”もう､たくさんです”の大嘘？〜ウィキ財団のしつこい寄付バナーに見る黒い噂

　”あなたは､これまでに2回寄付をしてくださいました。地球上の全ての人の役に立つプロジェクトの支援を決意して下さった数少ない特別な存在です。今後もウィキペディアの積極的な支援者であり続けて下さいますか？”
　という(真面目で真摯な)書き出しのメールが届いた。
　これだけなら(私だけでなく)”僅かな金額だが寄付しようかな”と言う気にもなる。しかし､その後が理解に苦しむ。
　”長年に渡り､私たちは決して妥協する事なく信条を貫いてきました。正直に申し上げます。もう､たくさんです・・・”
　この”もうたくさんです”という脅し文句に､寄付する気が完全に消え失せた。いや､私はキレた。明らかに､寄付した相手に送る言葉ではない。
　デリヘル嬢も風俗嬢も自らイヤらしい事やってて突然キレる時があるが､”金払ってるのはオレなんだからな。キレるのはこっちの方だ”ってなる。
　確かに､頭下げて寄付を乞う側もカネでスケベを売る側も同じ様な人種かもだが､(キレるという行為に関しては)前者は全く許される事ではない。

　後は長々と､無償で存続する事の重要性と困難さを書かれてるが､”時すでに遅し”なのは言うまでもない。
　そこで､ウィキペディアの寄付の件をネットで調べてみると､やはり同じ様な黒い噂が沢山書かれてある。
　つまり､ウィキの財政は潤ってるらしいのだ。

　そういう私も､過去に2度(3000円と300円)寄付したが､その都度､バナーやメールによる”寄付お願い”の圧力が強くなっている。
　ウィキペディアが非営利団体で､読者の寄付によって成り立つ事は知ってはいた。一方で､潤沢な資金があるという噂も薄々聞いてはいた。
　しかし､ブログを書く際には(広告がなく中立性の情報を提供する)ウィキを参考にするので､僅かな額だが寄付させてもらった。
　寄付自体が悪いと言うつもりもないが､その寄付で温々としてる人種がいる事は｢ハーイ！アグネス｣でも書いた。

　事実､ボランティアによって編集される(筈の)ネット上の百科事典”Wikipedia”は､頻繁なバナーで”寄付のお願い”をする事で知られてる。
　これを目にしたら､”Wikiの資金繰りはかなり厳しいのか”と考えるかもしれない。が､非営利組織(である筈)のウィキメディア財団はかなり潤沢な資金を持ってる事が｢The Daily Dot｣によって指摘されている。
　以下､｢Wikipediaの運営組織はかなり潤沢な資産を持っているとの指摘｣より一部抜粋です。

黒い噂は本当だった

　バナーの謳い文句には､”読者の98％は寄付をしてくれない”とか”コーヒー1杯の値段でも大丈夫”といったものがある。
　深刻な資金不足に苦しんでるかの様だが､本当にそうだろうか？
　ウィキメディア財団は2016年に､ウィキペディアなどの運営を永続的に支援する為の財源として､”ウィキメディア基金”の設立を発表し､10年間で1億ドル(約110億円)の資金を集める目標を掲げた。
　それから僅か5年後の2021年には､ウィキ基金は9000万ドル(約99億円)以上の資金を集め､2021年中には当初の目標である1億ドルを獲得できる見込みだという。

　一方で､ウィキメディア財団の純資産は2019~20年の会計年度で1億8000万ドル(約198億円)に達し､更に2020~21年の最初の3四半期で既に1億4200万ドル(約156億円)の寄付を集めている。
　グラフ(上図)で判る様に､収入(緑)が支出(赤)を上回り､純資産(黒)も順調に伸びてる事から､ウィキ財団は健全な黒字運営を続けてる事は明白だ。
　なお､この純資産にはウィキメディア基金の資産が含まれず､財団から基金への資金提供は支出に含まれる為､見かけ以上に財団全体の資産は潤沢だという。
　更に､従来の寄付だけでもウィキメディア財団は多くの資金を獲得できてるが､近年では有料版を提供し､Wikipediaを商用利用する動きもある。既にウィキ財団はアメリカに有限責任会社(LLC)を設立し､テクノロジー企業との交渉を始めている。

