プーチンの核兵器準備発言は、
米国の好戦的な姿勢に、
核戦争の危機を警告したものである！
第三次世界大戦…兵頭正俊氏
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プーチンが激情的に振る舞っていたら、世界は第三次世界大戦に突入した！欧米のマレーシア航空機攻撃陰謀！ なぜマレーシア航空機ばかりが狙われるのか！マレーシアがイスラム金融の中心であるからだ！欧米の陰謀…
プーチン大統領、クリミア併合で核兵器準備を指示！オバマ米国の侵略戦争で米が核使用の可能性を考慮して！西側諸国の軍事攻撃が不明だった！ 米国戦争屋の手下のＮＨＫは、この報道でも、プーチンのみを悪魔に仕立て上げている！
ウクライナ侵略戦争はオバマが仕掛けた！プーチンではない！戦争悪魔は米・英・イスラエル・ユダヤ国際金融！
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兵頭に訊こうより抜粋引用
http://m-hyodo.com/international-dispute-63/
プーチンは状況の深刻さを理解し、緊張緩和に懸命だが、ワシントンが緊張緩和を不可能にしている
プーチン氏はまた、ウクライナの政変を「米国が操っていた」とあらためて強調。
政変前にウクライナの民族主義者の訓練などがポーランドやリトアニアで行われていたと指摘した。
ワシントンと売女マスコミは、人間性を喪失している。彼らは悪の代理人となったのだ。
もしきのこ雲が出現するようなことがあれば、それは陣太鼓を鳴らし続けている、ウルフ・ブリッツァーや、CNNや、売女マスコミの責任だ。
注目すべきは、反戦の論客がメディアを強く批判することだ。これは世界的な傾向である。今や、日米ともメディアは政府広報・広告機関と化した。
反戦も脱原発（脱被曝）も反消費税増税、そして反TPPも、東京の大手メディア（「記者クラブ」メディア）批判が必然であり、必要である。
権力はメディアを目指す。ロスチャイルドは、ABCテレビ、CBSテレビ、ロイター通信、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、ロイター、ＦＯＸ放送などを傘下に収めている。
また、ロックフェラーは、NBCテレビ、AP通信、USニューズ＆ワールド・レポート、ウォール・ストリート・ジャーナルなどを支配下に収めている。
また、ロスチャイルドはロッキード・マーティン（Lockheed Martin）を、ロックフェラーはボーイング（The Boeing Company） をもっている。
ロスチャイルドのロッキード・マーティンの軍需比率を％で表すと、2006年が91％、2007年が92％である。
ロックフェラーのボーイングは、2006年が50％、2007年が48％である。
両社とも戦争なくして経営が成り立たないことがわかる。
この他、ロスチャイルド・ロックフェラーとも、戦争に必要なあらゆる企業を支配している。
全文は下記に…
戦争、テロ、原爆、原発、ユダヤ銀行金融、国連の…真の首謀支配者「ロスチャイルド」「ロックフェラー」財閥／戦争に必要とされる「お金・石油・原子力・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」なども所有しているということです。中でも「ロッキード・マーチン社」は航空機の会社として有名ですが、軍需産業分野で売上世界一の会社でもあります！
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米国を対ロシア戦争に差し向けるもの
兵頭に訊こう
2015年3月17日
米露関係、ウクライナ問題については、これまで何度もメルマガで採り上げてきた。ここにきて、米国（日本）とロシアとの関係の、きな臭さが、さらに一段と強くなってきた。緊張して、しかしバランスをとって、冷静に、追究する必要がある。
戦争前夜という状況になって、世界が緊張しても、実際は関係国の水面下の努力で戦争に至らない場合がある。しかし、関係国のトップを含めて、誰もが予期しなかった偶発的戦争というのもある。さらに緊迫した状況は認識できるが、まさか第三次世界大戦までは至るまい、と高をくくる状況もある。
現在の状況は、関係国のトップや世界の有識者が危機感をもち、世界のほとんどの人が戦争を考えてもいない状況だ。
日本のネットでも危機意識をもっている人は、ごく一部である。こういう場合は、「本当のことをいう」人はあまりいないので、「本当のことをいわない」人（メディア）の、細部の情報から危機を嗅ぎ取る知力が必要になる。
