◆世界最大の天然ガス生産国ロシアから、アジア方面向けの天然ガス・パイプライン建設を巡り、日本にとって将来、死活問題となる２つのプランが浮上している。
１つは、サハリンからハバロフスク、そして中国へ至るルートであり、他はウラル・アルタイ路線で、ロシア側は最終的にはナホトカまでパイプラインを延長したい意向である。
供給される天然ガスは、年間６００～８００億立法メートル、中国の年間消費量５００億立法メートルをはるかに上回る。
前者のサハリン・ルートでは、天然ガスの購入相手は中国単独に限定され、価格決定権を中国に握られてしまうため、ロシアはこのルートを嫌っている。
後者のナホトカ・ルートであれば、中国が天然ガスを「安く買い叩こう」とすれば、ロシアは「嫌なら中国は買わなくて良い、全て日本に売る」と、価格決定権を握る事が出来る。ロシアは、日本がエネルギー確保のために、資金を惜しまない事を知っている。また、ウクライナがロシアに対し、天然ガスの代金を長期間、未払いで来た事から、ロシアは、中国がやがて経済破綻した場合に、ガス代金が未払いになる事を恐れている。代金の支払いにおいて、日本は中国とは比較にならない位、ロシアに信用されている。
このナホトカ・ルートは、日本にとって待望のエネルギー供給ルートであり、「米国に逆らえばエネルギー供給を止められる」と長らく恐怖してきた日本にとって、また米国からのエネルギー供給と引き換えに日本に米軍基地を置く事を余儀なくされてきた日本にとって、日本独自のエネルギー安全保障体制を確立するための礎石となる。
第二次世界大戦中の従軍慰安婦問題で、米国議会が中国と水面下で一体化し、日本への非難決議を行ったように、日本は米国と中国に「挟み撃ち」にされ始めている。
第二次世界大戦のように、中国と争い、米国と争った時、日本には広島・長崎への原爆投下のような壊滅的な結末が待ち受けている。中国、米国という超大国２つを相手にして、戦略物資、エネルギーの無い日本は勝目が無い。
戦後の日本の経済発展で明らかなように、日本の生き延びる道は、「いかにして戦争を行わないか」にある。
中国も原油、天然ガスを輸入に依存しており、仮に、中国が台湾、日本等、近隣の国々に対し侵略的行動に出た場合、中国にとっての最大のネック・弱点は、エネルギー問題である。
戦艦、戦車を動かすエネルギーが無くて、中国はどのように戦争を継続出来るのか。不可能である。
サハリン・ルートで中国に対し天然ガスが供給されれば、中国はロシアとの平和関係を確保さえしておけば、エネルギー自給自足が可能になる。中国と日本が戦争に陥らないための安全弁が失われる。
日本は、中国との戦争の火種を、１つ１つ消して行かなければならない。日本は資金と外交力を結集し、ナホトカ・ルートでの天然ガス・パイプラインを確保すべきである。ロシアとの利害の一致した、このビッグ・ビジネスを安定・継続させて行く事は、ロシアとの外交上も日本にとって高得点となる。
米国の核兵器産業の「セールストークに乗せられ」、日本は核武装をするよりも、待望のロシアからのエネルギーを安定確保する事により、日本は中国の好戦派を抑え、ロシアを援軍に引き込み、米国の対日の切札であるエネルギー供給停止＝兵糧攻め戦略を「押さえる」事が出来る。１石４鳥である。
ロシア経済の実権を握るロシアン・マフィアの本拠地は、イスラエルである。日本政府、外務省内部にあるイスラエル・ロビー(イスラエルの諜報組織と連携したグループ)は、この天然ガスのナホトカ・ルート・パイプライン確保のために水面下で動いて来た。
しかし今回、米国の諜報組織ＣＩＡは、日本が米国から離れ、独自にエネルギー入手ルートを確立しようとした事に激怒した。かつて田中角栄がインドネシアから米国を通さず原油を輸入しようとし、米国の激怒を買い、ロッキード事件で潰された事と同じである。
