題がないということは、今後別の地域への輸送時にこっそり混ぜる気か？」「摂氏2～8度すら保てないのに、ファイザー社のワクチンの零下70度はどうするんだ？」など、今後の対応に不安を抱く声も寄せられた。（翻訳・編集/丸山）』

もう、初歩的なミスを連発して「品質に問題がない」だと！？

韓国は何でもかんでもお話にもならない、という事がまたまた証明されました！！
だから自国民からもヘル朝鮮、ヘルＫＯＲＥＡ、などと卑下する言葉が出てくるのです！！


特亜３国たる中国と南北朝鮮は今や、手押しトロッコで北朝鮮国境を突破したロシア外交官を笑えない状況！！



韓国や韓国政府、そしてそれを率いる悪政を強いる独裁者である文在寅大統領を批判糾弾する画像
出典：保守系ツイッター流布画像

はい、エラそうなドヤ顔で、陰険な極左のキツネ目をしておきならが、全てが無為無策逆効果の悪政を行い、笑う時は品性の欠片も無いニタニタ笑いやケラケラ笑いしか出来ない文在寅大統領に存在価値すらない！！


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



特亜３国たる中国と南北朝鮮は今や、手押しトロッコで北朝鮮国境を突破したロシア外交官を笑えない状況！！



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？

尖閣諸島への脅威に毅然とした態度を表明した安倍晋三前首相の弟、岸信夫防衛大臣は凄い！！

日本の尖閣諸島での「日中の鞘当て」に新たなる動きがありました。

これは、ある意味で、歴史的とも言える事です！！

２月２６日１２時２３分に時事通信社がｍｓｎにて「尖閣上陸阻止で危害射撃可能＝凶悪犯罪該当なら―加藤官房長官」の題で次のように伝えました。

『加藤勝信官房長官は２６日の記者会見で、外国公船などが沖縄県・尖閣諸島への上陸目的で領海侵入した場合、海上保安官が相手に危害を加える「危害射撃」を行えるとの見解を示した。「死刑または無期、長期３年以上の懲役」に当たる凶悪犯罪であれば「武器使用で人に危害を与えることも許容される」と述べた。

　加藤氏はこの見解を従来解釈の変更ではないと説明。「一つ一つの事例にどう対応するかは、権限がある海上保安庁にお聞きいただきたい」と語った。

　政府は２５日の自民党会合で、外国公船や軍艦が日本への上陸目的で領海侵入し「重大凶悪犯」に当たるケースであれば、危害射撃が可能との解釈を提示した。加藤氏の見解はこれを踏襲したものとみられる。』

つまり、重大凶悪犯でれば、危害射撃が可能である、という事です！！
そして、海外逃亡ならば「時効無し」ですから、実に深い、深い判断ですよねえ～。
素晴らしい！！

そして、同日午前中に岸信夫防衛大臣の記者会見を防衛省・自衛隊ＨＰは次のように公開しました。

『（前略）

Ｑ：２月１日に中国で海警法が施行されてまもなく１ヶ月になりますが、海警船舶による尖閣周辺での領海侵入が相次いでいまして、与野党の議員からは領域警備法の制定等、新たな法整備を求める声が上がっています。法整備の必要性等について、現状どのようにお考えなのか御見解をお願いします。

Ａ：中国海警法につきましては、自民党内でも法整備の話を含めて様々御議論をいただいているところでございます。政府としては、武力攻撃に至らない侵害への対処に関しましては、警察機関と自衛隊との連携が極めて重要であるという考えの下で、平成２７年に、海警行動の発令手続きの迅速化のための閣議決定を行いました。その上で、各種の訓練、情報共有、関係機関の連携等を不断に強化をして、万全の備えを期しているところでございます。いずれにせよ、防衛省・自衛隊として、自民党の御意見も伺いつつ、あらゆる事態に適切に対応し、わが国の領土・領海・領空を守り抜くために、関係省庁とも連携し、引き続き万全を期してまいりたいと思います。

Ｑ：昨日の国防部会で、出席議員から政府が外国公船に対する危害射撃について見解を示したと説明がありました。具体的にどのようなケースで危害射撃ができると解釈されているのか御説明をお願いします。

Ａ：まず、昨日自民党の部会においては、わが国の周辺海域を取り巻く情勢を踏まえて様々な論点について議論がされ、防衛省としては現行の自衛隊法に基づいてどのような措置が可能か、といったことについて説明をしたところでございます。党内の議論の詳細につきましては、私から申し上げることは差し控えさせていただきたいと思いますけれども、我々としてはしっかり情勢に応じて、しっかり守りを強化してまいりたいと考えております。

Ｑ：昨日の部会では、尖閣に不法上陸しようとした場合に、重大凶悪犯罪と認定して、危害射撃をすることができると。これは自衛隊でも海上警備行動をとった場合に適用される部分だと思うのですけれども、この辺りの事実関係についてはどうでしょうか。また、従来の法律の解釈を変えたということでしょうか。

Ａ：繰り返しですけれども、党内の議論についての詳細については、私からは差し控えさせていただきますが、一般論として申し上げますと、海上保安官の武器使用の権限として準用されます警職法第７条の規定は、海上警備行動を命ぜられた自衛官の職務の執行にも準用されているところでございます。この際、「自己若しくは他人に対する防護」又は「公務執行に対する抵抗の抑止」のために必要な場合に、事態に応じ合理的に必要と判断される限度において、武器を使用することができます。人に危害を与えるときの武器の使用は、正当防衛又は緊急避難に該当する場合や、重大凶悪犯が職務執行に抵抗する場合に限られるということでございます。

Ｑ：こうした中国の動きを巡って、特に先週からアメリカ側で様々な反応が出ていまして、国防総省のカービー報道官、中国の海警局の船が領海侵入をやめるように求めるであるとか、国務省のプライス報道官も会見後に懸念を示しています。こうした、大臣、かねてより国際世論に訴えることが重要だというふうなお話しをされてきましたけれども、アメリカ側のこうした反応についてはどのような御認識でしょうか。

Ａ：御指摘の報道官の発言については承知をしているところでございます。尖閣諸島周辺のわが国の領海で独自の主張をする海警船舶の活動は、まさに国際法違反であります。報道官の「中国に対して、中国海警の船舶を使用した、計算違いや、潜在的に物理的な、又は物的損害につながりうる活動を行わないよう強く求めていく」という発言がございましたけれども、このことは私としては、完全に同意をするものであります。また、中国海警法は、国際法との整合性の観点から問題がある規定を含んでおります。現場を預かる防衛大臣として、断じてこれを受け入れることは出来ません。これにより、わが国を含む関係国の正当な権益を損なうことはあってはならない、このように考えており、防衛当局としても、こうしたわが国の強い懸念は、これまでも中国に伝えてきていることでございますが、引き続きしっかりと伝えていきたいと考えております。わが国の国民の生命、財産及びわが国の領土・領海・領空を断固として守るという決意の下で、米国を含む関係諸国との連携をしっかりとって、引き続き冷静かつ毅然として対応してまいりたいと考えております。

Ｑ：確認なんですが、先ほどの質問に関連して、危害射撃のところなんですけれども、重大凶悪犯罪に限られるということなんですけれども、尖閣への上陸を目指す海警局の船っていうのは、その行為が重大凶悪犯罪というものに該当するケースはあるという御認識でしょうか。自民党との議論とは離れて、大臣に認識を伺っております。

Ａ：その海警の船舶がどのような行動をとるかによって、これは状況によって変わってくるというふうに考えております。個別の状況に応じて判断することだと思います。

Ｑ：今の御回答であれば、そういうケースもあるので、個別の状況によって判断していくという理解でよろしいでしょうか。

Ａ：いずれにしても、これは船舶の行動を見た上で判断をしていくことだと考えております。
（以下略）』

実に、実に素晴らし日本の防衛への覚悟を示されていますね！！
流石は、安倍晋三前首相の弟、岸信夫防衛大臣は凄い！！
この論理を竹島や北方領土、そして拉致をした北朝鮮等に適用すれば良いのですから！！


尖閣諸島への脅威に毅然とした態度を表明した安倍晋三前首相の弟、岸信夫防衛大臣は凄い！！



２月２６日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



尖閣諸島への脅威に毅然とした態度を表明した安倍晋三前首相の弟、岸信夫防衛大臣は凄い！！



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

くる天 人気ブログランキング

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？

日本の歌姫を絶賛！！山口百恵・中森明菜から初音ミク、そしてアイマスの「高垣楓」の声優・早見沙織！！

日本は歌姫ですらも、絶賛すべき点が多いのは、本当に日本国民の一人として嬉しい限りです！！

あの山口百恵さんから、中森明菜さん、平成で大爆発というべきヒットを飛ばした「ボーカロイド」の初音ミク、そして「アイドルマスター」シリーズの曲では海外のコンサートでも引用される曲がある中で、ダントツの人気を誇る「高垣楓」の声優・早見沙織さんまで、本当に、本当に多いですね！！