『産経新聞』（2015年3月15日）が、次のように伝えている。
「日露両政府は14日、3月に東京で開催することで合意していた経済協力に関する次官級協議を4月以降に延期する方向で調整に入った。政府関係者は「ロシア側の事情」だとしているが、ウクライナ問題への対応をめぐる両国の微妙な関係が影を落としているともいえそうだ。
（中略）
政府関係者は「日露関係はウクライナ問題の帰（き）趨（すう）にかかっているが、視界は全く不良だ。プーチン大統領の来日は年内どころの話ではなく、来年の実現も難しいだろう」としている」
(以下、メルマガの一部だけ公開します。
また、『日本経済新聞』（2015年3月16日）が、次の情報を伝えている。

（プーチンの記者会見。各国から1200の記者が参加 ）
「ロシアのプーチン大統領は国営テレビが15日放映した特別番組「クリミア、祖国への道」のインタビューで、ウクライナで昨年2月に親ロシアのヤヌコビッチ政権が崩壊し親欧米派が政権を掌握した際、核兵器使用の準備をするようロシア軍に指示したことを明らかにした。
ウクライナ政変の危険性を強調し、一方的なクリミア編入の正当性を強調する狙いがあるとみられる。
プーチン氏は、クリミアという「ロシア人が住む歴史的領土が危険にさらされているのを放っておくことはできない」と強調、「最も好ましくない事態の進展」にも対応する用意があったと述べた。編入に際してはロシア軍2万人以上を動員し、大量の地対空ミサイルなどで半島を要塞化。特殊部隊や海兵隊も投入したとも明かした。
プーチン氏はまた、ウクライナの政変を「米国が操っていた」とあらためて強調。政変前にウクライナの民族主義者の訓練などがポーランドやリトアニアで行われていたと指摘した」
産経、日経とも、米国隷属のメディアである。ロシアにはまったく好意的ではない。大切なのは、この情報が、ともに米露戦争に至る状況の裾に触れていることだ。もちろん産経、日経とも、そんなことはまったくわからずに書いているのだが。
産経は、経済協力に関する次官級協議も、プーチンの来日も、難しくなった、とは書く。しかし、これで北方四島の返還がなくなったとは書かない。そういった問題意識がないからだ。これは、外務官僚、安倍内閣の失政なのだ。
善悪には関係なく、官僚も政治家も戦略としての対米隷属を妄信している。その結果として、国益が実現できなかったのである。それを書くのがジャーナリズムなのだが。
プーチンが国営テレビで、昨年2月に、ウクライナで親ロシアのヤヌコビッチ政権が崩壊し、米国傀儡政権ができたとき、核兵器使用の準備をするようにロシア軍に指示したという。これは、米国の好戦的な姿勢に、ロシアが核戦争の危機を警告したものである。
つまり米露とも非常にきな臭くなっているのだ。
『マスコミに載らない海外記事』に載ったPaul Craig Robertsの「陣太鼓を叩きまくるCNN」（2015年3月14日）は、産経、日経が書かなかった、あるいは書けなかったことを、遠慮なく明確に書いたものだ。
（Paul Craig Robertsは、元経済政策担当の財務次官補で、ウオール・ストリート・ジャーナルの元共同編集者）
「ウルフ・ブリッツァー（CNN、3月13日）は、ニュース番組を装って、「第三帝国」あるいは、おそらくジョージ・オーウェルの『1984年』からそっくり頂いたプロパガンダ番組を報じた。入念に練り上げた番組は、ロシアを、巨大で攻撃的な軍事的脅威として表現した。（中略）ブリッツァーの番組は、アメリカ国民をロシアとの紛争に備えさせることが目的の入念に練り上げられたプロパガンダ作戦の一環なのだ。
（中略）
同様なプロパガンダは、ロシアはヨーロッパにとって“現実の、いまそこにある危機”だとマイケル・ファロン国防相が宣言したイギリスでも広められている。ロシアが攻撃をしようとしているという口実で、アメリカ軍兵士や戦車がバルト海諸国に急送されつつある。
（中略）
プロパガンダは世界を戦争へと押しやっている。プロパガンダは、核大国間の信頼を破壊し、核アルマゲドンの脅威を復活させた。ロシア政府は、ワシントンと、そのNATO属国が、ありもしないロシアの脅威を呼び起こしていると考えている。明らかに、この呼び起こされた脅威には、ロシアに害をなそうという狙いがある。
（中略）
