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日本の朝

日本の朝に、食の話題、癒し写真、テレビやラジオの話題、そして社会の話題などを提供していきます。

PCR検査は時間がかかりすぎる! いつでもどこでも感染が瞬時に判定する「コロナウィルス感知器」を開発するべきだ! 例えば、レストランなどの入り口に設置します。

2021-08-20 16:07:26 | 世界の皆さんへメール

「ワクチン」に頼らない「コロナ対策」にするべきです!
「ワクチン」では「新型コロナの感染」を「防ぐこと」ことはできない!
PCR検査は時間がかかりすぎる!
いつでもどこでも感染が瞬時に判定する「コロナウィルス感知器」を開発するべきだ!
例えば、レストランなどの入り口に設置します。
判定が「非感染者」のみ入場できます。
「非感染者」はマスク無しで飲食できます!
「感染者」は施設に隔離して、「治療」を行うべきです。
これで100%、「コロナ前」の生活に戻れます!
「コロナウィルス感知器」は現在の技術で開発可能です!
重要なことは「コロナ感染者」が体の内外から出す信号をデータベースにすることです!
自由を求める国民は各国の政府に「コロナウィルス感知器」の開発を要求しましょう!


2021年08月21日:土曜版。拝啓、
ワクチン以外の「コロナ対策」をしなければ国家滅亡の危機です!「集団免疫の獲得は不可能」です! 
イギリス・オックスフォード大学の新型コロナワクチンの開発責任者が
デルタ株の感染拡大によってワクチン接種が進んでも「集団免疫の獲得」は「不可能である認識」を公表した。
イギリスではすでに成人の75%が2回のワクチン接種を終えていますが、連日2万人前後の感染者が出ています。
参考に、イスラエルは「重症患者の6割」はワクチン接種者です!
バイデン政権の「武漢ウィルスの調査結果の報告」を「楽しみ」に待っています!

ファイザーは「注意書き」をしています。「このワクチンは感染を予防するものではない」。
「このワクチンは重症化を軽減する可能性がある」。
「各国の政府」はワクチンを接種すれば「感染しない」という「デマを流布すること」をやめるべきです!
ウィルスは「伝染病=epidemic」です!「感染者」は隔離する。
「非感染者」は「自由な行動」にする。政府は基本的な「政策」を行うべきです!

ファイザーの「注意書き」の通りでした!確かに「重症になること」は軽減されるようです。
しかし、「変異」が進行すればワクチンでも「重症化」は防げない。
「過去のニュース」の動画を見るとわかる。
当時。専門家はワクチンを打つと、その効果で「変異したウイルス」でも「体内で消滅」するので拡大を防げる、
と「適当なこと」に言っていた事がよくわかる。
政府関係者の「デマ」は中国以上に酷い!

だから私は「ワクチンだけに頼る政策」は止めなさいと「提言」してきたのです!
私は「旧型コロナ」(SARS)の経験を生かせと言ってきたのです。
「コロナウィルス」は「生物」です。
ワクチンを投与するとコロナウィルスは「子孫」を残すために「変異」をして強くなります。
だから「感染者」を見つけだして「隔離」して「治療」をするべきです。
感染者を分別する方法として「PCR検査」は有効です。しかし「PCR検査」は時間がかかります。

それで私は「コロナウィルス検知器」を開発する提案をし続けているのです。
例えば、レストランなどの入口に設置して「感染者」を「瞬時」に「識別」します!
「感染者」は隔離します。「非感染者」は「コロナマスク」をせずに通常通りに「飲食」ができます。
これで経済は100%回復します。
「コロナウィルス検知器」は先進国の「コロナウィルスの感染の症状のデータbase」と
「先端技術を」フルに活用すれば開発は可能です!