日本に生まれて良かった！！

２月２４日、ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「21才で結婚した山口百恵さん　幸せなだけではなかった一般人生活」の題で「“電撃”も…芸能人結婚特集」の特集項目にて、一見してかなり辛辣な記事、と思わせながらも山口百恵さんの真摯な覚悟を次のように伝えました。

『伝説的な引退コンサートが1月下旬にNHKで放送されたことで、再び注目の的となっている山口百恵さん（62才）。14才でデビューし、21才で引退し結婚するまで、芸能活動はわずか7年間だった。

　1974年、百恵さんはCMの撮影で、後に夫となる三浦友和（69才）と出会う。2人は、百恵さんが18才になるころから本格的な交際を始めることとなる。

　そして、1979年10月20日、大阪厚生年金会館でのコンサートで百恵さんは、「私の好きな人は三浦友和さんです」とファンの前で交際宣言をしたのだ。この時、百恵さんは20才だった。

　◆忙しすぎて

　20才での交際宣言、そして21才での結婚と引退は、周囲を大いに驚かせた。これだけの人気者がなぜ引退するのかという疑問すら多くの人に抱かせた。そして、何を隠そう三浦自身も、百恵さんの女優としての資質を惜しんでいた。

　「百恵さんは自らの著書『蒼い時』（集英社刊）で、三浦さんに“女優としての資質が素晴らしいと思う。だから仕事を続けて欲しい”と言われたことを明かしています。“最大の理解者”からの最大限の賛辞ですよね」（芸能関係者）

　しかし、百恵さんの覚悟は一度定まったら揺らぐことはない。結婚と引退は彼女の中では切っても切り離せないものだった。

　《私は彼のためになりたかった。外に出て行く夫にむかって、「いってらっしゃい」「おかえりなさい」と言ってあげたかった。愛する人が最も安らぎを感じる場所になりたかった》（前出・『蒼い時』より）

　それは、彼女にとって「一生の覚悟」だった。

　当時、日本中を興奮の渦に巻き込んだ歌手だった百恵さん。そんな彼女が、慎ましやかな生活に希望を持つことは、多忙さゆえかと見る向きも当時はあった。

　「当時は、“目が回るような”なんてレベルではなかったですよ。忙しすぎて、撮影に来られない百恵さんのために、後ろ姿の“影武者”まで準備したほど。そんな生活から逃げたくて早くに結婚したのかなと、当時は思っていました」（別の芸能関係者）

　古くからふたりを知る音楽関係者はこのように分析する。

　「ボクサーや力士は、体力・気力の限界まで戦い、自分の限界を理解して、諦めるようにその場から去って行く。引退というのはそういうものですが、彼女の場合は違いました。年齢的にも、まだまだこれからというところで辞める。それは、三浦さんへの愛と、アーティストとしての生き方を秤にかけて、前者を選んだ結果でした」

　この通り、三浦への愛を選んだ百恵さんはその選択が正しいと信じてやまなかったのだろう。引退直前の映画『古都』の撮影現場では、これまでの疲れ切った顔ではなく、晴れやかな表情が目立っていたという。

　1980年10月5日に日本武道館で行われた引退コンサートは、先日、NHKでその模様が再放送され、話題を呼んだ。百恵さんは悔いなく最後まで歌い、ファンに寄り添うように語りかけた。そして、最後の曲『さよならの向う側』のためだけに純白のドレスを身にまとった百恵さんは、握りしめていた白いマイクをそっとステージに置いた。

　引退コンサートの余韻も残る約1か月後の11月19日、ふたりは赤坂から虎ノ門へ抜ける坂の途中にある霊南坂教会で結婚式を挙げた。式を終えると、場所を東京プリンスホテルに移しての結婚披露宴が開催され、2000人近くの芸能関係者が出席した。

　結婚披露宴に出席した芸能リポーターの石川敏男さんは、披露宴の豪華さもさることながら、引き出物も記憶に刻まれているという。

　「手帳、ノート、ボールペン、万年筆だったね。この引き出物のチョイスにも几帳面でコツコツ努力家タイプの百恵さんの一面が見えた気がして覚えているんですよ」

　そして、大勢の人に祝福を受けたこの日を境に、百恵さんは表舞台から消えた。

　急に始まった“一般人”としての生活に物足りなさを感じて復帰することなく、自らの選択を揺るがすことはなかった。

（以下略）』

いわゆる「妾の娘」として生まれ、親権を持った父親に苦労させられた山口百恵さん。
そして母親を支える為に芸能界入りした真摯な姿勢が、今も多くのファンを支えているのです！！

本当の歌姫はこうでなければなりませんね！！

さて、同メディアでは中森明菜さんの連載もされています。
２月２３日に同メディアが「「禁区」のプロモ中、思わぬところでブチ当たった壁　各局アナやＤＪが「どう発音するの？」の題で「歌姫伝説　中森明菜の軌跡と奇跡」の連載記事を次のように伝えました。

『中森明菜の６枚目のシングル『禁区』は１９８３年９月７日に発売された。

　これによって、デビュー前から明菜の楽曲のコンセプトだった『スローモーション』『セカンド・ラブ』『トワイライト～夕暮れ便り～』の“バラード３部作”、そして『少女Ａ』『１／２の神話』、そして『禁区』の“ツッパリ３部作”が完成した。

　当時、ワーナー・パイオニア（現ワーナーミュージック・ジャパン）の邦楽宣伝課で明菜のプロモーターを担当した田中良明（現在は「沢里裕二」として作家活動）は「心のどこかで達成感のようなものを感じました」と振り返る。

　「私が担当プロモーターとして入ったのは『１／２の神話』からでしたが、明菜は楽曲も含め戦略が徹底していました。とにかく彼女はインパクトが大きかった。それに周りからは、いつの間にか“ポスト（山口）百恵”といわれるようになりましたが、明菜はまだ新人ながら、不思議と周りを意識していなかったように思います。もちろんわれわれは常に周りを意識していたのですが…。ところが彼女は『自分は自分』というスタンスを明確に持っていました。しかも、すでにアーティストとしてもボーカリストとしても、どこか異彩を放っていましたから。彼女自身は『少女Ａ』や『１／２の神話』は好きな作品ではなく、売野（雅勇＝作詞家）ともあまり会うことがなかったとは聞いていましたが、結果的に、この２つの楽曲パターンを繰り返すことが、彼女のアーティスト性にフィットしたのだと思います」
（以下略）』

成る程、なるほど。
やはり、アーティスト＋歌姫でなければならないのが、中森明菜さんからの歌姫の流れになった、と筆者も思いますね。
筆者はその新鮮な雰囲気に憧れ、最初に買ったＣＤが中森明菜さんのベストアルバムだった事を今も思い出します。

そして平成の世が進み、２１世紀に入り「ボーカロイド」がヒット、初音ミクがゲームやアニメ音楽好きを世界的に巻き込み、多くのアーティストすら絶賛する大ヒットを飛ばしまくりました。

更に、アイドルマスター、その派生拡大版のシンデレラガールズがヒットにヒットを重ね、その中でも筆者一押し、ダントツの人気を誇る「高垣楓」の声優・早見沙織さんまでが今や、間違い無く「歌姫入り」しています。


日本の歌姫を絶賛！！
山口百恵・中森明菜から初音ミク、そしてアイマスの「高垣楓」の声優・早見沙織！！



新型コロナ感染予防にも登場した、初音ミク
出典：首相官邸ＨＰ



こいかぜ - 高垣楓 (ＣＶ：早見沙織) (THE IDOLM@STER CINDERELLA MASTER 004)
出典：アイマスファン　ツイッター流布画像


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



日本の歌姫を絶賛！！
山口百恵・中森明菜から初音ミク、そしてアイマスの「高垣楓」の声優・早見沙織！！



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？

国家１００年の計で日本は原点に立ち返り２０世紀の歪んだ押し付け憲法や国家戦略を正せ！！

新型コロナウイルス対策で、日本の対策が世界から注目を浴びている事は多くの皆様もご存じでしょう。

これは政府の対策や広報もありますが、日本国民の防疫や感染予防策が、「強制力を伴わないお願い」で効果が挙がったためでもあります。

しかし、外交や安全保障など、リアルで厳しい国際社会現実は、そうは行きません。

明らかに国際法違反の押し付け占領憲法や占領法制度等は今も尚、日本を苦しめている現実、北方領土や竹島等の占領を長年放置してきた現実に刮目して、動かねばならないのです！！