日本のイスラエル・ロビーのメンバーは、様々な理由で政府内部、外務省から追い出され、ついに壊滅させられてしまった。今回は、英国諜報部も米国側に付いた。しかし、イスラエル・ロビーは、即座に再建に着手し、既に復旧している。そして、激怒したイスラエル側が日本内部で動いている米英のエージェントに報復を始めている。
自爆テロ等で治安の悪化するパレスチナを嫌い、イスラエルの大富豪達は、治安の良い日本の、特に北海道への移住計画を進めている。ナホトカ・パイプラインから、ロシア製天然ガスが入って来る北海道である。
北海道の独自調査では、２００６年からの５年間、外国資本や外国人による森林買収は３９件、計９０９ヘクタールに上ったという。
大半が水源としての機能を持つ森林（水土保全林）だが、詳しい買収目的が不明なものが多かった。
北海道が、森林調査簿で水土保全林を所有していると記録された国内外の企業２０００社余を調べたところ、半数近くが所在不明で調査票が届かなかった。追跡調査しても、１８４社は所在不明だったという。
山形県米沢市では１０年、シンガポール国籍の個人が「別荘地の購入」名目で約１０ヘクタールもの森林を購入していたことが判明し、県が調査に乗り出す事態になった。
関係者によると、リゾート地への投資として買収しているとみられるケースもあるが、実態がよくつかめず、国の関係機関も、規制のかけ方について頭を悩ませているのが現状という。外資の強い影響を隠し、日本企業が買収に乗り出すケースもあるとみられている。
現在北海道の主な水源地の５分の１は中国資本に買収されたという。
夕張市を例に取るまでもなく、総務庁の日本の市町村ワーストランキング20には北海道はなんと8市町村がランクされる。その他42市町村が続いてランクされ、北海道には需要と供給の下地が出来上がっている。
一方、日高という途方もない田舎にロスチャイルドが、ウェリントン・ホテルを建てた。ザ・ウィンザー ホテル洞爺もロスチャイルド系である。洞爺湖でサミットという発想も、このユダヤ資本の動きを見れば納得するであろう。
北海道にはイラン攻めを発端とした、中東の大規模戦争を想定した イスラエル在住のユダヤ人の資本家達が移住先の１つとして目を付けてるらしいし 実際に移住は始まってる。
イスラエル政権の閣僚の中にはオルメルトのように、南米に土地を買って 脱出先を確保する連中もちらほらいるらしい。
今や倶知安町には７０以上もの外資系企業があり、外国人登録者数は470人（２００８年度）まで急増。その結果、町の財政にも、土地価格償却資産で１億5000万円、町民税では約3000万円とかなりのプラス効果があったという。
温泉、スキー場、観光資源、農作物、なんと言っても広大な土地、日本人が想像する以上にユダヤといわず外国人にとっては魅力的なものと思われる。この二十数年内需は一向に増えず、上下水道合わせて120兆円が野ざらしで放置されインフラの更新もままならない。日本の地方の市町村が疲弊するのを、海外資本が手ぐすね引いて待っている。
帯広・十勝が選挙区の故・中川昭一曰く、「日本があぶない」とは、このことだろう。
◆１９８５年、世界の石油業界を揺るがす大事件が起こる。
米国オクラホマ・テキサスで大手石油企業として活動してきたゲッティ石油が、後継者不足から身売りを決定した。
ゲッティ石油は、米国政府が、リビア、イラン、イラク等の「敵対国」に経済制裁を加えると、密かに「米国の敵国」に乗り込み、米国政府が輸出禁止を行っている原油を買い付け、スポット市場で売り捌く「落穂拾い」を行う企業であった。
７０年代のオイルショックのような「表向き」の原油不足は、原油高騰でロックフェラー等のオイル・メジャーに莫大な富を、もたらした。