各国の皆さん!政治家の皆さん!各国の政府に「コロナウィルス検知器」の開発を「要求」するべきです!
私はワクチンの接種を否定しません!
しかし「ワクチン接種」をして「後遺症のリスク」を犯しても、感染しない保証はありません!
トランプ前大統領が「何故、ワクチンの接種を拒否」したかを考えてみるべきです。


第1部。このニュースは「日本のテレビ朝日」のnewsです!
私は真実のニュースだと思います!「フェイクニュース」と思う言う人は下記に抗議してください!
https://news.tv-asahi.co.jp
https://www.youtube.com/watch?v=81n0EyPTF-4

私は、明日、も、書きます。

第2部。日本政府の人権侵害による被害者を支援してください。
入管法「資格外活動」を行った外国人に、「虚偽の雇用の契約書類」を「提供」した者は「無罪」です。
日本の国会が証明しています。
上記の行為を従来は処罰できなかったので、「入管法の改正」により処罰できるようにしました。
2017年入管法を改訂しました。
したがって過去に処罰された者は「無実」です。
しかし日本政府は被害者の名誉の回復と賠償をしていません。
日本の「与党と野党」はこの事実を隠して無視し続けています。
自由世界の繁栄は、自由と民主そして「人権の尊重」は、「法の下で支配」されることで「実現」されます。
私は真剣に日本国の「法の下での統治」を求めています。
「入管法の違反」の「違法な処罰」により世界で多くの被害者がいます。
詳しくは、土曜日および「平日に送信」のメールをご覧ください。

アメリカ人の被害者もたくさんいます。
多くの中国人の被害者もたくさんいます。
多くのフィリッピン人の被害者もたくさんいます。
 
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98 
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/ac718e4f2aab09297bdab896a94bd194 
起訴状は下記でご覧ください。(日本語)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e
起訴状は下記でご覧ください。(英語翻訳)
http://www.miraico.jp/ICC-crime/2Related%20Documents/%EF%BC%91Indictment.pdf

ICCへの提出資料。
http://www.miraico.jp/ICC-crime/

第3部。特別地帯の建設。
以下は下記をご覧ください。
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/3cb78234acbfe6c3e904040ec8528548
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/05c3e53b8ee26f4caf202ae3ce7c2af0

不明なところはメールで質問をしてください。

敬具 Yasuhiro Nagano  

長野恭博

 

追伸:
「新型コロナ」と共存して「ストレス」を感じることなく
「生命と健康」と「経済活動」を行うには「コロナ感知のCT装置」などの開発が必要です。
これは「サーマルカメラ」のように簡単に瞬時に「コロナの陰性」」が判定できる装置です。
「特定の施設」の入り口で検査をして、「陰性の人」は「コロナのマスク」なしで「通常通りに行動」できます!
皆さん、賛同をしてください。先進国で共同で早急に開発して、発展途上国に対しても、提供すべきです。


長野恭博


enzai_mirai@yahoo.co.j

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【そんな馬鹿な!風が吹けば桶屋が儲かる論法シリーズ】NO:120 現在は、検察に「起訴独占主義」を与えていますが、検察が不受理をすると、お手上げです。

2021-08-20 07:14:59 | そんな馬鹿な!風が吹けば桶屋が儲かる論法シリーズ

【そんな馬鹿な!風が吹けば桶屋が儲かる論法シリーズ】NO:120
現在は、検察に「起訴独占主義」を与えていますが、検察が不受理をすると、お手上げです。

 


14.急がれる司法改革

今回の事件に関する司法改革

現在は、検察に「起訴独占主義」を与えていますが、検察が不受理をすると、お手上げです。
検察が不受理の場合は、検察審査会のように一般国民に審査させ「司法監察庁(仮称)」が捜査、起訴できるようにすべきです。

特別公務員(警察官・検察官・裁判官)および弁護士を、告訴・告発する場合は、受理機関を「司法監察庁」とすべきです。

 

1.「司法監察庁」(仮称)の創設

今回のような入管法事件における、特別公務員による犯罪を防止するため、衆議院および参議院の議長の下に「司法監察庁」(仮称)を新たに設置します。

「司法監察庁」の業務は、特別公務員(警察官、検察官および裁判官)を対象にした検察庁の機能です。
検察庁並みの体制の組織とします。

1)検察庁とは独立して、国民よりの訴えや定期、随時の監査で罪刑法定主義に反する特別公務員の犯罪を捜査して裁判所に起訴します。

2)刑事責任を問えない場合の裁判官の法律違反については、国会の弾劾裁判所への起訴(請求)を行います。これにより、裁判官弾劾裁判所が有名無実化している件も解消されます。