２月２３日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「【国防最前線】尖閣危機！海保の能力強化が急務　中国海警法の「罠」に警戒　自衛隊出動、日本側から事態をエスカレートさせる懸念」の題で次のように厳しい現実を伝えました。

『海上保安庁は、１９４８（昭和２３）年に産声を上げた。発足の契機となったのは、韓国でのコレラ発生だった。不法入国を阻止する必要性がＧＨＱ（連合国軍最高司令官総司令部）でも高まり、それまで警察や税関など、７つほどの機関に縦割りで行っていた海上保安業務を一元化することになったのだ。

　しかし、占領下にあった日本が「再軍備するのではないか」との懸念が、米国をはじめ、英国、ソ連、中国、オーストラリアからも沸き上がり、かなり抑制された組織にすることになった。

　ダグラス・マッカーサー元帥は、海保が「軍事組織ではない」ことを海上保安庁法第２５条に書き込み、装備は小火器のみ、逃走する船に“じゃがいも”を投げたり、体当たりして薪（まき）を握って飛び乗るなど、想像を絶する原始的な機能しか許されなかった。指導にあたった米沿岸警備隊の大佐は「私でさえ海に出ることをためらう」と述懐している。

　中国が今月１日、海警局の船に軍事力行使も可能にする「海警法」を施行した。わが国としては、中国による沖縄県・尖閣諸島の実効支配、その既成事実化を阻止しなければならない。

　中国はこの法の及ぶ範囲を「管轄海域」としている。そこには、彼らが自国のものと主張する南シナ海の「九段線」内や、尖閣諸島も含まれると見てとれる。日本は「国際法の考え方に反する」と強く抗議し、世界にも示すべきだが、トーンは早々に反発したフィリピンやベトナムに比べて弱い。

　一方、日本政府は、米国との間では日米安保条約第５条の尖閣諸島への適用をくり返し確認している。これが不必要とは言わないが、米国は尖閣が日本の施政下にあることは認めているものの、日本の領有権を認めたわけではない。その点を、中国も当然承知である。抑止効果を発揮しているのは確認作業より、米軍と自衛隊による共同訓練や連携の強化だろう。

　今、日本国内から海上自衛隊に有事に至らない時から海保と同様の権限を持たせるべきとの声が出てきている。しかし、「軍艦」を派出することの意味はとても重い。いくら、「海上警備行動」であり、警察権の行使しかできないと言っても、相手は信じない。そんなことが通用するのは日本しかない。

　自衛隊の出動は、事態を「こちら側から」エスカレートさせてしまう。中国海警局は事実上の「第２海軍」ではあれ、見かけ上は海上法執行機関であり、ここが「罠」なのだ。

　長年の間、「非軍事組織」として厳格に養成されてきた現在の海保関係者には、能力強化に抵抗があるかもしれない。だが、このままでは海保に犠牲者が出る。海自ＯＢなどを活用し、「準軍事組織」たる「海の守りの統一機関」が今こそ誕生するときだ。

　■桜林美佐（さくらばやし・みさ）　防衛問題研究家。１９７０年、東京都生まれ。日本大学芸術学部卒。フリーアナウンサー、ディレクターとしてテレビ番組を制作後、防衛・安全保障問題を取材・執筆。著書に『日本に自衛隊がいてよかった』（産経新聞出版）、『自衛官の心意気』（ＰＨＰ研究所）、監修に『自衛官が語る海外活動の記録』（並木書房）など。』

菅義偉首相は防衛に関しても相当高い理解もあり、「スパイ防止法」は必要だ、という国会答弁も行っています。
尖閣諸島問題等でも中国に対して厳しい見方をしています。
外交や防衛は国家１００年の計、つまり、１００年後、２００年後の事を考えて政治を行わなければなりません！！


国家１００年の計で日本は原点に立ち返り２０世紀の歪んだ押し付け憲法や国家戦略を正せ！！



２月２２日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局ツイッター


日本の領土を示した地図
出典：国土地理院


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



半導体業界ですらも日米台欧の連携強化と中韓排除強化、大激動時代には政治のリーダーシップが不可欠！！



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？

半導体業界ですらも日米台欧の連携強化と中韓排除強化、大激動時代には政治のリーダーシップが不可欠！！

今、日本も世界も激しい、激動、いや大激動の時代です。

仮に、今、あなたが一つ、何とかして欲しい願いを一つかなえたいならば、何を望みますか？？

大金持ちになりたい？？
仕事が上手く行く事？？
子育てや介護がスムーズに行く事？？
勉学や資格取得？？
恋愛等の成就？？

その他、多く出そうですね。

それでも、夢の実現には、それ相応の継続的な努力が必要不可欠です。

そして、そのバックアップには、たとえ個人レベルでの夢や願望でも、大きくなれば成る程、どうしても政治のリーダーシップが必要になってくることを忘れてはなりません！！

例えば、２月２２日にプレジデントオンラインにて、日本がいかに欧米と比較してコロナ禍でも恵まれているか、の主旨の記事が掲載されました。

また、同日、ｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「中韓を駆逐　日米台連合「半導体戦争」　態度決められない韓国、競争で遅れ技術も盗まれるも…中国の報復恐れ離脱できず」の題で日米台やＥＵの連携強化と、中国との腐れ縁で中国と共倒れのサヨウナラになる韓国の半導体業界のお先真っ暗な現状を次のように厳しく指摘しました。

『世界的な半導体不足が続くなか、半導体ファウンドリー（受託製造会社）世界最大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）が、日本に研究開発を目的とした子会社の設立を決めたと発表した。ＴＳＭＣは米国にも新工場を建設予定で、「日米台連合」が対中国包囲網を敷こうとしている構図も浮かぶ。これに焦りを募らせているのは、半導体が経済の屋台骨を支えている韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権のようだ。

　「台湾ＴＳＭＣ、日本と組み反中連合の先鋒に」

　ＴＳＭＣによる計画をこんな見出しで伝えたのは韓国紙・朝鮮日報だ。

　ＴＳＭＣの投資額は最大１８６億円で、茨城県つくば市に拠点を新設し、高性能な３次元集積回路（ＩＣ）の製造技術開発を目指す。

　日本政府は先端半導体の開発などを支える基金を積み増し、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が事業の公募を始めている。これにＴＳＭＣや日本の半導体関連メーカーが参加し、共同研究を進めるとみられる。

　梶山弘志経済産業相は１７日の衆院予算委員会で、「内外の企業連携や技術開発を支援することで、先端的な半導体の製造技術の確保、サプライチェーンの強靭化、将来のイノベーションにつながると考えている」と期待感を示した。

　ＴＳＭＣをめぐっては昨年１２月、米アリゾナ州に新半導体工場を建設する計画が許可されたと報じられている。初期投資３５億ドル（約３６５９億円）で、２４年に生産が開始される予定だという。

　台湾のこうした動きの背景の一つが米中貿易戦争だ。ドナルド・トランプ前政権は中国通信大手華為技術（ファーウェイ）などに対する半導体関連の輸出規制を実施したことで、同社は半導体の調達が困難になった。

　昨年末には中国半導体受託製造大手、中芯国際集成電路製造（ＳＭＩＣ）も制裁対象としたことで、半導体の生産委託先をＳＭＩＣから台湾のＴＳＭＣに切り替えるメーカーが集中した。これが世界的な半導体不足を招いた一因との見方もある。

　ジョー・バイデン政権も当面は対中強硬姿勢を維持しており、生産強化は喫緊の課題だ。

　中国側の台湾政策も影を落とす。習近平政権が台湾に対する圧力を強めている狙いの一つに、台湾の先進的な半導体産業の存在があるといわれている。日本は研究拠点、米国は生産拠点という違いはあるものの、ＴＳＭＣ誘致をめぐる動きは、有事に備えたリスク回避という側面もあるようだ。

　半導体は世界的に需要が増えており、供給不足は自動車やスマホ、パソコン、ゲーム機などの生産に影響を与えている。これを追い風に、サムスン電子の昨年度の業績は営業利益が前年比約３０％増と好調を維持した。

