長寿命を誇る日本だが、１～４歳児の死亡率は先進国の平均より３割高く、実質的に「最悪」なことが厚生労働省の研究班の調査でわかった。
原因ははっきりしないが、主任研究者の田中哲郎・国立保健医療科学院生涯保健部長は「小児救急体制が十分に機能していないのかもしれない、医師の教育研修なども含め、幼児を救う医療を強化する必要がある」と指摘する。
国内総生産(GDP)上位20カ国のうち、世界保健機関(WHO)の統計資料がない中国、韓国、保健医療面で遅れるメキシコ、ブラジルなどを除いた14カ国で主に99年のデータを比べた。
年間の死亡率を10万人当たりで見ると、日本の１～４歳児は33.0人で、ほかの13カ国平均より３割多く、米国(34.7人)の次に高い。
米国は他殺(2.44人)の占める割合が大きく、この分を除くと、日本が最悪になる。
最も低いスウェーデンは14.3人。
病気別には、先天奇形や肺炎、心疾患、インフルエンザ、敗血症などが13カ国平均に比べ高い。
不慮の事故は、平均とほとんど変わらなかった。
ほかの年齢層の死亡率は、すべての層で13カ国平均より低く、全体では10万人当たり783人で、13カ国平均より15％低い。
０歳児については340人で、13カ国平均の約３分の２で、スウェーデン(337人)に次いで低い。
新生児医療の整備が大きいとされる。
（朝日新聞 記事参考）