※冤罪事件などの多くにある時効の壁や裁判官などを処罰する法案などは別途検討する必要があります。私は冤罪に時効なしの考えです。

3)刑事告訴、刑事告発については警察、検察庁が受理せずまたは、一定期間に受理しない場合に限り、司法監察庁で受付、捜査、起訴するようにします。

 

NO:121 に続きます

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オリジナルです。
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#############################################################################################


第三十一条
何人も、法律の定める手続によらなければ、その生命若しくは自由を奪はれ、又はその他の刑罰を科せられない。


「入管法の違反事件」で国際社会が日本を糾弾しなことを悪用して、
日本政府は2015年(2014年)、フィリッピンの在日本大使館の職員や外交官を逮捕して処罰しました。
国際社会が迅速に日本政府を糾弾していればこの事件は発生しなかったのです。
「当時」、「私」はこの事件を「追求」していたのです。
「私」は、「この事件に関与した警察官、検察官、裁判官」を「刑事告発」したのです。
一部の「在日本大使館」の「大使」は国際機関を動かしました。
それで2016年11月18日,第192回臨時国会において
「出入国管理及び難民認定法の一部を改正する法律」が成立したのです。
外国政府が動けば、日本政府は「受け入れる」しか選択がないのです。
国際社会の皆さん!日本政府を糾弾してください。そして私たちを救済してください。


2017年1月の入管法の改正で「私は無罪」であることが改正理由で述べています。
理由:「処罰できない」から「処罰できる」ように改正する。「冤罪」です。

2.改正法の趣旨
従来、入管法は、虚偽申請によって在留資格を取得した者について、罰則の対象ではありませんでした
(旧法70条、74条の6)。
3.改正入管法は、偽りその他不正の手段(虚偽申請)によって、
在留資格を取得等した者は、罰則の対象となる旨規定します(法70条1項2号の2)。

虚偽申請によって在留資格を取得した者を罰則の対象とした改正法適用
虚偽申請によって在留資格を取得した者、
これを幇助した勤務先、弁護士、行政書士及び学校職員等の申請取次者を
罰則の対象とした改正入管法が第192回臨時国会において成立し、
平成29年1月1日から施行されています。

http://www.visa-daiko.com/topics/5297/

日本政府の人権侵害による被害者を支援してください。
入管法「資格外活動」を行った外国人に、「虚偽の雇用の契約書類」を「提供」した者は「無罪」です。
日本の国会が証明しています。
上記の行為を従来は処罰できなかったので、「入管法の改正」により処罰できるようにしました。
2017年入管法を改訂しました。

したがって過去に処罰された者は「無実」です。
しかし日本政府は被害者の名誉の回復と賠償をしていません。
日本の「与党と野党」はこの事実を隠して無視し続けています。
自由世界の繁栄は、自由と民主そして「人権の尊重」は、「法の下で支配」されることで「実現」されます。
私は真剣に日本国の「法の下での統治」を求めています。
「入管法の違反」の「違法な処罰」により世界で多くの被害者がいます。
詳しくは、土曜日および「平日に送信」のメールをご覧ください。


2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/ac718e4f2aab09297bdab896a94bd194


起訴状は下記でご覧ください。
犯罪は入管法22-4-4条の支援を理由としています。
(虚偽の書類を中国人に提供した)
しかし中国人は処罰をうけません(改正理由)中国人の在留資格を取り消すだけです。
よって、中国人に例え「内容虚偽の書類(雇用契約書)を提供しても処罰は受けません!
無罪の行為に刑法のほう助罪は適用できません!

リーマンショックが発生して仕事がなくなったので、入社を取り消しました。

起訴状は下記でご覧ください。(日本語)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e
起訴状は下記でご覧ください。(英語翻訳)
http://www.miraico.jp/ICC-crime/2Related%20Documents/%EF%BC%91Indictment.pdf

出入国管理及び難民認定法
Immigration Control and Refugee Recognition Act

http://www.japaneselawtranslation.go.jp/law/detail/?ft=1&re=01&dn=1&x=53&y=13&co=01&ia=03&ja=04&ky=%E5%85%A5%E7%AE%A1%E6%B3%95&page=3


刑法
Penal Code
http://www.japaneselawtranslation.go.jp/law/detail/?ft=1&re=01&dn=1&x=0&y=0&co=01&ia=03&ja=04&ky=%E6%86%B2%E6%B3%95&page=3

 