　だが、日米台の連携が急速に深まり、ＴＳＭＣが存在感を示したことは、半導体分野の輸出が命綱の韓国にとってインパクトが大きいようだ。

　前出の朝鮮日報は、サムスン電子やＳＫハイニックスが中国に半導体工場を持っていることを念頭に、日米台の関係が強固になれば、競争において不利になり、さらには中国企業に人材や技術を奪われることになると危惧し、「米日台と中国のどちらかに付くことが難しい状況」と伝え、韓国企業が「つらい立場」と分析している。

　業績好調なサムスンだが、経営トップの李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長が贈賄罪などで実刑が確定。満期の場合は来年７月まで収監されることになる。韓国最大の財閥が、スピード経営を維持できるのか懸念される。

　韓国事情に詳しい朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は「サムスンをはじめ、韓国の半導体メーカーは本来なら、対中包囲網を明確にしているサプライチェーンと歩調を合わせたはずだが、中国に依存し過ぎており、報復さえもあり得ると恐れている状況だ。態度を決めきれないまま、台湾企業に追い抜かれ、中国企業からは技術がどんどんと盗まれかねない。特にサムスンは立場を明確にしたくとも、トップが拘束されている状況で方針すら決められないでいる」と指摘した。

　世界の半導体戦争は泥沼化するのか。』

はい、その通りです！！
世界の半導体戦争は、正に日米台欧ＶＳ中韓で泥沼戦争と化し、韓国はますますヘル朝鮮として堕ちていきます！！
これらの動きは、引用記事でも明かですが、政治、特に日米台の政治や行政のリーダー-シップがあってこそ実現した事なのです！！


半導体業界ですらも日米台欧の連携強化と中韓排除強化、大激動時代には政治のリーダーシップが不可欠！！



２月２２日発行（２月２３日付け）の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



半導体業界ですらも日米台欧の連携強化と中韓排除強化、大激動時代には政治のリーダーシップが不可欠！！



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

くる天 人気ブログランキング

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？


本日の有料記事
ＮＨＫのＢＳ放送での「離島防衛のリアル」の行間を読めば日本の防衛の方向性が見えてくる！！

２月２２日、ＮＨＫのＢＳ１にて、「自衛隊が体験した離島防衛のリアル」の題で、日本の防衛、特に離島防衛や奪還等を目的に設立された水陸機動団を中心に、日本の離島防衛や奪還の能力やその問題点などを日米共同訓練や水陸機動団の厳しい訓練等を通して見つめる番組が５０分の長さで放送されました。

その放送内容は、筆者の目から観ても、「及第点」は付けられるものでした。

敢えて申し上げましょう。
内容はともかく、この放送の行間を読めば、日本の防衛の方向性が見えてくるのです！！

その方向性、とは？？



記事の続きは、以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？
下のブログランキングに参加しています。ご支援のクリックをお願い申し上げます。
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ
人気ブログランキングへ

東京五輪を南北朝鮮と共に人権無視の中国に冬季北京五輪を開催する資格無し！！包囲強化を！！

２月２３日は天皇誕生日です。

心から、お慶びを申し上げます。

さて、我が日本では、昨年延期された東京五輪・パラ五輪が開催されます。
その揚げ足を取り、南北朝鮮と共に人権無視の中国に冬季北京五輪を開催する資格などは無いのです！！
許すまじ！！

２月２１日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「米英で噴出「北京五輪ボイコット」！！　人権弾圧を世界が非難　米下院で決議案、カナダ首相も「事態を注視」　石平氏「中国に開催の資格ない。傍観すれば民主国家の意識問われる」」の題で次のように伝えました。

『“女性蔑視”発言で大揺れになった東京五輪・パラリンピックだが、２０２２年に北京で冬季五輪を開く中国こそ、極めて深刻な人権問題を抱えている。新疆ウイグル自治区や香港での人権弾圧、台湾への脅迫など強権的姿勢を強める中国への制裁として、欧米の政治家や人権団体が相次いで開催地変更やボイコットを呼び掛けている。


　「中国にプロバガンダ（政治宣伝）上の勝利を許してはならない」「別の場所で開催すべきだ」。米国のポンペオ前国務長官は１６日、ＦＯＸニュースに出演し、こう語った。

　米共和党のウォルツ下院議員は１５日、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が北京に代わる開催地を見つけられなかった場合、米国オリンピック・パラリンピック委員会が北京五輪をボイコットするよう求める決議案を下院に提出した。

　決議案は、ウイグル自治区での人権抑圧に加え、中国当局による香港での民主派弾圧や新型コロナウイルス感染の情報隠蔽なども非難。他の参加国にもボイコットを求め、可決された場合はブリンケン国務長官に決議を各国に送付するよう要請した。

　上院でも１月２２日、共和党の７議員が開催地変更を求める決議案を提出した。

　カナダのトルドー首相も中国の人権弾圧を問題視する立場から、北京開催の是非に関し「事態を注視している」と強調した。

　英国は昨年１０月の時点で、ラーブ外相がウイグル族に対する人権侵害を非難し、北京五輪のボイコットを示唆している。

　英国ではＢＢＣが、ウイグル人女性が収容施設で性的な暴行を受けたという証言を報じるなど、中国の少数民族への人権侵害を指弾。中国当局が同局の放送禁止を決める対抗措置をとった。

　中国事情に詳しい評論家の石平氏は、「英国は香港の一件以来、中国に対して相当憤慨している。西側諸国が五輪開催を認めれば、中国の人権侵害を容認、助長することになりかねないうえ、五輪そのものに汚点がつく。中国に開催の資格はない」と指摘する。

　ＡＰ通信によると、世界各地の約１８０の人権団体が「中国政府の人権侵害を後押ししないため」として各国政府に五輪ボイコットを求めた。

　こうした動きに対し、中国共産党の機関紙、人民日報系の「環球時報」（電子版）は７日の社説で、ボイコット呼びかけを「邪悪な扇動」と非難。実際に行動した国があるとすれば、「激しく報復するだろう」と警告した。

　「平和の祭典」とされる五輪も、時の政治状況と決して無縁ではない。

　１９８０年のモスクワ五輪では、ソ連（当時）によるアフガニスタン侵攻（７９年）などに抗議するとして米国や日本など西側諸国が出場をボイコットした。８４年のロサンゼルス五輪では、米国のグレナダ侵攻（８３年）などを口実にソ連や東欧諸国などがボイコットで報復した。

　スポーツライターの小林信也氏は、「８０年、８４年のボイコットは象徴的な事例だった。五輪を開催することで“平和のプロモーション”を行う国も問題で、ＩＯＣは招致の判断基準からチェックし、（人権弾圧などの）事実があるならＩＯＣが中止や開催権の剥奪を考えるようにしなければならない。本来の平和の目的より商業主義が目立つ五輪は、曲がり角を迎えている」とみる。

　東京五輪・パラリンピックでは、大会組織委員会の森喜朗前会長の発言が女性蔑視だとして日本や各国のメディアがこぞって批判。スポンサー企業も森氏の発言を非難するコメントを出した。

　前出の石平氏は、「森氏の発言を人権問題として取り上げるならば、メディアはその数十倍のエネルギーで中国への抗議を続けなければならないはずだ。いくら中国が恫喝（どうかつ）しても、多くの国が足並みを揃えれば制裁をかけようがない。日本も傍観し続ければ、民主国家としての人権意識が問われるだろう」と強調した。

　巨大な市場や経済力を持ち、批判すると強烈に報復してくるのが中国だが、「沈黙は賛同と同じ」ではないのか。』

正に、正に、「沈黙は賛同と同じ」です！！
正しいものは正しい、駄目なものはダメだ、と声を挙げねばなりません！！

これらに関連して、鋭い批評をされる文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は、自身のツイッターで次のように批判しています。

２月２１日：
『（石平氏が「石平太郎」のアカウントにて、「米英で噴出「北京五輪ボイコット」！！　人権弾圧を世界が非難　米下院で決議案、カナダ首相も「事態を注視」　石平氏「中国に開催の資格ない。傍観すれば民主国家の意識問われる」」に対して）

カナダ保守党が議会に対し、中国のウィグル弾圧をジェノサイドと正式に認めるよう要求。「私たちは黙っていることはできない。沈黙は人道に反する犯罪を犯した者を助けるだけで、犠牲者を助けることは決してない」と強調。また北京冬季五輪の移転も呼び掛けている。さあ、日本はどうする。』

『「米国が尖閣諸島防衛をしきりに持ち出すのは、同諸島海域が実は中国海軍が台湾に攻め入るための絶好のルートだから」という見方が有力。なのに先の日米電話首脳会談で「先方から持ち出すとは想定していなかった」などと呑気なことを言っているようでは、総理としての資質を疑われても仕方ない。』

