原稿の下書き

１　与論カボチャの衰退
　ブランド化の話、県大島農業試験場大島支場の資料など、
　表「カボチャ生産の推移」(昭和５２年以降の追記）ｐ564
第四節　与論カボチャ
追録


　[与論島では、昭和２９年に初めて八丈島（東京都）の小笠原カボチャを試作し、
その後、小笠原種のほかに宮崎の「日向１４号」「育成６号」、
熊本の「肥後早生」、高知の「土佐」などの黒皮種を導入、試作した。
　この間、農業改良普及センターを中心とした一代雑種（Ｆ1）の開発が始まり、
昭和３４年に「小笠原３号」と「日向１４号」のかけあわせによる一代雑種を育成し、
昭和３６年から一般栽培でこのＦ1を利用するようになり、
「与論カボチャ」として露地栽培が始められたのが本種の経緯である。


　最盛期の５０年代初期は、栽培面積が８０ｈａを越す与論島を代表する特産野菜となった。
県外市場に於いて「味はピカ一」との折り紙つきで、日本カボチャ特有の色合いと形状が好まれ、
価格は特定銘柄として、他銘柄とは一線を画した評価を受けた。
　しかし、５０年代後半になると、味のよい洋種カボチャの輸入攻勢や、
国内の各産地で日本カボチャから洋種カボチャ転換が起こり、日本カボチャの消費は急激に低下した。」

　　　　　　　　地方野菜大全（タキイ種苗）から田畑耕作執筆引用

　与論カボチャは、栽培面積が減っていく中で、
一時期はエビスカボチャを導入し産地の維持を図ろうとした努力の甲斐もなく、
とうとう００年には農協の共販から消えてしまった。

　現在一戸の農家が自家保存の種子による苗を販売し、
贈答用あるいはお土産用にわずかながら栽培されている。
　与論カボチャの銘柄を確立するにあたっては、植物検疫制度にたいして、
行政と農業協同組合と生産農家が一体となって取り組んだ経緯がある。
当時、奄美大島地域にはミカンコミバエ及びウリミバエが蔓延していて、
ミカン、ウリ類の出荷、持ち出しの規制がかけられているなか、
町独自のカボチャ検査条例（昭和４０年年制定平成１６廃止）を設けて検査員を置いた。

農協の中央選果場の外９組の生産組織があって、
植物検疫を受けるために各組合に植物検疫補助員を置き、
厳正な選果箱詰めしたものを、植物防疫員が抜き取り本検査して合否を決めた。
検査を受けることで、集出荷の調整ができ、
定期、定量、予告販売で市場信用を得ることで高値販売を続けてこられた。
しかし、輸入カボチャの増加と業務用の需要が減ったこと、
また輸送コストが高く利潤が低いので、
昭和５１年に新規導入した鞘インゲン栽培に切り替える農家が増えていった。。



　
　


作成検討資料について
　
写真一枚


　カボチャ生産組織の表
茶花
　農協中央選果場
　親袋組合
　供利グループ
　伊波グループ
古里
　粟畑グループ
　瀬名グループ
　瀬呂加グループ
　木根奈グループ
　板畑グループ

　　その他
原種保存を試験場から民間委託した経過について。
与論町カボチャ検査条例。
検査印

ＦＩ種子栽培農家と種子供給制度について
一粒３円のうち２円を野菜振興会が助成をした。

野菜振興会の再編
市場視察の動向
農協の集出果施設のこと