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【ワクチンが効かない! 】高齢入院患者が再び増加!! 病床足りず一般病棟に影響 長期化で献血も足りず 政府はPCR検査せず、陽性者を隔離せず、酸素吸入できる施設を整備せず

2021-08-20 07:05:15 | コーヒータイム:日本の朝


【ワクチンが効かない! 】高齢入院患者が再び増加!! 病床足りず一般病棟に影響 長期化で献血も足りず
政府はPCR検査せず、陽性者を隔離せず、酸素吸入できる施設を整備せず、


東京都が17日発表した新たな感染者は4377人。火曜日としては過去最多となりました。都の専門家も“災害に等しい”と、これまでにない危機感を示す感染の第5波。その影響は、医療現場に色濃く表れています。

 現在43床の新型コロナ専用病床がある「河北総合病院」。ここではワクチン接種の効果もあり、65歳以上の高齢の入院患者が一時、数人にまで減りました。しかし、今月に入って再び高齢の入院患者が急激に増えています。
 
河北総合病院 岡井隆広副院長
 「いま(入院患者の)平均年齢が51歳。(現在)65歳以上が22%、7月は65歳以上が11%、平均年齢が35歳、明らかに8月になって年齢が上がってきています。今月に入っての特徴は、年齢層が上がってきたということ。ワクチンを打っていない方で中等症以上になっている方がかなり入院されています」
 
 コロナ病床は常に満床の状態。患者の受け入れ要請を断らざるをえない状況が続いています。そのため、一般病棟の一部をコロナ病床に改装し、さらに12床増やす方針ですが・・・
 
河北総合病院 岡井隆広副院長
 「(病床全体の)35%をコロナ病床にするので、コロナでない方の入院医療の受け入れの窓口が少し減ってしまうことはある」
 
 また、こんな影響も出ています。17日、新宿にある献血ルーム。
 
東京都赤十字血液センター 鈴木賢太郎事業推進一部参事
 「ここまで献血協力者数が減少した状況はなかったと思います」
 
 日本赤十字社によりますと、東京都で緊急事態宣言が出された先月12日から1か月あまりの間、最大で必要量の2割ほど献血が足りない状態が続いています。これは異例の事態だといいます。新型コロナの影響で、企業や学校などで行う集団献血を見送るところが増えていて、7月は予定していた集団献血のおよそ4割が中止になりました。
 
東京都赤十字血液センター 鈴木賢太郎事業推進一部参事
 「病院で輸血を待っている患者さんにお届けする輸血用血液の在庫に、やはり一番直に影響が出る。献血自体が止まってしまえば医療も止まってしまうので、非常に危惧している」
(17日16:52)

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高齢入院患者が再び増加 病床足りず一般病棟に影響 長期化で献血も足りず
シェア画像動画URL
https://youtu.be/0IYLN9NaMJE
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↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑↑

私たちを助けてください。お願いします。
アメリカ人の被害者もたくさんいます。
多くの中国人の被害者もたくさんいます。
多くのフィリッピン人の被害者もたくさんいます。

2017年1月の入管法の改正で「私は無罪」であることが改正理由で述べています。
理由:「処罰できない」から「処罰できる」ように改正する。
「冤罪」です。国際社会の皆様ありがとうございました。
しかし日本政府はまだ謝罪をしません。
起訴状は下記でご覧ください。訴因 と適用法がすり替わっています。)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e

2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98 


自衛隊法を改正し、憲法25条の生存権を根拠に専守防衛の自衛隊を規定しよう!
憲法を改正しなくとも自衛のためであれば核ミサイルも持てます。
攻撃の予兆があれば先制攻撃もできます。憲法改正は米国と戦争をするためです。
欧米諸国は日本の憲法改正に「NO」を言うべきです。
占領された竹島の奪い返すことは現行憲法で可能です。
現行憲法で「自衛権」をフルに使うべきです。

私は戦後、連合軍(アメリカ)の下で、自由、民主主義、人権の尊重そして国際法を遵守する、
新しい日本人として育ちました。
私の守るべき基盤(保守)は、天皇制、日米安保条約、専守防衛の自衛隊であり、日本国憲法です。

憲法第99条:天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員は、
この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ。

 

 