『海自補給艦「はまな」が米海軍駆逐艦「カーティス・ウィルバー」、仏海軍フリゲート艦「プレリアル」と九州西方海域で共同訓練を実施した。対中牽制が狙い。間もなく英海軍空母「クイーン・エリザベス」を中心とした空母打撃群、また今夏にはドイツのフリゲート艦も参加する。中国包囲網の完成だ。』

『（ニューズウィーク日本版の「Qアノンとは違う「日本型陰謀論」が保守派の間で蠢いている

――日本でもトランプを支持するバイデン不正糾弾デモが起こったが、日本には以前から特有の陰謀論があり、それは現在、変化の兆しを見せている」に対して）

自分達の取材不足のせいで理解できないことを「陰謀論」として片付けるのをいい加減止めたらどうか。自らの無能ぶりを曝け出すだけだ。』

２月２２日：
『（村西とおる氏の「中国の新聞は橋本新会長就任を「その黒いセクハラの歴史がこれから先どんな影響を及ぼすことになるのか」と伝えた。笑止千万。盗人猛々しいとはこのこと。セクハラどころか自国の共産党政権がウイグルやチベットの少数民族に対してやっている民族浄化、虐殺の事実は、冬季北京五輪など「説教強盗」の話」に対して）

中国の新聞が調子に乗って橋本聖子新会長にまで「黒いセクハラの歴史」などと難癖つけているという。一体どの口で言えるのか？お前らがやっていることはウィグルやチベットの人々に対するジェノサイド、大虐殺だぞ。一片の反省もないまま北京冬季五輪を開催する資格があるのか？』

『（ニューズウィーク日本版の「IAEA､イラン施設でウラン粒子検知　未申告の核開発、米核合意復帰の障害に？」に対して）

イラン核合意に戻ることは、イランの核開発を認めることにつながることは最初から分かっている話。バイデン政権がそれでも復帰するというなら、中東の和平が根底から突き崩れることを覚悟しなければならない。本当にそれでいいのか？』

『外務省が長年、「中国を刺激してはいけない」「大人の対応を」などと腑抜けた方針に固執したため、その間中国は尖閣の実効支配に向け、着々と手を打ってきた。遅きに失したが、尖閣の環境調査や灯台設置とできれば人の常駐、それに日米共同訓練の実施など打てる手を今打たなければ、確実に取られる。』

『コロナ騒ぎで一時はトランプの有力な対抗馬とも言われたNY州のクオモ知事に大変な問題が持ち上がっている。コロナ死亡者の数を誤摩化した疑惑に加え、看護婦との醜聞まで発覚し、罷免運動まで起きている。既に州議会が手続きに入っているという。西のCA州といい、民主党の牙城の２大州危うし。』

正に、正に加藤清隆氏のご指摘の通りです！！


東京五輪を南北朝鮮と共に人権無視の中国に冬季北京五輪を開催する資格無し！！
包囲強化を！！



２月２０日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター



中国や南北朝鮮を指す「特亜３国」をはじめとする、極左反日反米の従北媚中従中の連中の思考や言動を徹底批判糾弾する画像
出典：保守系ツイッター流布画像

正に、腐り切った、悪魔の手先の思考だ！！


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



東京五輪を南北朝鮮と共に人権無視の中国に冬季北京五輪を開催する資格無し！！
包囲強化を！！



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？

本ブログは２５００日を突破、読者の皆様は何があっても映画「カサンドラ・クロス」のような破滅は無い！！

唐突ですが、はじめにお知らせです。

本ブログ、「新生日本情報局」は開設以来、２月２０日を以て２５００日を達成させて頂きました。
そして２５００日突破、２５２５日（ニコニコ）へ、そして更なる高みと深みを目指します！！

そのご愛顧に感謝し、益々、日々混沌とする世界情勢で事実や今後の動きをお伝えして行きます！！

さて、本日お伝え申し上げる事は、本ブログのご愛読者、読者の皆様は、何があっても映画「カサンドラ・クロス」のような、朽ちた鉄橋に列車が爆走して転落するような破滅は無い、という点です！！

何故か？？

それは、今、日本や世界で「既得権益」を牛耳ってデカい面を晒している「ＤＳ（ディープステート）」の連中が、揃いも揃って『映画「カサンドラ・クロス」のような、朽ちた鉄橋に列車が爆走して転落する』事態に陥っており、事実を知った読者の皆様は、本ブログを含めて「事実を発信する人達」にご縁があれば、巻き込まれないように出来るからです！！

例えば、ミャンマーの軍事クーデターの背景を、２月２１日０６時００分にＪＢｐｒｅｓｓがｍｓｎにて、「親中にあらず 本音は中国「大嫌い」のミャンマー」の題で次のように深く報道された事を知れば、朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする極左反日反米の従北媚中従中の偏向報道メディアがいかに一方的で偏向的な思想を以て報道しているかが分かります。

『（川島 博之：ベトナム・ビングループ、Martial Research & Management 主席経済顧問）

　ミャンマー・ヤンゴンの中国大使館の前で数百人のデモ隊が「ミャンマーを支持せよ。独裁者を支持するな」と中国語と英語で書かれたプラカードを掲げて抗議活動を行ったというニュースが報じられた（2021年2月11日、ロイター）。

　多くのミャンマー人が、今回のクーデターに中国が関わっていると思っている。ミャンマー人だけではない。世界の多くの国が中国の関与を疑っている。

　米中対立が激化する中、中国にとってミャンマーの重要性が増している。それはミャンマーに石油パイプラインを造れば、マラッカ海峡や南シナ海が封鎖されても、中東からタンカーで運ばれた石油をミャンマーで陸揚げして中国に運び入れることができるからだ。

（中略）

日本では意外に知られていないがミャンマーは親中国ではない。ミャンマーの人々は中国を恐れるとともに嫌っている。

　その最大の原因は、華僑がミャンマー経済を牛耳っていることにある。敬虔な仏教徒であるミャンマー人は一般的に金儲けが苦手である。そんなミャンマーで、いつのまにか華僑が経済の実権を握るようになってしまった。華僑はミャンマーの人口の2％ほどに過ぎないが、彼らが経済の98％を握っているなどと言われている。

　ただ注意しなければならないのは、華僑は、中国共産党が派遣した者ではなく、その支持者でもないことだ。彼らの親や祖父母、その前の世代が中国から東南アジアにやって来た。だから、現在生きている華僑と中国の間に直接の関係はない。中国が大国になったことから、中国語が話せる華僑は中国と仲良く商売しているが、本音では台湾を支持している者も多い。中国共産党と華僑は一枚岩ではない。

　とはいえ、ミャンマー人にとっては華僑も中国共産党も同じように見えてしまう。そんなわけでミャンマー人は中国を嫌っている。

（中略）

クーデターが起きた本当の理由
　ミャンマーは袋小路に入り込んでしまった。人口の約30％を占める少数民族が分離独立を求めているが、国土の約半分を占める山岳地帯をテリトリーにする彼らが独立すれば、ミャンマーは領土の半分を失うことになる。それを防ぐためには軍の力が必要になる。しかし軍による独裁は欧米の制裁を招いてしまった。そんな状況の中で、ミャンマーは経済面で中国に傾斜せざるを得なくなっていた。

　だが、大国になった中国がミャンマーの資源を漁り始めると、軍部もそれを容認することができなくなった。中国の影響力を減じるためには、欧米や日本との関係を強めるしかない。多くの人がそう考えたために、軍部も民主化に舵を切らざるを得なくなった。これが、アウン・サン・スー・チーが政権の座についた真の理由である。

　しかし、スー・チーは政策遂行能力が低く、少数民族の反政府活動すら抑えることができなかった。彼女が政権の座について以降、山岳地帯の治安は確実に悪化している。今回のクーデターは、そんな彼女に対して軍部がノーを突きつけたものと言える。

　ただ、クーデターを起こした真の理由はそれではないだろう。全ての大きな政治的決断にはお金が絡んでいる。先にミャンマーの経済の98％は華僑が握っていると述べたが、それは軍が華僑と組んで大きな利益を享受してきたことをも意味する。だが、その利権構造は民主化が進行する過程で、少しずつ侵食されてしまった。その利権を取り戻すことがクーデターを起こした最大の理由と考えられる。米国はクーデターを受けて、軍が関与する企業に制裁をかけたが、それは軍が経済活動によって利益を得ていた証左でもある。

（中略）

今後、ミャンマー軍部が欧米と断交して中国との関係を深める可能性は低いと考えられる。軍部は一時の怒りに任せてクーデターを決行してみたものの、今後どうしてよいか分からなくなってしまった。このような現状を正しく認識できれば、日本は今回のクーデターをチャンスに変えることも可能である。』