一方で、原油を加工・販売する「実需スジ」にとっては、このゲッティ石油の「アングラ活動」により、国際社会は深刻な原油不足に陥る事を回避する「緩和剤」を手に入れて来た。
こうして、米国政府も「安心してイラン等に経済制裁を行えることが出来た」。イスラエルも「安心して中東戦争を行う事が出来た」。
そして、ゲッティに原油を買い取ってもらったイラン等は、経済制裁下にあっても、「窮地に追い込まれ暴発する危険が回避されて来た」。窮地に追い込まれたイラン等が、米国のボスであるイスラエルに本格的な軍事行動を起こし、米国が「ボスに顔向け出来なくなる事態」も回避されて来た。
こうして、ゲッティ石油と米国政府は、「飴とムチ」という２面作戦で国際社会をコントロールして来た。米国チェイニー副大統領のボス＝マーク・リッチが、「米国の経済制裁下でイランの原油を買い付け続けて来た、と言う虚構」、米国のイラン経済制裁、イラン核開発問題の「本質・正体」は、これである。
このゲッティ石油の本拠地は、世界最大の金融市場であるロンドンの、サットンプレイスにあった。
イスラエルの大富豪が集住する高級住宅地サットンプレイス。イスラエルの富豪以外が住宅を買い付けようとすると、様々な妨害、住宅の買占めによる「事実上の排除」が行われる、このサットンプレイスに、ゲッティ石油の支配者ゴードン・ゲッティは７２部屋の、チューダー王朝建築の豪邸を所持していた。
ゲッティは、まぎれもなく、イスラエルの石油業者であった。ゲッティは、表向き信仰していた宗派とは全く別の、敬虔な、ユダヤ教徒であった。
イスラエルを壊滅させる、と豪語するイラン等への経済制裁を行って来た米国。そのイランをゲッティ石油＝イスラエルの大富豪が、影から支えて来た。
イスラエルを壊滅させると称し、中東紛争を起こしてきたイランの「経済的実権」は、ゲッティ＝イスラエルが握っていた。
米国・ヨーロッパの軍事産業を「統括する」イスラエルの自作自演が、繰り返される中東「紛争」の正体であった事が、ゲッティの軌跡に明確に浮き彫りになっている。
このゲッティ石油の後継者不足による身売りで、真っ先に名乗りを上げたのがロックフェラーの部下の企業乗っ取り屋、ブーン・ピケンズであった。
後に日本のトヨタ自動車ツブシを狙い、トヨタの部品メーカー小糸製作所の乗っ取りに来日するピケンズである。
２００８年、現在、ピケンズは世界の「水支配」を狙い、各国・各地の水源地の買収ファンドを運営していた。
ピケンズに続いてゲッティ買収の名乗りを上げたのは、８５年当時、世界最大手の石油会社であったペンゾイルの経営者ヒュー・リードキであった。
父ブッシュ元大統領は政界に進出する以前、テキサス州を中心にサパタ石油と言う企業を経営していたが、その共同経営者であったのが、このリードキである。リードキは、その後、サパタの株をブッシュ一族に買い取ってもらい、その売却資金で新たにペンゾイル経営に乗り出した経緯があった。
リードキはゲッティ一族と深い親交があり、リードキの親友で、ペンゾイルの油田掘削機械を独占的に納入していた「マシーン流通屋」のビル・ボヴェアドの妻は、ゲッティ石油の重役ジャック・ロスの娘という関係であった。
さらにリードキの経営するペンゾイルの顧問弁護士事務所が、ヒューストンのベーカー・ボッツ法律事務所であり、その経営者ジェームズ・ベーカー３世は、父ブッシュの財務長官・国務長官を歴任する。
リードキは、ロックフェラーの別働隊であった。
ブッシュ＝石油王ロックフェラー一族は、リードキ・ゲッティを経由し、「敵国イラン」と通じていた。そしてビル・ボヴェアドの供給する掘削マシーンの心臓部＝ダイヤモンドは、ロスチャイルドが提供していた。
