もし、新型コロナウィルスワクチンが薬害を引き起こしたら……

まだ作られてもいないワクチンには非難すべき要素は少ない。#HPVワクチン https://t.co/X4dXqRxfBb

— 🌸 中谷康一 Koichi Nakatani (@knakatani) July 4, 2020

が目に留まった。

新型コロナウィルスワクチンの接種は、

インフルエンザ予防接種のように、医療従事者から始まるでしょう。

もし、新型コロナウィルスワクチンを打たれた医療従事者たちから、

重篤な副反応が多数出たならば……

一、「これはヤバイぞ」という声が本人や周囲の人々から上がり、口コミで方々に伝わる。

二、重篤な副反応を隠す動きが出る。

三、被害を訴える医療従事者やその支援者たちを非難する動きが出る。

四、重篤な副反応を秘匿ないし矮小化しつつ、市井の人々に新型コロナウィルスワクチンを打ち始める。

五、医薬品副作用被害救済制度を利用しようにも、診断医がなかなか見つからない上、ドクターが(申請に必須の)診断書をなかなか、書きたがらない。

六、PMDA(医薬品医療機器総合機構)のお役所仕事ぶりが、被害を被った医療従事者たちに知られるようになる(行政手続きの素人相手にも容赦一切ない組織ですから……)。 

HPVワクチン周りの動きを見ていれば、この程度の予想は付きます。

そして、新型コロナウィルスワクチン特有の事情として、

七、労災が下りるか否かの判断が割れる。

ちなみに、厚労省は既に、

「新型インフルエンザの予防接種により医療従事者に生じた健康被害の取扱いについて」(平成21年12月16日)(基労補発1216第1号)

https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=00tb6421&dataType=1&pageNo=1

にて、労災が下り得ることは認めています。

ただし、

予防接種による健康被害が生じた場合(予防接種と健康被害との間に医学的な因果関係が認められる場合に限る。)

 

因果関係の有無についての判断が割れうるため、

七、労災が下りるか否かの判断が割れる。

(因果関係の判断は、とても面倒なのです。)