如何でしたか、このご紹介の記事の内容は。
単に、スー・チー女史が「正義」で軍部が「悪」とは言い切れない実態を、正に正鵠に批判しています。

これらを含め、今後の世界情勢を保守層の重鎮、藤原直哉氏は同日、自身のツイッターで、次のように述べています。

『カマラ・ハリス、カリフォルニアに旅行。沿道は盛大な出迎え（大笑）。』

『しかし彼女の旅行で初めてエアフォース2のコールサインが出た。小さい737だったが。トランプがディープステートを抑え、ディープステートの代理人の副大統領、すなわちハリスは既にトランプの制圧下か。よく働くと思うよ。

一方バイデンは全然エアフォース1のコールサインが出ない。認知症のようなことを言い、トランプに揶揄され、そしてハリスにエアフォース2のコールサイン。本当は認知症ではなくて、本当のことを言っているんだろうけど。』

『基本的に今年1月20日の米大統領就任式までは映画スティングの世界、すなわち壮大なおとり捜査。そして捕まった連中はアメリカ株式会社の封鎖列車に乗せられ、機関士だったトランプが最後にスロットルを全開して飛び降り、列車は崩れた橋からダイブ・自爆するためにただいま爆走中。

すなわち1月20日からは映画カサンドラ・クロスの世界。

エプスタイン関係は既にほとんどカサンドラ・クロスしたんでしょ。米議会も弾劾裁判の失敗でカサンドラ・クロス、特にトランプ弾劾に賛成した共和党議員は政治生命が既に終わり。フェイスブック、ツイッター、ユーチューブ、アマゾンも検閲を強いられて客が逃げ規制をかけられてカサンドラ・クロス。

コロナで各国感染症関係の役所がカサンドラ・クロス。バチカンも不正選挙に関与してカサンドラ・クロス。シティー・オブ・オブロンドンは英国のEU離脱でカサンドラ・クロス。

株は昨年11月3日からそろりと上昇が始まって、封鎖列車に飛び乗る人が続出し、最近は大暴走状態。これが線路が途切れてダイブすると金融システムが吹っ飛ぶ。だから監督当局に悲壮感が漂っている。金融のカサンドラ・クロス。

日本の東京五輪もカサンドラ・クロス。森とバッハの2人の機関士が爆走させていて、電通もスポンサーも清話会ももろともカサンドラ・クロス。島根県知事のように飛び降りた人もいた。日本のメディア検閲は総務省の接待でカサンドラ・クロス。

菅本人と長男の仕事の関係が暴露されれば菅内閣や自民党政権がカサンドラ・クロス。そもそも中国共産党は武漢肺炎でカサンドラ・クロス。

カサンドラ・クロスの特徴は最後まで爆走を続けて、あるとき突然線路がなくなって宙を舞い、下に落ちていくという現象。普通の店じまいや売りの手じまいとは様相が異なる。トランプはカサンドラ・クロスの決着がつくのを待っているのでしょ。

でも近々講演をすると言っているからほぼ決着はついたのでは？映画カサンドラ・クロスの次の映画は何かな？』

『1933年の大恐慌の時の日記を読んでいると、まるで今日のことのよう』

『シドニーパウエル弁護士、選挙違反事件の審理に関する最高裁の判断・命令は来週月・火に出るだろう


』

はい、正に藤原直哉氏の言われる通りでしょう！！


本ブログは２５００日を突破、読者の皆様は何があっても映画「カサンドラ・クロス」のような破滅は無い！！


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



本ブログは２５００日を突破、読者の皆様は何があっても映画「カサンドラ・クロス」のような破滅は無い！！



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？

日中関係や日韓関係は中韓両国の極左反日反米政策で最悪の世論調査、因果応報の当たり前の事です！！

本日、２月２１日と言えば、今週の２３日は天皇誕生日ですね。

実におめでたい事です！！
日本国民の一人として、心より、お慶びを申し上げます。

さて、そのような中でも、本ブログの読者の皆様を含め、心ある愛国者を皆様にとって、逆鱗に触れる事をする、あの国々やその「支援者」「支援集団」等があります。

あの国々とは、どこでしょうか！？
ロシア？？
アメリカ合衆国？？

露米両国も確かに、過去にはかなり反日でした。
しかし、日本国民の世論すら急速に悪化する国はそこではないでしょう。

そうです、いわゆる「特亜」「特Ａ」「特定アジア３国」等と言われる「特亜３国」の、西朝鮮たる中国、上朝鮮たる北朝鮮、そして北朝鮮以下の下朝鮮・ヘル朝鮮たる韓国です！！

２月２０日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「日韓発展「重要と思わず」　過去最悪４割　内閣府世論調査」の題で次のように中韓両国に対する日本の世論の厳しさを指摘しました。

『内閣府が１９日に発表した令和２年の外交に関する世論調査で、今後の日韓関係の発展が「重要だと思わない」「あまり思わない」との回答が計４０・４％となった。新型コロナウイルス感染症を踏まえて調査方法を変えたため単純比較はできないが、過去最悪の水準だった。現在の日中関係が良好だと思わないとの回答は８割超に上った。

　過去の調査では、日韓関係の発展を「重要だと思わない」「あまり思わない」の回答は、元年の計３７・７％が最も高かった。いわゆる徴用工訴訟などをめぐり、韓国に対する国民感情の悪化を反映した結果となった。日韓関係を「良好だと思わない」「あまり思わない」の回答も計８２・４％と高水準だった。

　一方、日中関係についても「良好だと思わない」「あまり思わない」との回答は計８１・８％に上った。中国海警局の船舶による尖閣諸島（沖縄県石垣市）周辺領海への侵入や、中国当局による香港での民主派弾圧などが背景にありそうだ。ただ、日中関係の発展が重要だと思うとの回答は計７８・２％で、最大の貿易相手国である中国との関係改善を望む意見も根強かった。

　日米関係が良好だと思う人は計８６・３％、日豪関係は計８６・８％といずれも高水準だった。

　調査は昭和５０年度から原則として毎年実施してきたが、今回はコロナ対策で例年の面接方式から郵送方式に変更した。昨年１０月２２日～１２月６日に１８歳以上の男女３千人を対象に行い、１８６５人が回答した。（産経新聞）』

この結果、正に正しい「日本の世論」だと筆者ですら、肌で感じます。

これでも、中韓両国は、政府も国民も何とも思わないのでしょうかねえ～（皮肉と批判の棒読み）。

中国は習近平国家主席ですら、「一帯一路」を言わなくなりましたけど、それ以上に相変わらず発言がサッパリなのが、韓国の「自称・外交の天才」である文在寅大統領です！！

同日、同メディアが「文大統領また妄言　元徴用工や元慰安婦問題、解決は「日本の謝罪次第」」の題で「「元徴用工」どうなる日本企業の資産現金化」の特集項目にて、文在寅大統領の極悪非道で無能、そして無為無策振りを次のように伝えました。

『どれだけ話を蒸し返せば気が済むのか。元徴用工や元慰安婦らの異常判決が相次ぐ韓国で、文在寅（ムン・ジェイン）大統領が「（解決策は）単純にお金の問題だけではなく、当事者が受け入れなければならない」と述べ、「日本の心からの謝罪」にかかっているとの見解を示したというのだ。韓国の聯合ニュースが１９日、伝えた。

　与党「共に民主党」の李洛淵（イ・ナギョン）代表らとの懇談の場で発言した。文氏は「韓国政府がお金を（敗訴した日本企業や政府の）代わりに支払うことで解決するなら、とっくに解決していたのではないのか」と指摘したという。

　日本政府に元慰安婦らへの賠償を命じた判決の確定後、原告女性が「（日本は）必ず謝罪をしないといけない。お金の問題ではない」と訴えたことを念頭に置いたとみられる。

　文氏は１月の年頭記者会見でも、女性らも同意できる解決策を見つけ出すため日本側と協議するとの意向を示している。

　しかし、日韓の請求権問題は、１９６５年の日韓請求権協定で「完全かつ最終的に解決」している。元慰安婦の問題も２０１５年の日韓合意で「最終的かつ不可逆的に解決」している。

　大統領府報道官は１９日、文氏は懇談で「政府間合意が成立しても被害者（元慰安婦ら）の同意が重要だとの平素の立場を繰り返した」と説明。日韓関係の正常化に向けて、与党の支援を要請したというが、正常化を一番難しくしているのはいったい誰なのか。答えは明白だ。』