　こうした財団の動きは､Wikipediaの中核を担う編集者の間でも不安視されている。Wikiの理念に共感してる我々にとっては､寄付金を募る度の過ぎたバナーも”落胆の要因となってきた”とThe Daily Dotは指摘する。
　記事作成時点では､ウィキメディア財団の従業員は500人を超え､上位層は30万~40万ドル(約3300万円~4400万円)の賃金を得てる。　
　一方で､記事に情報を追加したり記述の内容について議論したりする数万人もの編集者は無償で働いてる。こうしたボランティアの中には､財団が利益を得る事で”潜在的な腐敗が引き起こされる”と警戒する。
　The Daily Dotは､”ウィキメディア財団の財務上の独立性はリスクに晒されてない事は明らかです”と指摘し､たとえ将来的に”知識のインフラ”として機能する事を見据え､余剰資金を求めてるとしても､先進国だけでなく発展途上国にまで募金のバナーを表示するやり方に苦言を呈した。
　以上､GIGAZINEからでした。

ウィキ財団の苦しい言い訳

　ウィキメディア財団が潤沢な資金を持ってる事自体悪い事ではない。しかし､以下を見れば､ウィキは明らかなウソをついてる事がわかる。
　その前に､ウィキペディアとその資金元であるウィキメディア財団の違いから説明する。
　因みに､ウィキ(wiki)とはウェブサイトの一種で､ブラウザから直接コンテンツを編集できる事が特徴で､(基本的にはだが)ウィキを訪問する人は誰でもページを編集できる。
　ウィキメディア財団とはサンフランシスコに本部を置き､ウィキメディア･プロジェクトとMediaWikiソフトウェアを運営する非営利組織だが､ウィキメディアは､ウィキメディア･プロジェクトやウィキメディア財団の略称として誤用されるケースが多い。
　一方でウィキペディアとは､グローバルでフリーかつ多言語対応のインターネット百科事典であるウィキメディア･プロジェクトの事で､(2003年に設立されたウィキメディア財団よりも先に)2001年に設立された､最も古く､最も大きなウィキメディア･プロジェクトと言える。
　つまり､ウィキペディアは(純粋な)非営利のウィキメディア･プロジェクトの事で､そのプロジェクトの資金を支えるのがウィキメディア財団という訳だ。

　ここんとこをしっかりと頭に入れて､以下の財団の言い分を読むと､如何に彼らがウソをついてるかが判る。
　世界のアクセ数で見ると､アメリカに次ぐ2位の日本だが､なぜ最近になって寄付の募集が目立つのか？そもそも寄付に拘る理由は？
　”日本はまだ寄付をそれほど認識していません・・・”というのがウィキメディア財団の返答であった。
　以下､｢”目立ちすぎる”寄付募集の理由と本家の財団の答え｣から一部抜粋です。
　2017年9月(と財団が設立された翌年)の記事ですが､参考にはなるかと思います。

　スマホ版も英語版も両方ともクレジットカードとPayPalの寄付方式を案内し､寄付額は300円､1500円､2000円､5000円､10000円､その他､などと金額が選べる。
　財団によると､この”お願い”は年に1度､2~3週間かけて実施されるキャンペーンで､今回は9月いっぱい表示される予定だとか。
　でもなぜ？ウィキペディアはここまで寄付を重んじるのだろうか。
　取材に対し財団側は､”運営資金は主に個人からの寄付で､1人当たりの平均金額は15ドル(約1600円)。個人の読者からの寄付で賄っているからこそ､真のパブリックなものになります”と説明した。
　そして､”ウィキペディアには無料の知識を提供し続けるミッションがあり､読者への説明責任や信頼関係を維持する為に､寄付が非常に重要な役割を果たしている”と訴えた。
　更に､”広告が入れば､中立の立場が保ち難いし､読者からの全面的な信頼を損なう事にも繋がる”というボランティア編集者の意見も紹介した。

　確かに､アクセス数第2位の日本だが､寄付金額は決して多いとは言えない。
　例えば､2014年6月期の寄付総額は5100万ドル(約60億1800万円)だが､日本からは120万ドル(約1億4200万円)で僅か2%ほど。
　財団が日本の読者の意識調査をした結果によれば､大部分の人がウィキペディアが非営利組織によるページで､主に読者からの寄付で運営してる事を知っていなかったという。
　”読者の寄付がウィキペディアの発展にいかに重要なのかを私たちは常に訴えている。(中でも日本は)寄付で成り立ってる事を知らない読者がまだ多い。つまり､私たちのミッションや非営利のスタンス､そして､その中立性や発展の為に読者の寄付が頼りである事を今回のキャンペーンを通して知ってもらいたかった”と､財団側は目立ちすぎる表示の真意を明かしている。

