ハワイなどでは、欧米型のコンドミニアムの利用権を1週間単位などで占有利用するタイムシェアリゾートが、ホテルリゾートと併行して盛んに行われている。
昨年、協会では、国交省からタイムシェア型住宅の供給の促進のための調査事業を受託して、その報告書を取りまとめた。
アメリカでは滞在型、日本では１～２泊の短期旅行型と、レジャーの過ごし方の好みは違うが、日本でもアメリカ式のタイムシェアが成立しないか、その場合のリゾート商品の組み立てはどうあるべきか。これが、当面の検討課題であった。
この日の研究会は、報告書内容に関する説明と、各方面からの問題提起として行われたものである。
調査報告書は、大谷毅(信州大学名誉教授 協会理事）、藤井一男（藤井法律事務所 弁護士 協会理事）、佐藤茂（あずさ監査法人 公認会計士 協会監事）を中心とする調査研究委員会委員が作成、取りまとめたものである。
研究会は、今泉常務理事が司会にあたり、高崎協会副会長（紀州鉄道 社長）が開会挨拶、経済産業省の大高参事官が来賓ご挨拶。
本題に入り、大谷氏が主導して、報告書概要の解説ののち、パネルディスカッションに移り、鈴木調査研究委員長（鴨川グランドホテル社長）ら各界有識者、タイムシェア企業経営者、ハワイ事業者などがパネラーとして、課題と対策などをプレゼンした。
経済産業省大高参事官
鴨川グランドホテル社長この日は酷暑だったが、研究会でも、熱い議論が交わされ、協会会員やその他事業者など50名弱が熱心に参加した。
そして、終了後、有志による反省会、討論が行われた。
私も、この席で喉の渇きをビール他で和らげたので、ホットな一日だったが、どうにか熱中症は回避することができたのである。