ロシアとウラジーミル プーチンに対する、ワシントンのプロパガンダ攻撃は、アフガニスタンとオサマ・ビン・ラディン、イラクとサダム・フセイン、リビアとカダフィに対するワシントンの攻撃と良く似ている。これはワシントンが、先制核攻撃で、ロシアを攻めるつもりでいることを意味しているのだろうか？
もしそうであれば、それは世界の終わりを意味する。明らかに、アメリカ合州国と全世界に対する脅威は、ワシントンの中にこそあり、モスクワにあるのではない。
脅威は、世界の資源を支配しようと言うアメリカ大企業のとどまるところを知らぬ強欲が支持しているアメリカの世界覇権という、狂ったネオコン・イデオロギーだ。
プーチンは状況の深刻さを理解し、緊張緩和に懸命だが、ワシントンが緊張緩和を不可能にしている。ワシントンが要求する対価は、プーチンが、クリミアとロシアの黒海海軍基地を引き渡し、南部と東部ウクライナのロシア人を見捨て、ウクライナ国内のNATO軍事基地を受け入れることだ。ワシントンの要求は、ロシアの先制的降伏を求めているのだ。
（中略）
ワシントンと売女マスコミは、人間性を喪失している。彼らは悪の代理人となったのだ。もしきのこ雲が出現するようなことがあれば、それは陣太鼓を鳴らし続けている、ウルフ・ブリッツァーや、CNNや、売女マスコミの責任だ」
注目すべきは、反戦の論客がメディアを強く批判することだ。これは世界的な傾向である。今や、日米ともメディアは政府広報・広告機関と化した。反戦も脱原発（脱被曝）も反消費税増税、そして反TPPも、東京の大手メディア（「記者クラブ」メディア）批判が必然であり、必要である。
権力はメディアを目指す。ロスチャイルドは、ABCテレビ、CBSテレビ、ロイター通信、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、ロイター、ＦＯＸ放送などを傘下に収めている。
また、ロックフェラーは、NBCテレビ、AP通信、USニューズ＆ワールド・レポート、ウォール・ストリート・ジャーナルなどを支配下に収めている。
また、ロスチャイルドはロッキード・マーティン（Lockheed Martin）を、ロックフェラーはボーイング（The Boeing Company） をもっている。
ロスチャイルドのロッキード・マーティンの軍需比率を％で表すと、2006年が91％、2007年が92％である。
ロックフェラーのボーイングは、2006年が50％、2007年が48％である。
両社とも戦争なくして経営が成り立たないことがわかる。
この他、ロスチャイルド・ロックフェラーとも、戦争に必要なあらゆる企業を支配している。
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2011年10月
兵頭に訊こうより
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安倍晋三／憲法上、原子爆弾だって問題ない！2002年講演！尋常でない憲法解釈？やはり異常者…
本物の政治家オランド仏大統領と、メンケル独首相とプーチンが組んだ！戦争屋ポチの安倍晋三とは正反対！
戦争、テロ、原爆、原発、ユダヤ銀行金融、国連の…真の首謀支配者「ロスチャイルド」「ロックフェラー」財閥／戦争に必要とされる「お金・石油・原子力・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」なども所有しているということです。中でも「ロッキード・マーチン社」は航空機の会社として有名ですが、軍需産業分野で売上世界一の会社でもあります！
国連の支配者はロスチャイルド、ロックフェラー財閥！表と裏がある／都合のよい世界平和と戦争・原爆・原発
広島・長崎原爆投下は、核の威力を世界に知らしめる人体実験！世界を支配するために＝ロスチャイルド両財閥
仕組まれた真珠湾攻撃、奇襲ではなかた！暗号は筒抜けだった＝第二次世界大戦、日本側の首謀者は山本五十六
イルミナティの暗躍＝ロスチャイルドが資金提供／政府の高い役職に就いている人々を支配！金銭、恐喝、暗殺！
原発と戦争！安倍政権の戦争リスクは、原発空襲リスクと言ってもいい！岩上安身氏／現代戦は爆弾やミサイルが… 降り注ぐことを意味する！我々の頭の上にも、原発の頭の上にも！
日本を巻き込む『テロ輪廻』が始まった！イスラム国もアルカイダも「育てた」のはアメリカ！安倍も参戦…
生ぬるい日本の【原発テロ】対応！に元自衛隊トップが警鐘！安倍政権の危うさに世界中がのけぞっている！
プーチンが激情的に振る舞っていたら、世界は第三次世界大戦に突入した！欧米のマレーシア航空機攻撃陰謀！ なぜマレーシア航空機ばかりが狙われるのか！マレーシアがイスラム金融の中心であるからだ！欧米の陰謀…