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【ワクチンが効かない! 】高齢入院患者が再び増加!! 病床足りず一般病棟に影響 長期化で献血も足りず 政府はPCR検査せず、陽性者を隔離せず、酸素吸入できる施設を整備せず

2021-08-20 07:05:15 | コーヒータイム:日本の朝


【ワクチンが効かない! 】高齢入院患者が再び増加!! 病床足りず一般病棟に影響 長期化で献血も足りず
政府はPCR検査せず、陽性者を隔離せず、酸素吸入できる施設を整備せず、


東京都が17日発表した新たな感染者は4377人。火曜日としては過去最多となりました。都の専門家も“災害に等しい”と、これまでにない危機感を示す感染の第5波。その影響は、医療現場に色濃く表れています。

 現在43床の新型コロナ専用病床がある「河北総合病院」。ここではワクチン接種の効果もあり、65歳以上の高齢の入院患者が一時、数人にまで減りました。しかし、今月に入って再び高齢の入院患者が急激に増えています。
 
河北総合病院 岡井隆広副院長
 「いま(入院患者の)平均年齢が51歳。(現在)65歳以上が22%、7月は65歳以上が11%、平均年齢が35歳、明らかに8月になって年齢が上がってきています。今月に入っての特徴は、年齢層が上がってきたということ。ワクチンを打っていない方で中等症以上になっている方がかなり入院されています」
 
 コロナ病床は常に満床の状態。患者の受け入れ要請を断らざるをえない状況が続いています。そのため、一般病棟の一部をコロナ病床に改装し、さらに12床増やす方針ですが・・・
 
河北総合病院 岡井隆広副院長
 「(病床全体の)35%をコロナ病床にするので、コロナでない方の入院医療の受け入れの窓口が少し減ってしまうことはある」
 
 また、こんな影響も出ています。17日、新宿にある献血ルーム。
 
東京都赤十字血液センター 鈴木賢太郎事業推進一部参事
 「ここまで献血協力者数が減少した状況はなかったと思います」
 
 日本赤十字社によりますと、東京都で緊急事態宣言が出された先月12日から1か月あまりの間、最大で必要量の2割ほど献血が足りない状態が続いています。これは異例の事態だといいます。新型コロナの影響で、企業や学校などで行う集団献血を見送るところが増えていて、7月は予定していた集団献血のおよそ4割が中止になりました。
 
東京都赤十字血液センター 鈴木賢太郎事業推進一部参事
 「病院で輸血を待っている患者さんにお届けする輸血用血液の在庫に、やはり一番直に影響が出る。献血自体が止まってしまえば医療も止まってしまうので、非常に危惧している」
(17日16:52)

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高齢入院患者が再び増加 病床足りず一般病棟に影響 長期化で献血も足りず
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私たちを助けてください。お願いします。
アメリカ人の被害者もたくさんいます。
多くの中国人の被害者もたくさんいます。
多くのフィリッピン人の被害者もたくさんいます。

2017年1月の入管法の改正で「私は無罪」であることが改正理由で述べています。
理由:「処罰できない」から「処罰できる」ように改正する。
「冤罪」です。国際社会の皆様ありがとうございました。
しかし日本政府はまだ謝罪をしません。
起訴状は下記でご覧ください。訴因 と適用法がすり替わっています。)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e

2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください
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自衛隊法を改正し、憲法25条の生存権を根拠に専守防衛の自衛隊を規定しよう!
憲法を改正しなくとも自衛のためであれば核ミサイルも持てます。
攻撃の予兆があれば先制攻撃もできます。憲法改正は米国と戦争をするためです。
欧米諸国は日本の憲法改正に「NO」を言うべきです。
占領された竹島の奪い返すことは現行憲法で可能です。
現行憲法で「自衛権」をフルに使うべきです。

私は戦後、連合軍(アメリカ)の下で、自由、民主主義、人権の尊重そして国際法を遵守する、
新しい日本人として育ちました。
私の守るべき基盤(保守)は、天皇制、日米安保条約、専守防衛の自衛隊であり、日本国憲法です。

憲法第99条:天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員は、
この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ。

 

 

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全国展開してよ!】焼き鳥30円にコロッケ20円!食卓の強い味方!激安惣菜店  美味そう。近くにあったら、絶対買いに行く。

