当方が住んでいる町から県境を越えた島根県で大雨特別警報がでて、大雨になっている。これで、梅雨明けかな。
わしが、若い頃、昭和58年の7月に同じような豪雨が同じような地域一体にあった。いわゆる｢島根県昭和58年豪雨災害｣である。たしか、6時間で400mmくらいが集中的に降った。河川関係の仕事をしていたので、そのあと大変なことに巻き込まれることになるのだが（災害復旧のための予算要求資料を一気に作ることになります。これを任せられると、担当は地獄のようなことが待っていて、大概の業者は口では言いませんがいやがります）。
この地域の、この時期の特性は、梅雨末期において、梅雨前線が一旦北上し、再度南下してきたとき、南からもたらされた湿気を含んだ空気が中国山地に当たって上昇気流が生じる。それにより、積もりに積もったような厚くて幅の狭い東西に延びた雨雲が生まれる。広い範囲の雨ではなく、局地集中豪雨が特徴である。
雨域が東西に延びて、河川の流域もこの地域の特性として小さく、同じく東西にのびているものだから、ぴったし雨域と流域が重なり、大変な流出量となる。
その当時、豪雨災害があった次の日に、若手技術者ということで出動命令が会社からでた。
日曜日であったけど、部長を運転手？として、現地入りした。
とんでもない降雨量だったから、予想はしていたが、普通じゃ考えられないほどの河川の状況だった。電信柱、電線はのこっていたのだけど、電線に草がぶら下がって、ある集落全体が５～６ｍ浸水しただけではなく、川の流れの中に没したものだから、ほぼ、そこは全戸流出、だぶん、今考えれば、東北の津波のような感じになっていたのではないでしょうか。
国土強靱化を新しい社会資本整備の目標とすることが議論されているけど、とんでもない特異な災害が発生する現状からして、一定規模の災害しか対応出来ないハード施設（小規模な被害緩和施設ならいいが）を整備すること、もはや経済的な根拠がない。
今の現場（直接国民と向かい合う出先機関あるいは担当省庁）の考えは、一旦災害が起きたときに対応出来るよう、ソフト対応の強化（避難方法、避難場所及び住民に対する教化など）である。これだと、国民の財産は全部は守れないが人的被害は軽減できる。命あってのものだね、今の異常な気象現象からみて、そのような方向にいくのは、国力に限界がある環境では仕方がないと思わないといけない。それでも、昔ながらの施設対応にすがりつく業界、関係者もてっぺんの方では主流みたいだけど、困ったものだ。とにかく、お金（税金）を使える口実が欲しいらしい。東北の防潮堤なんか、数百年後、残っていれば万里の長城に匹敵するものになるんじゃないのでしょうか。
国管理の一級河川では、避難のためのタイムライン（避難のための準備、避難開始などの手順）の検討を終えたということも、先日新聞に載っていた。現実に災害が生じたときの氾濫区域の推定などの作業は、いろんなところでもう出来ている。さらにもっと大きな災害時の想定作業も行われている。
土砂災害については、先年、広島市が失敗したけど、ある程度は方法論は定まっているし、実効性のある、早期発現の対策として推進されつつある。
まあ、このソフト対応については、市町村単位の意向も多く反映されているものもあり、自治体間で大差がついている状況であり、市町村首長も、そこいらあたりも考慮に入れて投票しないと、あとで痛い目にあうかも知れません。
余談ですげど、こそっと。
完全な揚げ足取りですが、秋葉原の石原伸晃氏の安倍総理登場の紹介で、｢拍手でもっておまぬけください、おまぐめ・・・・ください｣とはっきり言ってたけど、思わずほほえましかった。