ウクライナ侵略戦争はオバマが仕掛けた！プーチンではない！戦争悪魔は米・英・イスラエル・ユダヤ国際金融！
プーチン大統領、クリミア併合で核兵器準備を指示！オバマ米国の侵略戦争で米が核使用の可能性を考慮して！西側諸国の軍事攻撃が不明だった！ 米国戦争屋の手下のＮＨＫは、この報道でも、プーチンのみを悪魔に仕立て上げている！
マレーシア機（MH17）撃墜前に、接近するウクライナのSu-25戦闘機！その画像＝プーチンは黒幕ではない！
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
癌の大きな原因、糖（炭水化物）の過剰摂取！低体温、高血糖、酸性体質！そして原発放射能…／放射能対策、癌予防『発芽玄米ジュース』を一日一杯！免疫力がアップする／兵頭正俊氏／玄米を超える発芽玄米ジュース
放射能対策、癌予防『発芽玄米ジュース』を一日一杯！免疫力がアップする／兵頭正俊氏／玄米を超える発芽玄米ジュース/眼精疲労・疲れ目解消にも
いつものパンが、あなたを殺す！パンが危ない！パンは脳に悪い！糖・炭水化物が癌、糖尿病、認知症… ／神経科医のデイビッド・パールマター氏はこう言う。炭水化物は〈脳を破壊している〉と。なかでも、パンにはその危険性をさらにアップさせる物質が含まれているのだという。
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プーチンは状況の深刻さを理解し、緊張緩和に懸命だが、ワシントンが緊張緩和を不可能にしている
プーチン氏はまた、ウクライナの政変を「米国が操っていた」とあらためて強調。
政変前にウクライナの民族主義者の訓練などがポーランドやリトアニアで行われていたと指摘した。
ワシントンと売女マスコミは、人間性を喪失している。彼らは悪の代理人となったのだ。
もしきのこ雲が出現するようなことがあれば、それは陣太鼓を鳴らし続けている、ウルフ・ブリッツァーや、CNNや、売女マスコミの責任だ。
注目すべきは、反戦の論客がメディアを強く批判することだ。これは世界的な傾向である。今や、日米ともメディアは政府広報・広告機関と化した。
反戦も脱原発（脱被曝）も反消費税増税、そして反TPPも、東京の大手メディア（「記者クラブ」メディア）批判が必然であり、必要である。
権力はメディアを目指す。ロスチャイルドは、ABCテレビ、CBSテレビ、ロイター通信、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、ロイター、ＦＯＸ放送などを傘下に収めている。
また、ロックフェラーは、NBCテレビ、AP通信、USニューズ＆ワールド・レポート、ウォール・ストリート・ジャーナルなどを支配下に収めている。
また、ロスチャイルドはロッキード・マーティン（Lockheed Martin）を、ロックフェラーはボーイング（The Boeing Company） をもっている。
ロスチャイルドのロッキード・マーティンの軍需比率を％で表すと、2006年が91％、2007年が92％である。
ロックフェラーのボーイングは、2006年が50％、2007年が48％である。
両社とも戦争なくして経営が成り立たないことがわかる。
この他、ロスチャイルド・ロックフェラーとも、戦争に必要なあらゆる企業を支配している。
全文は下記に…
戦争、テロ、原爆、原発、ユダヤ銀行金融、国連の…真の首謀支配者「ロスチャイルド」「ロックフェラー」財閥／戦争に必要とされる「お金・石油・原子力・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」なども所有しているということです。中でも「ロッキード・マーチン社」は航空機の会社として有名ですが、軍需産業分野で売上世界一の会社でもあります！
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兵頭に訊こう
2015年3月17日
米露関係、ウクライナ問題については、これまで何度もメルマガで採り上げてきた。ここにきて、米国（日本）とロシアとの関係の、きな臭さが、さらに一段と強くなってきた。緊張して、しかしバランスをとって、冷静に、追究する必要がある。
戦争前夜という状況になって、世界が緊張しても、実際は関係国の水面下の努力で戦争に至らない場合がある。しかし、関係国のトップを含めて、誰もが予期しなかった偶発的戦争というのもある。さらに緊迫した状況は認識できるが、まさか第三次世界大戦までは至るまい、と高をくくる状況もある。