もう、こんな連中、無視！！
放置プレイで捨てておきましょう！！
助けない、教えない、関わらない、の非韓3原則を徹底遵守でね！！


日中関係や日韓関係は中韓両国の極左反日反米政策で最悪の世論調査、因果応報の当たり前の事です！！





上下とも、２月２０日発行の夕刊フジ紙面
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



日中関係や日韓関係は中韓両国の極左反日反米政策で最悪の世論調査、因果応報の当たり前の事です！！



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？

菅義偉首相、中国に対して厳しく国会で吠える！！尖閣を守れ！！日本を守れ！！そして世界を守れ！！

菅義偉（すがよしひで）首相が、恐らく時期を見計らっていたのでしょうが、国会にて、中国に対して厳しい姿勢を示しました。

その情勢下、北京五輪への批判や米国の大統領選挙不正に関する大問題なども噴出しています。

本ブログでは、開設から２５００日になろうとしていますが、今後とも事実や真実を追究し、激動する変化、今後の情勢等を的確にお伝えして読者の皆様にご貢献したいと存じます！！

２月１８日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「菅首相が中国にガツン！　海警法施行などに「冷静かつ毅然と対応」　ＱＵＡＤ外相会合１８日にも開催」の題で次のように菅首相の強硬策を伝えました。

『菅義偉首相が、中国に強い態度を示した。１７日の衆院予算委員会の集中審議で、中国が海警局に武器使用を認める海警法を施行したことなどについて、「冷静かつ毅然（きぜん）と対応したい」「わが国の懸念を中国にしっかりと伝えたい」と明言した。また、日本と米国、オーストラリア、インドによる事実上の中国包囲網「ＱＵＡＤ（クアッド）」の外相が１８日にも会合を開くことが分かった。

　集中審議では、国民民主党の前原誠司元外相が質問に立ち、海警法に関して、「国際法違反の懸念があると明確におっしゃいませんか」と菅首相に答弁を求めた。

　菅首相は「国際法との整合性から問題がある」と語った。

　さらに、尖閣諸島に関する質問に、菅首相は「切れ目のない対応を十分に行うため、引き続き、大型巡視船の整備や自衛隊の能力向上を図り、わが国の領土・領海・領空を断固として守るという方針のもと、冷静かつ毅然と対応したい」と強調した。

　こうしたなか、米国務省のネッド・プライス報道官は１７日、日米豪印の外相によるオンライン会合を１８日にも開催すると発表した。

　４カ国による外相会合は昨年１０月に東京で開催して以来で、ジョー・バイデン政権発足後は初めて。

　中国が軍事的覇権拡大を進めるなか、「自由で開かれたインド太平洋」構想の推進に向けて協議する見通しだ。』

尖閣諸島をはじめ、日本の防衛の根幹を揺るがしかねない事態は着々と大きくなってきています。

同日、同メディアが「尖閣を守れ！　実効支配強化求める「緊急国民集会」　佐藤正久氏「法の穴を埋め、切れ目なく対処できる仕組みづくり必要」」の題で次のように伝えました。

『中国が海警局に外国船への武器使用を認める「海警法」を施行したことを受け、沖縄県・尖閣諸島の実効支配の強化を求める「緊急国民集会」が１７日、国会内で開かれた。出席した自民党国会議員からは、中国側の不法行為に迅速に対処できる法整備など、「今そこにある危機」に対応する必要性を訴えた。

　「来年２月の北京冬季五輪が終われば、中国が尖閣を奪いに来る懸念がある。今こそ、那覇市に自衛隊と在沖縄米軍との共同作戦本部を設置するなど、手を打っておくべきだ。日本政府は腹をくくるべきだ」

　自民党の保守系グループ「日本の尊厳と国益を護る会」幹事長の山田宏参院議員はこう語った。

　緊急集会は、中国による尖閣諸島や沖縄本島での暴挙や問題行為について警鐘を鳴らす活動を続けている一般社団法人「日本沖縄政策研究フォーラム」（仲村覚理事長）が主催し、約１５０人が参加した。

　尖閣諸島は、歴史上も国際法上も日本固有の領土だが、中国の軍事的覇権拡大にどう立ち向かうべきなのか。

　「ヒゲの隊長」こと佐藤正久外交部会長は、平時でも有事でもない「グレーゾーン事態」であっても、事前に指定した一定の「領域警備区域」であれば海上保安庁と同様、自衛隊も中国側の不法行為に対処できる「領域警備法」の早期制定を訴えた。

　佐藤氏は「中国の『海警法』では（法執行機関の）海警が瞬時に軍に切り替わることがあり得る。これに対抗するためにも、日本側も法の穴を埋め、切れ目なく対処できる仕組みづくりが必要だ」と強調した。

　有村治子参院議員は「尖閣に関する資料も集まる『領土・主権展示館』（東京・虎ノ門）の展示品を全国各地に出張展示し、日本が尖閣を有効に支配していることの理解を深めてもらえるようにしたい」と語った。



２月１８日付けの夕刊フジ記事
出典：こちら夕刊フジ編集局　ツイッター』

正に、その通りです！！

そして、２月１８日深夜に、日米豪印外相会談が電話会談の形で行われました。

２月１９日００時０２分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「日米豪印「インド太平洋」連携　東シナ海の現状変更反対　外相会合」の題で次のように伝えました。

『日本、米国、オーストラリア、インドの４カ国の外相は１８日夜、オンラインによる会合を開いた。中国による海洋進出を踏まえ、法の支配や航行の自由などを重視する「自由で開かれたインド太平洋」の推進に向け、４カ国が連携を強化することで一致した。新型コロナウイルスや気候変動など、地球規模の課題への対応についても意見を交わした。

　会合は米国の主催で、茂木敏充外相とブリンケン米国務長官、ペイン豪外相、ジャイシャンカル印外相が出席した。「クアッド」と呼ばれる４カ国の外相会合は昨年１０月に東京で開かれて以来で、バイデン米政権発足後は初めて。

　茂木氏は会合後、記者団に「バイデン政権発足後すぐのタイミングで開催された。自由で開かれたインド太平洋の実現や日米豪印に対する米国の強いコミットメント（関与）を示すものだ」と評価した。

　茂木氏は会合で、中国海警局に武器使用の権限を付与した海警法に深刻な懸念を表明。４カ国外相は、東シナ海や南シナ海での力による一方的な現状変更の試みに強く反対することで一致した。国軍によるクーデターが起きたミャンマー情勢についても協議し、民主的体制を早期に回復する必要性を確認した。

　米国は４カ国による首脳会談の初開催にも意欲を示している。茂木氏は「首脳レベルの協力が重要なことについては一致している」と記者団に説明した。


茂木敏充外相
出典：茂木敏充外相自身のツイッター
『今晩、１時間半にわたり、日米豪印外相電話会談を行いました。各国外相との間で、「自由で開かれたインド太平洋」の実現に向けた協力、ミャンマー、東シナ海・南シナ海、北朝鮮を含む地域情勢、新型コロナ対策や気候変動問題を含むグローバルな課題等について、非常に突っ込んだ議論を行いました。』

』

正に、大きな国際政治の流れが日米豪印を中心に流れているのです！！


このような中、中国情勢や米国の政治情勢等も秘密が次々に暴露されています。

鋭い批評で有名な文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は、自身のツイッターで次々と衝撃的な事実を暴露しています。

２月１８日：
『中国外務省の報道官が「ジェノサイドはない」と、呪文のように３回繰り返したという。それでなかったことになる訳がない。百回繰り返そうが、千回繰り返そうが、「ジェノサイドはあった」。よって北京で冬季五輪を開催する資格などない。１万回繰り返すぞ！』

『（２月１７日のツイート、「トランプ弾劾の大きな理由の１つとなった１月６日の議事堂乱入で「トランプ支持者が消火器で警察官を殴り殺した」とのNYタイムズの記事は全くの誤報だった、と及川幸久氏。主要メディアが確認もせずこれを引用し、弾劾裁判でも主張された。しかしその後その警察官の死因は全く関係ない事が判明した。」の補足）

また議事堂突入の際の衝撃的な場面を撮影した元ANTIFAメンバー、ジョン・サリバンはCNNとNBCから各３万５千㌦受け取っていたことが裁判で判明。弁護士は「ジャーナリストとしての活動」と主張しているが、検察側は「単なる撮影者ではなく、積極的に暴力を煽動し、警察の捜査を妨害した」としている。』
（筆者：この件に対しては、被告ジョン・サリバンに対して、「ハリウッドの有名俳優並みの時給だな」等の批評が筆者に寄せられました。）