後に２代目ブッシュ大統領の行う、「イラン経済制裁」が、自作自演の「茶番劇」であった事が明確になる。
なお、ゲッティ石油の取締役を長年、務めて来たローレンス・ティッシュは、青年時代の元ＦＲＢ議長アラン・グリーンスパンを、米国金融界に紹介した「恩師」である。ティッシュは、金で殺人を請負うイスラエルの「殺人株式会社」の顧問弁護士である。
◆１４９２年 コロンブスはカリブ海に到達した。これが「コロンブスのアメリカ大陸発見」と言われている。しかし実際には、コロンブスはカリブの島嶼に到着したに過ぎない。１４９７年、アメリカ本土に到着し、本格的に米大陸への入植を開始したのが、英国ブリストル港から来訪したジョン・キャボット、セバスチャン・キャボット親子であった。
この「真の米大陸の初代侵略者」キャボット一族は、アフリカ黒人を奴隷として米国に「強制連行する」奴隷商人として、巨万の富を築き上げる。
ＵＦ（長年、中南米でバナナの黒人奴隷農園を経営してきたＵＦ・ユナイテッド・フルーツ社（現在はチキータ・バナナ社））の経営者一族がブッシュ大統領一族であり、その共同経営者が著名な「キャボット一族」である。ＵＦの黒人監視組織が、後にＣＩＡに発展する。
キャボット家の奴隷売買・麻薬売買の富は、スイスに集積され、キャボットの代理人であるスイスのシェルバーン伯爵が、スイス金融界の「ドン」として君臨し続けて来た
キャボット一族は、２１世紀現在、ロスチャイルドと、ロシアのプーチンに資金提供を行っているスイス金融界の源流である、ヴェネチア金融界の一画を占める、ジェノア生まれの銀行家ジョバンニ・カボートを源流としている。
シェルバーン一族の背後にキャボット家があり、キャボット家は、ヴェネチア金融界を源流としているらしい。
歴史的に調べていくと、ロスチャイルドの背後には、さらなる支配勢力がありそうだ。
◆教会からの学問の自律には、反カトリックの政治運動、カトリックを信奉するローマ皇帝と貴族との対立・権力闘争、貴族側の優勢という「政治」の力学が背景に存在した。
そして皇帝＝カトリックに反旗を翻した貴族達は、「カトリックとは別の宗教」を信奉する。禁断とされたエノク書等の初期キリスト教の経典を用い、「自分達の方が皇帝＝カトリックよりも、歴史・伝統の古い正当なキリスト教徒である」と称した。その経典には、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させた時、神が再来する」と書かれていた。
２１世紀、米国ブッシュ大統領の信仰するキリスト教原理主義の源流である。
イエズス会の宣教師が戦国時代の日本を訪れ、火薬と鉄砲を与え、戦国武将に「日本人＝有色人種同士の相互殺戮」を行わせたのは、「一部の白人を除き、全人類を絶滅させ、神を再来させる」ためであった。
こうした貴族勢力＝反カトリック＝反皇帝の牙城がベネチアであった。このベネチアの金融業者が、後にスイスの金融界を形成する。そして、そのスイスがロスチャイルドに資金を融資する事になる。
このベネチアはローマが東西に分裂すると、ビザンツ帝国の影響下に置かれる。ロシアの政治勢力図の中に入る。
スイスとロシアを結ぶ、地下ネットワークが、こうして形成される。
ロシアと、スイスのバーゼル、アムステルダム（オランダ）、アントワープ（ベルギー）、そして英国を結ぶ航路が、大きな通商ルートとなる。この荒海で漁を行い、英国・スイス・オランダ・ベルギー・ロシアを行き来する漁師の航海術が、後に大英帝国の海軍を形成する。
冷戦時代、敵国であるはずのソ連（ロシア）の原油を英国ＩＣＩ（インペリアル・ケミカル・インダストリー）が精製する地下ルートが、こうして準備される。