現在の状況は、関係国のトップや世界の有識者が危機感をもち、世界のほとんどの人が戦争を考えてもいない状況だ。
日本のネットでも危機意識をもっている人は、ごく一部である。こういう場合は、「本当のことをいう」人はあまりいないので、「本当のことをいわない」人（メディア）の、細部の情報から危機を嗅ぎ取る知力が必要になる。
『産経新聞』（2015年3月15日）が、次のように伝えている。
「日露両政府は14日、3月に東京で開催することで合意していた経済協力に関する次官級協議を4月以降に延期する方向で調整に入った。政府関係者は「ロシア側の事情」だとしているが、ウクライナ問題への対応をめぐる両国の微妙な関係が影を落としているともいえそうだ。
（中略）
政府関係者は「日露関係はウクライナ問題の帰（き）趨（すう）にかかっているが、視界は全く不良だ。プーチン大統領の来日は年内どころの話ではなく、来年の実現も難しいだろう」としている」
(以下、メルマガの一部だけ公開します。
また、『日本経済新聞』（2015年3月16日）が、次の情報を伝えている。

（プーチンの記者会見。各国から1200の記者が参加 ）
「ロシアのプーチン大統領は国営テレビが15日放映した特別番組「クリミア、祖国への道」のインタビューで、ウクライナで昨年2月に親ロシアのヤヌコビッチ政権が崩壊し親欧米派が政権を掌握した際、核兵器使用の準備をするようロシア軍に指示したことを明らかにした。
ウクライナ政変の危険性を強調し、一方的なクリミア編入の正当性を強調する狙いがあるとみられる。
プーチン氏は、クリミアという「ロシア人が住む歴史的領土が危険にさらされているのを放っておくことはできない」と強調、「最も好ましくない事態の進展」にも対応する用意があったと述べた。編入に際してはロシア軍2万人以上を動員し、大量の地対空ミサイルなどで半島を要塞化。特殊部隊や海兵隊も投入したとも明かした。
プーチン氏はまた、ウクライナの政変を「米国が操っていた」とあらためて強調。政変前にウクライナの民族主義者の訓練などがポーランドやリトアニアで行われていたと指摘した」
産経、日経とも、米国隷属のメディアである。ロシアにはまったく好意的ではない。大切なのは、この情報が、ともに米露戦争に至る状況の裾に触れていることだ。もちろん産経、日経とも、そんなことはまったくわからずに書いているのだが。
産経は、経済協力に関する次官級協議も、プーチンの来日も、難しくなった、とは書く。しかし、これで北方四島の返還がなくなったとは書かない。そういった問題意識がないからだ。これは、外務官僚、安倍内閣の失政なのだ。
善悪には関係なく、官僚も政治家も戦略としての対米隷属を妄信している。その結果として、国益が実現できなかったのである。それを書くのがジャーナリズムなのだが。
プーチンが国営テレビで、昨年2月に、ウクライナで親ロシアのヤヌコビッチ政権が崩壊し、米国傀儡政権ができたとき、核兵器使用の準備をするようにロシア軍に指示したという。これは、米国の好戦的な姿勢に、ロシアが核戦争の危機を警告したものである。
つまり米露とも非常にきな臭くなっているのだ。
『マスコミに載らない海外記事』に載ったPaul Craig Robertsの「陣太鼓を叩きまくるCNN」（2015年3月14日）は、産経、日経が書かなかった、あるいは書けなかったことを、遠慮なく明確に書いたものだ。
（Paul Craig Robertsは、元経済政策担当の財務次官補で、ウオール・ストリート・ジャーナルの元共同編集者）
「ウルフ・ブリッツァー（CNN、3月13日）は、ニュース番組を装って、「第三帝国」あるいは、おそらくジョージ・オーウェルの『1984年』からそっくり頂いたプロパガンダ番組を報じた。入念に練り上げた番組は、ロシアを、巨大で攻撃的な軍事的脅威として表現した。（中略）ブリッツァーの番組は、アメリカ国民をロシアとの紛争に備えさせることが目的の入念に練り上げられたプロパガンダ作戦の一環なのだ。
（中略）
同様なプロパガンダは、ロシアはヨーロッパにとって“現実の、いまそこにある危機”だとマイケル・ファロン国防相が宣言したイギリスでも広められている。ロシアが攻撃をしようとしているという口実で、アメリカ軍兵士や戦車がバルト海諸国に急送されつつある。
（中略）