『米共和党が上下両院で北京冬季五輪の開催場所変更またはボイコット決議案を提出。カナダや欧州でも同様の動きが広がっている。提案者の１人は「中国共産党は昨年だけでもウィグル人ジェノサイド、香港弾圧、コロナ隠蔽など五輪開催資格を失うに値する凶悪なことを行っている」と主張している。』

『香港は不動産と金融、観光の街だったが、中国政府の弾圧で廃墟寸前、と宮崎正弘氏。観光客、ホテル、レストランは最悪で、世界のブランド品通りも売上激減でシャッター通りに。従業員は解雇され、在庫半額セールに香港人が見向きもしない悲惨な風景。これではメディアも支局を置く意味はない。』


２月１９日：
『共和党がペロシ下院議長に対し、１月６日の議事堂乱入事件に関連して「１月４日に出された州兵の警備支援要請をなぜ拒否したのか」などとする公開質問状を提出した。同議長は乱入事件を事前に知っていたと証言する議員もいる。これらがもし事実なら、弾劾を受けるべきはペロシ議長ということになる。』

『くつざわ豊島区議によると、同区内の国民健康保険滞納率は永住外国人１８・０％、留学・ビジネスなどの滞在外国人５１・８％。時効や帰国などで回収不能金は累計２億６６００万円。未納分は日本人が穴埋めしているが、「国民」健康保険は外国人に適用せず、民間保険を使わせろ、と同区議。』

『朝日の２０２０年９月決算は４１９億円の赤字。発行部数は１５年の７００万部が２０年８月には４９９万部と５００万部割れ。押し紙を除くと実売部数は３５０万部程度。若者の新聞離れが久しいが、最近は高齢者も新聞を読まず、ネットを見る率が急上昇。真実を書かない新聞など読む者がいないのは当然。』

『ラジオ自由アジア（RFA）によると、武漢などの中国湖北省でコロナの感染拡大が拡大した昨年１〜３月、８０歳以上の年金受給者が１５万人も減少。同時期のコロナ死亡者の発表が過少だった疑いがあるという。１７日時点の湖北省コロナ死亡者は４５１２人と中国全体の９割を占めるというがこれも怪しい。』

正に、正に鋭いご指摘の数々です！！


菅義偉首相、中国に対して厳しく国会で吠える！！
尖閣を守れ！！
日本を守れ！！
そして世界を守れ！！


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



菅義偉首相、中国に対して厳しく国会で吠える！！
尖閣を守れ！！
日本を守れ！！
そして世界を守れ！！



と思う方は以下をクリック！！
↓
防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？

議員のはしご酒よりも極左反日反米の従北媚中従中の大手ＳＮＳや偏向報道マスコミは嘘捏造隠蔽で不要！！

新型コルナウイルス対策で営業時間の自粛等が続く中、政治家などの「はしご酒」が物議を醸し出しています。

はっきりと申し上げましょう。
こんな報道、要らない！！

政治家や官僚のはしご酒も確かに問題はあるでしょうが、こんな事、あまり大きく取り上げるのであれば、それこそ、もともっと世界的に大きな問題、中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の発生源の問題とか、中国の人権弾圧や五輪の開催資格とか、南北朝鮮情勢や米露等の政治不安などの方がより大切でしょう！！

そして、極左反日反米の従北媚中従中の大手ＳＮＳや偏向報道マスコミの嘘捏造隠蔽が、次々と明らかになっていることにも、私達は今後生き残る、仕事を続ける為にも、刮目して注視せねばならないのです！！

保守層の重鎮、藤原直哉氏が２月１７日、自身のツイッターで次のように暴露しました。

『やっぱりそうだった、米連邦政府は98年のロシア危機の翌年にデフォルトしていた。そこから立て直しが入ったが07年のモーゲージ危機でまた潰れて今回反DS側が最終的に勝利した。結局、今回も話の根源はカネ。海賊はカネと大砲がコインの裏表。


』

一方、鋭い批評で有名な文化人放送局ＭＣの加藤清隆氏は同日、自身のツイッターで米国連邦議会議事堂乱入事件について、またまた重大な事実を暴露しました。
『トランプ弾劾の大きな理由の１つとなった１月６日の議事堂乱入で「トランプ支持者が消火器で警察官を殴り殺した」とのNYタイムズの記事は全くの誤報だった、と及川幸久氏。主要メディアが確認もせずこれを引用し、弾劾裁判でも主張された。しかしその後その警察官の死因は全く関係ない事が判明した。』

『（ニューズウィーク日本版の「弾劾無罪でも、共和党の「トランプ離れ」は始まった」に対して）

またそんなデタラメを。逆だろ？共和党の「トランプ離れ」が始まったのではなく、共和党の「トランプ化」が始まった。来年の中間選挙はトランプの支持なくして当選できる者などいない。だからトランプのいるフロリダに党幹部が次々と行ってるんじゃないの？「トランプ離れ」した者は恐らく野垂れ死に。』

更に、海外からも、米国連邦議会議事堂乱入事件について、同日「トータルニュースワールド」が、「【速報】CNNとNBCは国会議事堂暴動の犯人に35,000ドルを支払っていた」の題で次のようにまたまた重大な事実を暴露しました。

『国会議事堂の暴動に潜入し、犯罪行為を誘発するという彼の役割で起訴された過激なアンティファ/ BLMアジテーターはCNNによって報われました。

「1月6日の暴動への参加で起訴されたジョン・サリバンは、国会議事堂内での彼の映像に対して、CNNとNBCからそれぞれ35,000ドルを支払われました」とポリティコのカイル・チェイニーは報告しました。

被告であるユタ州のジョン・サリバンは、ジャーナリストとして騒々しいデモに参加し、インサージェンスUSAのウェブサイトやソーシャルメディアプラットフォームを通じてビデオを共有していると主張しています。サリバンの弁護人 は裁判所に請求書を提出 し、CNNとNBCが先月サリバンの会社に35,000ドルを支払い、米国議会議事堂の警察官による抗議者アシュリーバビットの致命的な銃撃を含む、国会議事堂の内外の混沌としたシーンを撮影したビデオの権利を支払ったことを示しました。

CNNは、暴徒を扇動する上でのBLM / Antifaシンパサイザーの役割を単に無視するだけではありませんでした。ネットワークは彼を招待しました。


ＣＮＮに何食わぬ顔をしてＴＶ出演する、1月6日の暴動への参加で起訴されたジョン・サリバン（右）


被告であるユタ州のジョン・サリバンは、ジャーナリストとして騒々しいデモに参加し、インサージェンスUSAのウェブサイトやソーシャルメディアプラットフォームを通じてビデオを共有していると主張しています。

サリバンの弁護人は裁判所に請求書を提出し、CNNとNBCが先月サリバンの会社に35,000ドルを支払い、米国議会議事堂の警察官による抗議者アシュリーバビットの致命的な銃撃を含む、国会議事堂の内外の混沌としたシーンを撮影したビデオの権利を支払ったことを示しました。

しかし、検察官は、サリバンは単なる傍観者や抗議の記録者ではないと主張している。代わりに、彼は積極的に暴力を奨励し、視聴者にモロトフカクテルの作り方を教え、警察による身元確認を回避すると言います。(pokitico)』


正に、ヤクザやマフィア以下の極悪非道、鬼畜の所業です！！
極左反日反米の従北媚中従中の大手ＳＮＳや偏向報道マスコミは嘘捏造隠蔽そのもの！！こんなデタラメで社会のゴミクズ以下の企業や「自称・ジャーナリスト」など、不要ですよね！！


議員のはしご酒よりも極左反日反米の従北媚中従中の大手ＳＮＳや偏向報道マスコミは嘘捏造隠蔽で不要！！


下のブログランキングに参加しています。
ご支援のクリックをお願い申し上げます。



議員のはしご酒よりも極左反日反米の従北媚中従中の大手ＳＮＳや偏向報道マスコミは嘘捏造隠蔽で不要！！



と思う方は以下をクリック！！
↓

防衛・軍事 ブログランキングへ

ご意見、ご要望等はコメント欄やツイッター等でお願いします。
１日１回クリックして頂けると励みになります！！↓
人気ブログランキングへ

有料記事では、あなたが知らないと損をする、報道されない国内外情勢や政治、軍事、外交、経済、技術などの深層や戦略などを、丁寧にお伝えします。
↓
有料記事掲載サイト：以下リンク先→
新生日本情報局　※（有料記事サイト）１ヶ月1000円で期間中は有料記事が読み放題、見放題で定期購読ができます。

定期購読の方法については、以下リンク先→
※（ヘルプ欄）課金記事を読む　有料の記事を読むには？