ロシアン・マフィア＝マーク・リッチが、スイスでダボス会議を主催する所以は、ここにある。ロシアのプーチン自身が、スイスの金融機関を経営し、スイスを通じ欧米石油・ガス会社と事業提携を推進している歴史背景も、ここにある。
ロシアは決してロスチャイルド、ロックフェラーへの抵抗の「牙城」とは成り得ず、スイスから生え出した同一の樹木の異なる枝葉が、ロシアとロスチャイルド・ロックフェラーである。
◆警察の国際組織であり、国際的な犯罪を摘発する、国際刑事警察機構＝インターポールＩＣＰＯは、元々、ナチス・ドイツの国際スパイ組織を原型とし、それがロックフェラーの資金によって、第二次世界大戦後、インターポールに改造された。
インターポールの創立時、資金提供者ロックフェラーに現場を任せず、自から陣頭指揮を取ったサー・ウィリアム・ペティは、スイスの金融業界を支配するシェルバーン伯爵一族の人間であり、世界中の富豪が資産を預けるスイスの金融界の、中核の１つである、スイスユニオン銀行の経営一族でもある。
シェルバーン一族は、この銀行の頭取ロベルト・ホルツバッハを使い、ロックフェラーのリーマン・ブラザースと、ロスチャイルドの銀行ラザール・フレールに、資金を「貸し付けて」来た。
世界中の大富豪の資金が集まるスイス、そこから投資先を求め、資金がロスチャイルド、ロックフェラーへと、「天下り」して来る。
ボスのボスは、ここに居る。
◆世界最大の金融都市、ロンドンのシティ。ここはポルトガル貴族等によって支配されている。
リーマン・ブラザース倒産に続いて世界中で拡大しつつある金融恐慌。その中で、経営危機に陥った欧米金融機関発行の債券・株式、欧米諸国発行の国債に対し、中国共産党が「事実上の最後の貸し手」として投資を継続し、「世界の金融王」として君臨し始めている。
これは、やがて欧米金融機関・国家の経済破綻による債務不履行＝デフォルトに際し、中国が「一蓮托生」で滅びて行くか、あるいは逆上した中国と欧米諸国の間で、軍事紛争の引き金になり、米国の代理人である日本・台湾と中国との「戦争に発展する」、大きな火種となる。
とりあえず「最後の貸し手」となった中国共産党幹部達を、シティの番人ポルトガル貴族は、旧ポルトガル領マカオのギャンブル施設、サンズ・ホテル（近年、倒産）、ウィン・グループ、ＭＧＭミラージュに「招待」し、ポルトガル貴族＝金融マフィアの母国ベネチアのベネチア・ホテルに「招待」する。
そこでは英国金融街シティの支配者からの豪華な接待が行われ、欧米の国債等々を購入してくれた返礼の「ワイロ」が手渡される。
このワイロは、そのままポルトガルの銀行、あるいはスイス、ケイマン諸島等々のオフショアの金融機関に預けられ、共産党幹部達の「個人資産」となり、やがて将来、中国共産党政府が崩壊し、中国が「純粋・資本主義国」となった暁に、元共産党幹部達が、「資本家として中国各地を割拠」し、分割支配する際の「資金源」となる。
こうして中国の「次の時代」が、準備されつつある。
◆英国スコットランド沖に浮かぶマン島、そしてイタリアのベネチア。オフショアと呼ばれるこの地域は、どこの国にも属さない「公国」、あるいは独自の法律、税法が許される「自治領」という無税地帯となっている。
世界のマネーの70％はこのオフショアにある。富（マネー）が権力を生み出し、マネーが世界を支配する。
それが現実なら70％という数字は、世界を支配しているのがオフショアであるという事実を示している。そして世界を支配しているのは米国、アメリカ帝国であるという考えが幻想であるという事実を示している。
1. 1991年の湾岸戦争を起こした父ブッシュと米国国務長官ジェームズ・ベーカー。ブッシュは銀行ハリマンの経営一族であり、その子会社シティ・バンクの経営一族がベーカーである。
