「朝日新聞」は「落日新聞」に社名変更してはどうかね

この新聞社ほど異常な新聞社はないでしょう。
戦前戦中は戦争を鼓舞し、戦後は米国の奴隷に成り下がり、きけば船橋某という元主筆は米国の諜報機関の一員だったということまで分かっているそうじゃないですか。
（読売の正力が諜報員だったことはあまりにも有名ですが、なんのことはない。）

この朝日新聞は、米国の指令かどうかわかりませんが、ことさら日本と日本人を貶めることに専念してきました。
いわゆるの占領軍の指令でやっていた「ウォーギルドインフォメーション」の一環です。

そして米国の奴隷を基本路線としながらも、やがて支那と朝鮮の代理人みたいなことをやり始めたと認識しても間違ってはいないでしょう。

靖国参拝しかり。
もともと靖国参拝で支那は日本政府に何も文句を言ってなかったのです。（当たり前です。内政問題ですから）
ところが中曽根内閣時代に、当時の中曽根首相が靖国参拝したら、朝日新聞側が支那にわざわざ「どうしてお宅は怒らないのですか？」と焚き付けにいっているのです。

つまり、日本の新聞社が外国政府に自国を外交問題として攻めてくれと申し立てをしに行ったのです。
たとえば新聞紙（自分のところの新聞紙かどうか分かりませんが、油を浸した新聞紙とチャッカマンを持って、わざわざ支那に「どうして火をつけないんですか？」と持って行ったようなものです。
こんな新聞社がありますでしょうか？

そこからです。支那がこれが外交カードになることを覚えたのは。
朝日新聞の支那政府に対する「反日指南」によって今日の靖国問題があるとすれば、この新聞社は国賊といわずして何でありましょうか。

さらに、昨今従軍慰安婦については、虚偽の報告をでっち上げて、そのまま真実だとして、日本人と日本を貶めてきた行為は、重大な犯罪行為です。

一国の国民と国をさんざん貶めてきた反日新聞社であるという点で、力で取り潰してもいいと思いますな、こんな新聞社は。

まずは朝日新聞は日本の国民に向かって詫びなければなりません。それが道理というものでしょう。
この30年以上もの間、真実ではないことを真実と言い続けて、日本と日本人にさんざん嫌な思いをさせてきたことは万死に値します。
詫びることと、もう一つ、世界に向けて「我が新聞社は、嘘をついておりました、その嘘が元で世界中に日本を犯罪国家であると思わせてしまいました。嘘をついたことで、世界中に人に日本を誤解させてしまったことをお詫びします。
日本は犯罪国家ではありません。」とはっきり英文で掲載すべきでしょうな。ところが、どうやら英文では掲載されていないようです。

『誤報放置は「犯罪的行為」』
「今回の件は、単なる誤報ではない。英国人ジャーナリストとして、一連の経過を観察してきた私としては、朝日新聞の慰安婦をめぐる恣意的報道は極めて問題である。その背景を検証する必要がある。

　朝日が慰安婦報道の誤りを認め、記事削除を決定したことは、世界的にも異例の事態だ。吉田清治氏の証言については、当時から疑義が指摘されてきた。
真実を伝えるべき報道機関が、それを３０年以上も放置し、結果として日本と日本人の名誉を貶めた責任は重大で、「犯罪的行為」と言ってもいい。

　木村伊量（ただかず）社長以下、朝日の関係者を国会に招致して、徹底究明すべきである。
「報道の自由に抵触する」との意見もあるが、一連の報道が国家に与えた損害は甚大で、当然、その責任が追及されなければならない。
記事を削除すれば済む次元の問題ではない。

　朝日の慰安婦報道は「河野洋平官房長官談話」の素地ともなった。河野談話の欺瞞（ぎまん）性とともに、背景と真相を明らかにすることが重要だ。
河野談話は、日本政府と韓国政府がすり合わせて作成された。これは慰安婦問題ではなく、政治問題であり、国家主権の問題でもある。

　そして、どうして日本と日本人を貶めるストーリーが、巨大メディアや政府中枢で温存され、発信されるのか。日本は一刻も早く、この病を完治しなければならない。
慰安婦問題だけではない。いわゆる「南京大虐殺」も、歴史の事実としては存在しなかった。
それなのに、なぜ「南京大虐殺」という表現が、刷り込みのように報道で使われるのか。南京大虐殺という表現を、報道で使うべきではない。

　すべての元凶は、連合国軍総司令部（ＧＨＱ）最高司令官、ダグラス・マッカーサー元帥が主導した「東京裁判」（極東国際軍事裁判、１９４６年５月～４８年１１月）と、それに先駆けてＮＨＫがラジオ放送した「真相はこうだ」（４５年１２月～４６年２月）にあると、私は考えている。

　ＧＨＱ主導の下、ＮＨＫはまったく事実ではない「南京大虐殺」など、日本軍の残虐行為に関する虚構を、国民に向けて報道したのである。
こちらも朝日の慰安婦報道に加えて、しっかりと検証することが必要だ。

　８月１５日も近い。敗戦と占領の呪縛を知り、失われた独立主権国家としての気概を、日本が取り戻すべき時が来ている。　（取材・構成　藤田裕行）

　■ヘンリー・Ｓ・ストークス　１９３８年、英国生まれ。６１年、オックスフォード大学修士課程修了後、６２年に英紙『フィナンシャル・タイムズ』入社。６４年、東京支局初代支局長に着任する。以後、英紙『タイムズ』や、米紙『ニューヨーク・タイムズ』の東京支局長を歴任。著書に「英国人記者が見た　連合国戦勝史観の虚妄」（祥伝社新書）など。」（記事全文掲載）

この国会議員も同罪です。


ことここに及んでもまだ、今の朝日の状況は、日本国内でさえ、国民に間違いだったことも謝らず、国民を今度は戦争犯罪に目を向けさせることで、国民の目をそらしてしまおうという浅はかな魂胆が見え見えです。

この新聞社の役員と従軍慰安婦を焚き付けた元記者の植田某を首根っこ捕まえてでも国会に呼びつけて、その醜態を白日の下に晒す必要があります。
一切手加減する必要はありません。
議員も同様です。

ここで、反日新聞社を叩くことは、今後、きわめて重要な意味を持ちます。
遅かれ早かれ、反日新聞社は潰されていく運命にあるでしょうが、ここは見せしめの意味もありますので、いじめ抜いても良いでしょう。

ブンヤのようなエリートは、自分をエリートだと思い上がっていますから、恥をさらすことを極端にいやがります。
ですから万人の前で恥を晒すことが一番効果があります。

そして「朝日新聞」は、「落日新聞」と名称変更してください。
とても日が昇る新聞社ではないです。日は落ちるばかりです。
旭日旗が泣きます。


にほんブログ村
にほんブログ村