2021-08-20 07:03:34 | コーヒータイム:日本の朝

全国展開してよ!】焼き鳥30円にコロッケ20円!食卓の強い味方!激安惣菜店 
美味そう。近くにあったら、絶対買いに行く。


焼き鳥1本30円にコロッケ1個20円。驚きの価格を実現しているのは、東京・葛飾区に最近オープンした激安惣菜店「まんぷくや」。絶品の激安惣菜を作り続ける背景には、店長の「恩返し」の気持ちがありました。(17日18:15)

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焼き鳥30円にコロッケ20円!食卓の強い味方!激安惣菜店【Nスタ】
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私たちを助けてください。お願いします。
アメリカ人の被害者もたくさんいます。
多くの中国人の被害者もたくさんいます。
多くのフィリッピン人の被害者もたくさんいます。

2017年1月の入管法の改正で「私は無罪」であることが改正理由で述べています。
理由:「処罰できない」から「処罰できる」ように改正する。
「冤罪」です。国際社会の皆様ありがとうございました。
しかし日本政府はまだ謝罪をしません。
起訴状は下記でご覧ください。訴因 と適用法がすり替わっています。)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e

2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください

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自衛隊法を改正し、憲法25条の生存権を根拠に専守防衛の自衛隊を規定しよう!
憲法を改正しなくとも自衛のためであれば核ミサイルも持てます。
攻撃の予兆があれば先制攻撃もできます。憲法改正は米国と戦争をするためです。
欧米諸国は日本の憲法改正に「NO」を言うべきです。
占領された竹島の奪い返すことは現行憲法で可能です。
現行憲法で「自衛権」をフルに使うべきです。

私は戦後、連合軍(アメリカ)の下で、自由、民主主義、人権の尊重そして国際法を遵守する、
新しい日本人として育ちました。
私の守るべき基盤(保守)は、天皇制、日米安保条約、専守防衛の自衛隊であり、日本国憲法です。

憲法第99条:天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員は、
この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ。

 

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it should be seen by exchanging the "hostages" used by the Confucian nation! 

2021-08-20 04:44:38 | 世界の皆さんへメール

To everyone in the world's media 


2021-08-20: Dear Sir
The United States was robbed of "Afghanistan" by the "pro-Chinese Taliban." 
This is your chance to "retaliate" against China!
The United States should draw "North Korea" into a "US ally"! 
It seems that the time has come for the United States to move on the North Korean issue! 
But in order to negotiate with North Korea in earnest, 
the United States should not strengthen relations 
between South Korea and Japan and consider a joint front! 
This is counterproductive! The United States should "ask" a "big country" 
that is a "trusted ally" and has "diplomatic relations with North Korea" to "play the role of a pipe"!

In response to a South Korean defector group flying a leaflet criticizing North Korea's regime, 
it announced a north-south connection route that North Korea blocked in June last year. 
South Korea and North Korea announced at the same time as the restoration on the morning of July 27. 
It is said that the leaders of the north 
and south exchanged letters several times and agreed to restore mutual trust. 
This fact should be understood that the North Korean economy has been cornered so far! 
Since North Korea is a former Confucian nation, 
the higher nation (North Korea) does not "begg" the lower nation (South Korea). 
East Asia is moving with the "former Confucian nation's thought"!

Former US Special Advisor to North Korea, Anthony Holmes, said. 
By the time he retired in 22 years, 
Mr. Moon (innovative) had tried to make concessions to North Korea so much 
that even if the conservatives became his successors, 
they could not be withdrawn. Mr. Moon is from North Korea, 
so if he promises "permanent peace on the Korean Peninsula," 
he will forcibly make "concessions" under the authority of the president.

The United States should unconditionally show North Korea its intention to lift "all economic sanctions"! 
On the "nuclear development issue", 
the United States should treat North Korea the same as it treats "India" and "Pakistan"! 
If North Korea still doesn't believe in the United States, 
it should be seen by exchanging the "hostages" used by the Confucian nation! 
"Exchange" each other's wives for three years! If you talk so far, 
"hostage exchange" will be unnecessary!

The United States will stop importing clothing and miscellaneous goods via China. 
And if we import directly from North Korea, 
the North Korean economy will grow rapidly. 
If the United States "grabbs" North Korea's economy, 
North Korea will do what the United States expects!
But if Pakistan is handed over to China, 
it will create a "hostile" nuclear-weapon state! 
Pakistan should also be made a "US ally" by "US economic power"!
It's good for the United States to "imitate China" once in a while!