現在のイラク戦争を起こしたのも子ブッシュであり、戦争に反対した独仏を戦争に協力するよう説得して回ったヨーロッパ特使がベーカーである。
常に戦争の実働部隊として世界を動かしてきた、
この2つの一族の経営になる世界最大のシティ・バンクは、1991年倒産の危機に立たされた。
その時、シティ・バンクが助けを求めた相手は、親会社のハリマンでも米国の中央銀行FRBでもなかった。シティ・バンクは英国の金融街、ロンバート街にある世界最古の植民地銀行スコットランド銀行に泣き付き資金を提供され助けられた。
前大統領ブッシュは、かつては酒びたりのアル中患者だった。我が子の醜態に苦悶する父ブッシュは、キリスト教原理主義の牧師パット・ロバートソンに泣き付いた。ロバートソンの説得とロバートソンの指示で24時間同居し、身心共に前大統領ブッシュの「ケア」を行ったコンドリーザ・ライスの努力で子ブッシュは立ち直った。（ライスは前大統領ブッシュの2人目の「妻」である。）
このロバートソンはスコットランド銀行の米国代表だった。
世界「最大」の銀行シティ・バンクと世界の「支配者」米国大統領が、公私ともに困った時に泣き付く相手が英国のロンバート街にある金融機関だったという事になり、本当の世界のボス、支配者は米国ではなくロンバート街にあったという事になる。
2. ロンバート街にある世界最大手のスタンダード・チャータード銀行（以下SC）。英国王室の出す特許状（チャータード）により創立され、
「世界をあまねく＝スタンダード」
「独占支配する＝チャータード」
という意味を持つ銀行。その米国における出先機関としてシティ・バンクは巨大化してきた。SCは旧名ロード・ミルナー・セシル・ローズ銀行であり、ロード・ミルナー＝ミルナー卿は世界各地でアヘン貿易を行い、有色人種の大量虐殺を行ってきた東インド会社の創立者である。
またセシル・ローズは南アフリカで黒人を奴隷とし、金GOLDとダイヤモンド鉱山を開発し世界の金塊とダイヤモンドを独占してきたデビアス＝アングロ・アメリカン社AAの創立者である。
そして黒人を奴隷とする事を定めた悪名高い南アフリカのアパルトヘイト法を起草したのがスコットランド銀行であった。
世界「最大」のシティ・バンクと米国大統領を救った実力はロンバート街の持つ南アの金塊とダイヤモンドの資力から来ていた。
現在、父ブッシュはAA社のカナダ支部バリック・ゴールド社の一役員である。同僚にはカナダの元首相マルルーニー、元ドイツ中央銀行総裁オットー・ベールが居る。AA社にとって中央銀行総裁も首相も合衆国大統領もマイナーな国の一支部の一役員、つまり「使い捨て可能」「取り替え可能」な一人の「使用人」にしか過ぎない事をこれは示している。
3. SCにとって小さな島国の英国よりもヨーロッパ全体を対象にしたビジネスの方が本業であり、ロンバート街のSCは英国支店に過ぎない。そのSCの本店がイタリアのロンバルディアにある銀行スコシア・モカッタである。
19世紀、世界の覇権が英国に移ると、イタリアの金融街ロンバルディアにある銀行群は次々と英国に支店を開いた。
英国にはロンバルディアのコピーのような金融街が出来、ロンバルディア街、ロンバート街と呼ばれるようになった。米国のウォール街は英国のロンバート街に依存し、ロンバート街の本拠地はイタリア、ロンバルディアにあった。
しかしロンバルディアの銀行に資産を預ける資産家は、イタリア政府に従順に税金を納める事はしない。資産は当然、直近にある税金の課されないベネチアに置く。そのため金融街ロンバルディアの銀行は、皆、本店を税金の課されないベネチアに置く。つまりベネチアが世界の中心、世界の支配者であるという事になる。
ベネチアの金融界は狭いギルド社会であり、過去800年間ベネチア金融界を支配してきたのがデル・バンコ一族である。銀行＝バンクの語源になっているこのデル・バンコ一族が世界の支配者ベネチアの中心に居る。