プロパガンダは世界を戦争へと押しやっている。プロパガンダは、核大国間の信頼を破壊し、核アルマゲドンの脅威を復活させた。ロシア政府は、ワシントンと、そのNATO属国が、ありもしないロシアの脅威を呼び起こしていると考えている。明らかに、この呼び起こされた脅威には、ロシアに害をなそうという狙いがある。
（中略）
ロシアとウラジーミル プーチンに対する、ワシントンのプロパガンダ攻撃は、アフガニスタンとオサマ・ビン・ラディン、イラクとサダム・フセイン、リビアとカダフィに対するワシントンの攻撃と良く似ている。これはワシントンが、先制核攻撃で、ロシアを攻めるつもりでいることを意味しているのだろうか？
もしそうであれば、それは世界の終わりを意味する。明らかに、アメリカ合州国と全世界に対する脅威は、ワシントンの中にこそあり、モスクワにあるのではない。
脅威は、世界の資源を支配しようと言うアメリカ大企業のとどまるところを知らぬ強欲が支持しているアメリカの世界覇権という、狂ったネオコン・イデオロギーだ。
プーチンは状況の深刻さを理解し、緊張緩和に懸命だが、ワシントンが緊張緩和を不可能にしている。ワシントンが要求する対価は、プーチンが、クリミアとロシアの黒海海軍基地を引き渡し、南部と東部ウクライナのロシア人を見捨て、ウクライナ国内のNATO軍事基地を受け入れることだ。ワシントンの要求は、ロシアの先制的降伏を求めているのだ。
（中略）
ワシントンと売女マスコミは、人間性を喪失している。彼らは悪の代理人となったのだ。もしきのこ雲が出現するようなことがあれば、それは陣太鼓を鳴らし続けている、ウルフ・ブリッツァーや、CNNや、売女マスコミの責任だ」
注目すべきは、反戦の論客がメディアを強く批判することだ。これは世界的な傾向である。今や、日米ともメディアは政府広報・広告機関と化した。反戦も脱原発（脱被曝）も反消費税増税、そして反TPPも、東京の大手メディア（「記者クラブ」メディア）批判が必然であり、必要である。
権力はメディアを目指す。ロスチャイルドは、ABCテレビ、CBSテレビ、ロイター通信、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、ロイター、ＦＯＸ放送などを傘下に収めている。
また、ロックフェラーは、NBCテレビ、AP通信、USニューズ＆ワールド・レポート、ウォール・ストリート・ジャーナルなどを支配下に収めている。
また、ロスチャイルドはロッキード・マーティン（Lockheed Martin）を、ロックフェラーはボーイング（The Boeing Company） をもっている。
ロスチャイルドのロッキード・マーティンの軍需比率を％で表すと、2006年が91％、2007年が92％である。
ロックフェラーのボーイングは、2006年が50％、2007年が48％である。
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戦争、テロ、原爆、原発、ユダヤ銀行金融、国連の…真の首謀支配者「ロスチャイルド」「ロックフェラー」財閥／戦争に必要とされる「お金・石油・原子力・武器・世論形成に必要なメディア関連企業」なども所有しているということです。中でも「ロッキード・マーチン社」は航空機の会社として有名ですが、軍需産業分野で売上世界一の会社でもあります！
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仕組まれた真珠湾攻撃、奇襲ではなかた！暗号は筒抜けだった＝第二次世界大戦、日本側の首謀者は山本五十六
イルミナティの暗躍＝ロスチャイルドが資金提供／政府の高い役職に就いている人々を支配！金銭、恐喝、暗殺！
原発と戦争！安倍政権の戦争リスクは、原発空襲リスクと言ってもいい！岩上安身氏／現代戦は爆弾やミサイルが… 降り注ぐことを意味する！我々の頭の上にも、原発の頭の上にも！
日本を巻き込む『テロ輪廻』が始まった！イスラム国もアルカイダも「育てた」のはアメリカ！安倍も参戦…
生ぬるい日本の【原発テロ】対応！に元自衛隊トップが警鐘！安倍政権の危うさに世界中がのけぞっている！
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いつものパンが、あなたを殺す！パンが危ない！パンは脳に悪い！糖・炭水化物が癌、糖尿病、認知症… ／神経科医のデイビッド・パールマター氏はこう言う。炭水化物は〈脳を破壊している〉と。なかでも、パンにはその危険性をさらにアップさせる物質が含まれているのだという。
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