Part 1 In June, hunger suddenly became serious, 
why? "I can't go to work due to malnutrition, 
and I ate wild plants and died!" Worst in the Kim Jong Un era
https://news.yahoo.co.jp/articles/bd59691c220b8f04b842f4943cc839a55ca611cb
Former U.S. Department of Defense North Korea Special Advisor Anthony Holmes
What if North Korea is actively launching new long-range missiles 
and South Korea asks the United States to ease sanctions on North Korea?
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO74585490W1A800C2TCR000/?unlock=1
A connecting route between South Korea and North and South Korea. 
Announced the first restoration "since last June"
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210727/k10013162841000.html
After 2021, North Korea and South Korea will finally become unified nations
https://diamond.jp/articles/-/256829

I will write tomorrow, too.

The amendment of the Immigration Control Act in January 2017 states 
that "I am not guilty" as the reason for the amendment.
Reason: Amend from "cannot be punished" to "can be punished".
It is a false charge. However, 
the Japanese government has not yet apologized. See below for the indictment. (Japanese)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e
See below for the indictment. (English translation)
http://www.miraico.jp/ICC-crime/2Related%20Documents/%EF%BC%91Indictment.pdf

Part 2 Please see the following for the "false charges" of "crimes of support 
for immigration law violations" in 2010
Japanese.
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98
English.
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/ac718e4f2aab09297bdab896a94bd194

Best regards.

Yasuhiro Nagano


PS: 
Economic activity should be "returned" to normal even under the "new corona"!
Will I continue to receive the corona vaccine two or three times a year? Crazy!
We should develop a "tester" that instantly "finds" a "positive" like thermography.
In certain places tested, negatives can return to "normal life without a mask"! Please see the previous report for details.
Submitted additional material to the United Nations Human Rights Council (ohchr).
Please request by email    enzai_mirai@yahoo.co.jp 

Yasuhiro Nagano

 

My information *************************************************

"China, Japan, South Korea, America" are "non-human rights allies"! crazy!
"Michael Taylor," arrested by the Japanese government, said he was "abandoned" by the United States!
"Michael Taylor" is the "American hero" who rescued the innocent "Carlos Ghosn" from Japan! Americans should "rescue" "Michael Taylor"!
In order to "rescue" "Mr. Michael Taylor", we should carry out a "boycotts of Japanese products"!
And in order to regain the human rights of the victims of the "immigration law case", we should carry out a "boycotts of Japanese products" around the world!


Yasuhiro Nagano

Help me.
Please contact us if you have any questions.
enzai_mirai@yahoo.co.jp

 

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それでも北朝鮮が米国を信じないのなら、 儒教国家が使う「人質」の交換をして見るべきだ!互いの夫人を3年間「交換」するのだ!

2021-08-20 04:41:51 | 世界の皆さんへメール

世界のメディアの「皆様」 へ 


2021-08-20:拝啓 
米国は「アフガニスタン」を「親中国のタリバン」に奪われた。中国に「報復」をするチャンスだ!
米国は「北朝鮮」を「米国の同盟国」に引き込むべきだ!米国は北朝鮮問題で動く時が来たようだ!
しかし北朝鮮と本格的に交渉するには、米国は韓国と日本との関係を強化して、共同戦線を考えてはいけない!
これは逆効果だ!
米国は「信頼する同盟国」で「北朝鮮と国交」がある「大きな国」に「パイプの役」を「お願いする」べきだ!

韓国の脱北者団体が北朝鮮の体制を批判するビラを飛ばしたことに反発して、
北朝鮮が去年6月に遮断した南北の連絡ルートについて発表した。
韓国と北朝鮮は、7月27日午前に復旧したと同時に発表しました。
南北の首脳が数回にわたって親書を交わし、相互の信頼を回復していくことでも一致したとしています。
この事実は北朝鮮経済がここまで追い詰められたと理解するべきだ!
北朝鮮は旧儒教国家なので上位の国家(北朝鮮)が下位の国家(南朝鮮)に「物乞い」はしない。
東アジアは「旧、儒教国家の思想」で、動いている!