デル・バンコは課税を逃れるため、欧州では全く別名のウォーバーグ銀行を経営している。
4. 1913年、米国に渡ったウォーバーグ一族の1人ポール・ウォーバーグは、米国のウォール街に指示し、米国の中央銀行FRBを創立し、ポール自身がFRB議長の席に座る。ポールはFRBの事務仕事、雑用をベネチアの支店の、そのまた支店である米国の世界「最大」の銀行シティ・バンクに担当させた。
ブッシュ一族などデル・バンコにとって雑用係なのだ。
またウォーバーグ、デル・バンコはナチス、ヒトラーを全面的に支持、資金援助し人種差別によるユダヤ人大量虐殺を行わせた。
そしてポール・ウォーバーグは最大手銀行クーン・ローブ一族と婚姻し、その銀行を系列下に置いた。
正式名リーマン・ブラザース・クーン・ローブの会長でブッシュのハリマン銀行の社長ハリマンに命じ、ブッシュ一族からヒトラーへの多額の資金援助をも行わせた。
5. ヒトラー支援に見られるデル・バンコ一族の人種主義は、他民族、有色人種との結婚を厳禁し、一族の純血を守り、欧州全体に広がる親族間との結婚しか認めない所にも出ている。その白人至上、純血主義、異民族排外がヒトラーを政権に就けた。
6. 「白人」を語源辞典、医学用語辞典で引いて見るとコーケイジャン、コーカサス人と出てくる。現在チェチェンやアゼルバイジャン等の紛争の絶えない地域コーカサスが、白人という人種の源流、発祥の地である。
キリスト教の聖書の中に出てくるアダムとイヴが食べる禁断の木の実リンゴはこのコーカサスが原産であり、白人が世界に民族移動するに従ってリンゴも世界に広がって行った。
リンゴが重要なシンボルとして記載されているキリスト教最古の文献の1つシュメール語版聖書が示すように、シュメールの源流はこのコーカサス地方と関係があると思われる。（現在、考古学等ではシュメール文明の発祥地は特定できていない。）
紀元前5000年前後、コーカサスから欧州全域に徐々に移動を始めた白人（スキタイ民族）は現在のトルコにあったトロイ帝国に代表される国家、都市を各地で建設する。
さらに紀元前11世紀トロイのフランシオン王子率いるフランク族がドナウ川以西に移住、王子の名前フランシオンから後にフランス国家の名が取られる。
またもう一つのトロイ帝国を作る意図からシャンパーニュ地方にトロワ（トロイ）という町が作られ、トロイ王パリスの名を取り首都パリが建設される。
英国ロンドンも古くはニュー・トロイと呼ばれ、ベネチアもAD466年、コーカサスから移住してきたスキタイ人が入植、経済の実権を握って行く。
現在のドイツ地方にAD4世紀頃移住してきたスキタイ人は、自分達を「スキタイの純血種」＝ジェヌイン・ワン＝ゲルマンと呼び、異民族の排斥と親族間の結婚を厳守した。ナチス、ヒトラーのゲルマン主義、異民族虐殺はここから来ている。異民族排除はシュメール版聖書の示す通り、自分達を半神半人と考え、神の血の成分を薄めないために行われる。
神が宇宙から採取に来るとシュメール聖書に記載されている貴金属の収集への執着＝金銭欲＝銀行業を生業とする習性もここから来ている。デル・バンコ一族もこの部族だった。
この部族の特徴は、トロイあるいは聖書の中のエレサレム等、伝説や書物の中で聞かされてきた国家（都市国家）を再び現実世界の中で築こうとする所にある。
（イスラエル建国とモルモン教）
7. 1090年、現在のトルコ、トロイ帝国の跡地にスキタイ人が結集、トロイ帝国再建と聖書に記載されているエルサレム再建を誓いテンプル騎士団を結成する。
1126年、エノク書を信仰するテンプル騎士団はフランスのトロワ（新しいトロイ帝国）に結集、トロイ帝国再建を誓いエルサレム奪還のためイスラム教徒大量虐殺の十字軍に出発する。
