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絶滅危惧の魚「凍結精巣」で復活 ニジマスからヤマメ誕生

2013-02-04 19:02:30 | 日記

絶滅危惧の魚「凍結精巣」で復活 ニジマスからヤマメ誕生

産経新聞 2月4日(月)16時30分配信

 絶滅の恐れがある魚を代理親に生ませて保存する技術が注目されている。東京海洋大の研究チームは凍結した精巣を使って、ヤマメをニジマスに生ませる手法を開発した。絶滅しても精巣を保管しておけば復活させることができ、山梨県・西湖で再発見されたクニマスに応用する研究が来年度から始まる。将来はマグロをサバに生ませることができるかもしれない。(黒田悠希)

 東京海洋大の吉崎悟朗教授(発生工学)らは、準絶滅危惧種のヤマメの精巣を凍らせて保存。解凍後、精子の元になる「精原細胞」という細胞を取り出し、不妊化処理をした同じサケ科のニジマスの稚魚に移植した。稚魚を使うのは免疫が未熟で拒絶反応が起きないためだ。

 ■代理親を利用

 精原細胞はまだ精子になるように運命づけられておらず、移植環境によって卵にも変化できる幹細胞の性質を持つ。このため移植した稚魚が雄ならヤマメの精子、雌ならヤマメの卵ができる。この成魚を代理親として掛け合わせ凍結精巣由来のヤマメを“復活”させることに成功した。

 魚類の卵は均一に凍らせるのが難しく、解凍しても元の状態に戻せない。凍結精巣を使うのはこのためだ。実験では、凍結から約2年たっても精原細胞は約3割が生き残っていた。理論的には永久保存が可能で、簡単な施設でできるのも利点という。

 野生復帰には遺伝的多様性も必要だが、ニジマス同士では1匹の稚魚に、複数の個体由来の精原細胞を移植して多様性を確保することに成功している。

 ■米国のベニザケ保護

 魚を絶滅から救う試みはすでに始まっている。吉崎教授は、絶滅種とされながら2010年に西湖で再発見されたクニマスにこの技術を応用し、19匹分の精巣を凍結保存した。遺伝的多様性を確保するため、100~500匹分の保存を目指す。

 クニマスはヒメマスと混獲される例が多い。特徴がよく似ているため、小さい個体は専門家でも見た目では区別できず、DNA解析して保存するので手間が掛かるという。

 山梨県水産技術センターは来年度から、凍結精巣を使ってクニマスをニジマスに生ませる研究に乗り出す。秋に移植を行うが、誕生までに3年程度かかることから、並行してクニマスの人工交配も進めていく方針だ。

 一方、吉崎教授は米海洋大気局(NOAA)などのプロジェクトにも参加。米アイダホ州のレッドフィッシュ湖で産卵するベニザケの地域集団を保護するため、約300匹の精巣を09年までに凍結保存し、長期間の保存方法を検討している。

 ■マグロは実現に課題

 吉崎教授は日本人が世界で最も多く消費するマグロをサバに生ませる研究にも取り組んでいる。個体数の減少に歯止めをかけるのが目的だが、実現には多くの課題がある。

 マグロは亜熱帯で産卵するため、代理親も亜熱帯性のサバが必要になる。移植後の精原細胞はアメーバのように運動して稚魚の生殖器官にたどり着くが、この過程で温度が重要な役割を果たすとみられるからだ。しかし、亜熱帯性のサバは入手が難しく、養殖技術も確立されていない。

 また不妊化処理したサバは体が弱く生存率が低いため、放流などで実用化してもマグロの増加につながりにくい。これらの解決策を探りつつ、2、3年後に第1号のマグロを誕生させるのが目標だ。

 哺乳類では絶滅危惧種の卵子などを保存する取り組みが行われているが、魚類は技術的に難しかった上、保護も進んでいない。吉崎教授は「トキやパンダの保護の大切さと同じで、魚を絶滅から守りたい」と話す。対策の必要性が高い両生類でも研究を目指すという。

 問題は保存した絶滅種を野生に戻す環境が整うかどうかだ。河川の護岸工事やダム建設などで、多くの魚の生息環境が減少している。吉崎教授は「この技術は絶滅してしまったときのための保険のようなもの。使う必要がなければ一番いい。日本は経済至上主義を見直し、生物の多様性維持にもっと投資してほしい」と話している。


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130204-00000565-san-sctch
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Facebook、若年ユーザーの流出を危惧--SEC文書で言及

2013-02-04 13:01:57 | 日記

Facebook、若年ユーザーの流出を危惧--SEC文書で言及

CNET Japan 2月4日(月)12時55分配信

 Facebookは、モバイルよりも厄介な可能性のある新たな問題を抱えている。同社は、若い世代のユーザーの関心をFacebookのアプリやサービス(ウェブでもモバイルでも)に確実にとどめておくことができていないようだ。

 米証券取引委員会(SEC)に米国時間2月1日に提出された「10-K Annual Report」のリスク要因に関するセクションで、Facebookは10代ユーザーの関心がFacebookとは別のアプリケーションに切り替わっていることを明らかにした。この法的文書における情報公開は、若者のFacebook離れに関するメッセージを公にする必要性を同社が感じていることを初めて示したもので、次のような記載がある。

 われわれは、一部のユーザー、特に若いユーザーが、Facebookに類似する、または代替となるような別の製品やサービスに関心を持ち、積極的に利用していると感じている。たとえば一部のユーザーは、Instagramなど他の製品やサービスをますます選択するようになっており、Facebookの利用を減らしていると思われる。

 Facebookは、同社が10-Kの文書で述べた「若いユーザー」グループの正確な年齢の範囲については定義していない。

 この新たな情報公開は、Facebookが株式公開前に作成した趣意書で述べた内容を覆すものだ。Facebookは当時、若い世代の関心について非常に楽観的に見ていた。

 Facebookは5月16日、「若いユーザーは一般的にウェブやモバイルデバイスに、そして特にFacebookに高い関心を持っていると考えられる」と述べていた。

 Facebookは死んだと結論付ける前に、このような文書で示されるリスク要因は、あらゆる潜在的な脅威を網羅するよう作られていることに特に留意する必要がある。それでもこの初の情報開示は、不安をあおるものだ。Facebookは、ソーシャルネットワークの分野で老舗になりつつも、流行の先端に留まるためには若い世代のユーザーが必要だ。Facebookが10代のユーザーや関心を失った場合、Snapchatのような前途有望なサービスに出し抜かれ、間違いなく意味を失っていくだろう。

 幸い、FacebookはInstagramのサービスに当座の頼みの綱を持っている。同社は10-Kで、Instagramは今日の若者がより多くの時間を費やす場の1つだとしている。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130204-35027745-cnetj-sci
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