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戦いは、相手を倒すまで、続く。時として、その後も戦いが続くこともある。消費文明、人身売買、HPVワクチン、モリカケスパ、独裁者・大村秀章

2020-09-04 12:58:54 | 独裁者・大村秀章

消費に対する批判

が通底していた。

それもそのはず。
カトリック教会が長年、現代社会に向け続ている問題意識の一つだから。
カトリック教会は現代社会の病理現象と戦い続けている。

ローマ教皇が、使用済みの薬きょうの如く、幾度も交代しても、
カトリック教会は戦い続けている。

現代社会の病理現象が消滅するときまで、


ずっと




当方とのやり取りでは、
北米に於ける人身売買に関する話題が、出やすい。

人身売買撲滅のための戦いが、撲滅されるその時まで、継続され続けられるべきであるという点で、合致しているから。

この合致は、トランプ政権の大統領令
とも合致する(オバマ政権やクリントン政権下では手薄だった分野)。
 
そして、
HPVワクチン。

科学の飴細工的冒用
企業倫理の破壊
専門家集団への信頼(専門家集団が専門家集団であるための根底)の毀損(これこそ、当方がHPVワクチンの問題を追及し続ける最も大きな動機)。
大規模な生命・身体・名誉に対する継続的な攻撃
をもたらしている医薬品。

そのHPVワクチンをテコに、
放縦で過度の消費」に裏打ちされた利己心に従って、
私的利益の祭壇」に数多の生命・身体・名誉を捧げようとする連中 。その筆頭は、村中璃子(加茂理子)

村中璃子関連記事

その連中とHPVワクチンに対する戦いは、
その連中とHPVワクチンを倒すまで、続く。

HPVワクチン関連記事

 


ていうか、
途中で投げ出すという選択肢も、
一旦休憩するという選択肢も、
あり得ない。

根気と意志と一貫性で組み上がっているレールを、
走り続ける習慣が板に付いているからだけでなく、
そもそも、相手を未だ倒していないにも関わらず、戦いを、一時的にであれ、止める合理的根拠がないから。

このタイトルに補足すると、
「食らい付く」を止める要件は、
「食らい付く」目的を達成すること、ただそれだけ。

要件を具備するまで、継続する。
これは、お役所仕事との共通点。

融通が利かない、などとお役人に愚痴る前に、その一貫性に目を向けるも一計です(或いは「既に要件、具備してますよ」と)。

一方、
・entoropi1091 (@entoropi1091) 
・鏡月なる輩 
両名のように、
根気と意志と一貫性で組み上がっているレールすら歪んている者たちには、合点のしようがないでしょうけど。

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さて、日本で最も厄介な戦いの一つは、モリカケスパ。
首謀者は表舞台を去りつつある。
しかし、戦いの場で、倒されたわけではない。

モリカケスパの戦いは未だ、終わっていない。

そして、愛知県では、
独裁者・大村秀章との戦いが、これから。

大村は、
市場価格が不明瞭なため可能な恣意的な値付け
あの金屏風の如く、画廊に生じる「転売益」を狙って、

【愛知】若手芸術家ら支援に1億円 3年間で、県美術館の購入費増額へ

なる私利私欲策(若手芸術家の手元には原材料費程度しか残らないだろう)に走っている。

その一億円の大半は巡り巡って、大村秀章とその政治資金管理団体の手元に入るだろう。
 
美術品の収蔵を増やしたいならば、
所有者からの永久寄託
という手がある。
実際、国立京都博物館は、寺院や個人所有の美術品が数多、永久寄託によって、収蔵されている。所有者にとっては管理の手間が省け、博物館・美術館にとってはコレクションを増やせる、という一石二鳥の策。

若手芸術家にとっては、個々の作品を買い取ってもらうことよりも、名前と個性を売り込むことが大事(インスタレーションのように、そもそも買取に向かない作品もある)。
ならば、作品を一定期間賃借するも一手。
美術館にとっては、買取と比べれば圧倒的に安く済み、「ゴミ」を掴まされるリスクが下がる。
芸術家にとっては、美術館への展示によって、名前と個性を売る機会を得られる。
なのになぜ、美術館は、評価の定まってない「ゴミ」候補たちを所有しなければならないのか。
その疑問に、大村秀章は沈黙したまま


#大村知事のリコールを支持します

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2 コメント

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Unknown (葉月)
2020-09-04 16:57:23
少なくともイギリスでは、少年に対する児童虐待が最初に問題となったのはカトリック教会でした。
返信する
ゆえに、カトリック教会は、 (舶匝(@online_checker))
2020-09-04 17:17:14
全世界的に対策に奔走。

カトリック中央協議会も、
2019年「聖職者による未成年者への性虐待の対応に関するアンケート」調査報告と課題
https://www.cbcj.catholic.jp/2020/04/07/20513/
 組織内の司法システム(教会裁判)を有しているがゆえに、「アンケート」という言葉を凌駕する重みがあります。
返信する

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