8. 現在、デル・バンコ一族はスコシア・モカッタ銀行の共同経営者となり、1948年、この銀行が経営するイスラエル・レウミ銀行がイスラエル建国資金の大部分を出資した。
スキタイはエノク書の指示通りエルサレム再建に成功した。続く事業はイスラエルを世界を支配する世界帝国に育成する事である。要は世界を動かすマネーの支配である。
9. 現在デル・バンコ＝モカッタ銀行は、ロンドンで金GOLDの取引を独占している。ロンドンの貴金属取引所ロンドン・メタル・エクスチェンジ（LME）の「黄金の間」と呼ばれる部屋では、毎日デル・バンコ一族を中心とした5つの銀行が
国際的な金GOLD価格を独占的に決定している。その決定に世界中の金融機関、貴金属購入者が黙って従っている。あらゆる商品の中でも最も重要で、しかも紙幣より信用のある決済手段である金GOLD価格が、たった5つの銀行により独裁的に決められている。
「価格は需要と供給の関係で決まる」という市場原理が全くの「作り話」である事が分かる。市場を成り立たせている根源にある金GOLDが、市場原理でなく独裁で決められている。
10. 世界を支配するためには、抵抗する者の抵抗心を麻薬で失わせる「心理戦争」も重要になる。デル・バンコは、CIAそのものであるデューク一族の麻薬入りタバコ会社ブリティシュ・アメリカン・タバコ（BAT）の創立資金を出資する。
エノク書はイスラエル以外の全ての人種を絶滅させるよう指示している。全人類を絶滅させるまで絶え間ない戦争が必要とされる。
デル・バンコは戦争で使用する火薬を大量生産しているデュポン社を経営し、共同経営者であるランベール銀行はイスラエル建国資金を一部出資している。
デュポンが火薬生産を止めれば世界中の戦争が止まる。だがデル・バンコは火薬の大量生産を続ける。イスラエル以外の全人類を全滅させる事が「神が再臨」する条件だとエノク書が教えているからだ。
そしてランベールの経営する新聞エレサレム・ポストは、「有色人種を絶滅させよ」と叫び続けている。ランベールは世界最大のメディア企業AOLタイム・ワーナー、CNNTVを経営し「戦闘シーンをカッコ良く」放送している。
子供と若者が戦闘もののTVゲームをやるように喜んで本当の戦争に参加するように、そして人類の絶滅に貢献させるためだ。
11. 悪質サラ金業者が「強盗でも何でもして金を持って来い」と怒鳴るように、借金だらけであったナチス・ヒトラーに対し厳しい取り立てを行い、窮地に陥ったヒトラーをユダヤ人の家全てに強盗に入らせ、ユダヤ人を大量虐殺し、奪った金で借金を返済させた国際決済銀行BIS。
このBISが自己資本規制を8％に上昇させた事で（銀行が金を貸し出さず自分で持っている事）、日本では資金不足で優良企業が次々に倒産、年間自殺者が3万人、15年間の不況で50万人が自殺する事態となった。
BIS規制を強化したBISの頭取ジャン・ゴドーは、エノク書を信仰するランベールの頭取である。ゴドーは「人類絶滅、有色人種絶滅は神の再臨への道」と考え、日本人50万人の大量虐殺を実行した。
イスラエルを中心とした「神の国」の再臨、それはイスラエルを中心とした世界統一政府による中央集権管理体制であり、その実験は現在EUによって行われている。
EUの本部はランベール銀行ブリュッセル支店の重役室の中にある。それはEU統一の実験の目的がどこにあるかを示している。EUと米国を動かしているのがイスラエル、ランベール（地下経済）とデル・バンコのオフショアであるという実像
が浮かび上がって来る。
そんなイスラエルが窮地に陥ったときに、東の島の国（日本）が助けると彼らは本当に信じている。それが北海道へと繋がるのである。