　つまり､寄付の呼びかけが”うるさい”理由には､寄付を呼びかける事とウィキペディアのスタンスを日本に宣伝する事の両方が入っている事になる。
　以上､withnewsからでした。

ウィキメディア財団の黒い真実

　因みに､取材をした記者(女性)はすぐに2000円の寄付をしたという。
　つまり､この記者もウィキペディアの(明白なウソの)熱い勧誘に負けて､寄付してしまったのだ。
　ウィキ財団は潤沢なる純資産がある上に､基金まで設立して更に寄付を呼びかける。どうりで押しが強い筈だ。
　一方で､ウィキペディアの中核を支えるのは､(タンマリ儲かってる)財団の役員や職員ではなく､無償で執筆に従事するボランティアの編集者である。
　事実､ウィキメディアのソフト開発者が”今の我々の財政状態と<お願い>にある様な切迫感や懸念は釣り合っていない”と投稿した事がある。更に､職員1人あたり3200ドル(約36万円)に及ぶ家具の購入費が問題視された事も､ウィキペディアには書かれている。

　因みに､前述した様に､2014年(前期)の寄付総額は5100万ドル(約60億1800万円)であるが､グラフで見ると収入は約5000万ドル強で､総資産も収入から支出を差し引いた利益を足したものに近い。勿論これには寄付は含まれないので､それを足せば､1億ドルを優に超える。
　以来､しつこくも熱い勧誘が功を奏したのか､順調に収入も総資産も急激な右上がり曲線を描き､2020年前半で収入は1億3千万ドルにも膨らみ､総資産は1億8千万ドルに達してる。2014年(前期)と比べれば､収入は3倍弱で総資産は4倍近くに膨れ上がった事になる。
　因みに､私が最初に3000円を寄付したのが2016年で､この頃はとても純粋で熱い勧誘が頻繁にスマホに届いてたのを思い出す。
　事実､今回届いたメール文の中に”ウィキメディア財団を代表し､勝手ながらあなたに<2度目>のメールを送らせて頂きました”とあるが､”2度目”というのは明らかなウソだ。
　初回の寄付以降､毎年の様に寄付メールが送られてきたから2度目の寄付(300円)をした訳で､メールの内容も当時と比べ､とても嫌味で(間接的ではあるが)脅迫ぽくなってきてる。
　ウソだけなら理解できなくもないが､脅迫となると明白な犯罪である。

　事実､ウィキペディアの”寄付のお願い”のページには､寄付バナーに対して批判が数多く寄せられてる。が､もうここまで来ると(笑ってはいけないが)思わず吹き出してしまう。
　メッセージは､お詫→お願い→脅迫→催促の延々たる繰り返しである。そして最後には､別れ話を切り出すかの様な諦めと嘆きの姿勢で”正直に申し上げます。もうたくさんです”と締めくくる。
　それだけならまだ許せるが､この後の落とし文句にはこれまた吹き出してしまった。
　”もう一度だけお願いです。あなたのご協力が必要です。前回に続いて再度寄付していただけませんか？”
　つまり､明白なウソを突きまくり､そのウソを正当化する為に脅しを掛ける。それでも寄付しないなら諦めと嘆きの姿勢である。
　そして､最後の最後には”もう限界です”と泣きを入れる。資金は潤沢過ぎる程あるのにだ・・・
　しかし､”もうたくさん”なのはウィキ財団が突き続けるウソの連鎖である事は言うまでもない。

　つまり､こうした”非営利”を尤もらしく謳う事で巨額な利益を得ようとする魂胆が見え見えである。
　これはウイキペディアの創立者ジミー･ウエルズだけの話ではなく､ユニセフやNPO法人や環境団体にも全く同じ事が言える。
　そう言えば､(非営利を謳う)我が隣組の神仏費も神という名の元でかなりの利益を上げているらしい。
　日本というムラ社会には､(ご祝儀や香典や包モノを含め)”もうたくさん”的な出費が多すぎるのではないのだろうか。