元米国防総省北朝鮮特別顧問 アンソニー・ホームズ氏は言う。
(革新派の)文氏は、22年の退任までに、
保守派が後継者になった場合でも撤回できないほど大幅に北朝鮮へ譲歩しようとしてきた。
文氏は、北朝鮮の出身なので、彼は「朝鮮半島の恒久的な平和」が約束されるのなら、
彼は大統領の権限で強引に「譲歩」をするだろう。

米国は無条件に北朝鮮に対して「全ての経済制裁」を解除する意思を示すべきだ!
「核開発の問題」については、米国は北朝鮮を「インド」や「パキスタン」に対する扱いと同じにするべきだ!
それでも北朝鮮が米国を信じないのなら、
儒教国家が使う「人質」の交換をして見るべきだ!互いの夫人を3年間「交換」するのだ!
ここまで話せば「人質交換」は不要になるだろう!

米国は衣類や雑貨などについて、中国経由の輸入を止めます。
そして北朝鮮より直接に輸入をすれば北朝鮮経済は急成長をするだろう。
米国が北朝鮮の経済を「握れば」、北朝鮮は米国の期待するとおりになる!
しかしパキスタンを中国に渡せば、「敵対」する核の保有国」を作ることになる!
パキスタンにも「米国の経済の力」によって、「米国の同盟国」にする、べきだ!
米国は、たまには「中国の真似」をするのも良いもんだ!


第1部。<北朝鮮内部>6月に入り、飢えが一気に深刻化、なぜ? 
「栄養失調で出勤不能、山菜食べて死亡も!」。 金正恩時代で最悪
https://news.yahoo.co.jp/articles/bd59691c220b8f04b842f4943cc839a55ca611cb
元米国防総省北朝鮮特別顧問 アンソニー・ホームズ氏
北朝鮮が新型の長距離ミサイルを盛んに発射しようとしているのに、
韓国が米国に北朝鮮への制裁緩和を求めればどうなるだろう。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO74585490W1A800C2TCR000/?unlock=1
韓国と北朝鮮 南北の連絡ルート。 「去年6月以来」初めての復旧を発表
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210727/k10013162841000.html
2021年以降、北朝鮮と韓国はようやく統一国家になる
https://diamond.jp/articles/-/256829

私は明日,も,書きます。

2017年1月の入管法の改正で「私は無罪」であることが改正理由で述べています。
理由:「処罰できない」から「処罰できる」ように改正する。
「冤罪」です。しかし日本政府はまだ謝罪をしません。起訴状は下記でご覧ください。(日本語)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e
起訴状は下記でご覧ください。(英語翻訳)
http://www.miraico.jp/ICC-crime/2Related%20Documents/%EF%BC%91Indictment.pdf

第2部。2010年の「入管法違反の支援の犯罪」の「冤罪」は以下をご覧ください
日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/d28c05d97af7a48394921a2dc1ae8f98 
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/ac718e4f2aab09297bdab896a94bd194 

敬具。

長野恭博  (Yasuhiro Nagano)

 

追伸:
「新型コロナ」の下でも経済活動通常に「戻すべき」です!
コロナワクチンを年に2、3回 接種し続けるのだろうか?クレイジだ!
サーモグラフィのように瞬時に「陽性」が「判明」する「検査器」を開発すべきです。
検査を受けた特定の場所では、「陽性者」はマスク無しの「通常の生活」に戻れます!詳細は既報をご覧ください。
国連人権理事会(ohchr)に追加資料を提出しました。
Please request by email    enzai_mirai@yahoo.co.jp 

長野恭博  (Yasuhiro Nagano)


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「中国、日本、韓国、アメリカ」は「権の同盟国」だ!クレイジー!
日本政府に逮捕された「マイケル・テイラー氏」はアメリカに「見捨てられた」と言った!
「マイケル・テイラー氏」は無罪の「カルロスゴーン」を日本から救出した「米国のヒーロー」だ!米国人は「マイケル・テイラー氏」を「救出」するべきだ!
「マイケル・テイラー氏」を「救出」するためには日本製品の「不買運動」を行うべきだ!
そして入管法事件」の被害者の人権を取り戻すために、世界中で日本製品の「不買運動」を行うべきだ!

 

長野恭博

助けてください。
不明な点はお問い合わせください。
enzai_mirai@yahoo.co.jp

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