「農場周囲の環境整備で、豚の免疫力を高めよう」

　食と農の再生プランを農水省が打ち出してから食の安全・安心を考える普及が広がっています。地産地消もその一つ。考え方、工夫でその域を拡大し、日本農業の再生国農畜産物の消費拡大につなげることです。　生産者は安全・安心を徹底し、生産や販売方法などにいっそう気配りしています。消費者にもその努力を知ってもらいたいものです。家族農業がその支えの基本であることを確認することです。　いま通常国会で動物用医薬品の使用について、記録を義務付ける法改正案が提出されるニュ－スが出ています。抗生物質や駆虫剤など、畜産物を通して人の健康にも影響を与える恐れのある動物用医薬品などが、対象となっています。国民の健康保護のためとなっており、食品安全基本法関連整備法案として農家に順守を義務付ける方向です。これらの骨子は、家畜伝染病予防法の改正で、国が家畜の飼養について衛生管理の適正価の基準とするものです。　疾病事故を発生させるなど考えられない環境が除々にできている現代、豚コレラワクチン不用、他のワクチンも発生がなければ接種しないなど、生産者がそれぞれの立場を考えて選択している。　これは、疫学的な環境整備を認識しているからと考えます。　農場の周辺環境が整えば、豚本体の免疫力の賦活能力を高めることが可能になりますが、育成の目安となる体重からくる、例えば離乳から体重３０～４０kg、または５０kまでなど、その発育の節目の変化で、発育のバラツキや肺炎、下痢などの症状が出たりと問題が出てきます。　これが経営の足を引っ張るわけです。稲作りは、苗半作といわれています。養豚経営は、子豚半作です。生まれて丈夫で均一に育成するにはマクロビン投与、鉄剤投与は理論的にはあまり期待されていません。ただし投与すると、子豚の体色が赤味を示すので不思議といえます。　一貫経営で成功するためには、妊娠中に親の胎内で、きちんと育てなければ、生まれてから飼養管理に技術的なことをしてもひと汽車遅いと考えます。腹から作ることです。　そこで、活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スが必要となるのです。　子豚の分娩時の子数、つぶ揃い、育成の順調具合、育成時の生後日齢や体重別の節目の落ちこぼれのないことなど、子豚育成の難点をなくしてくれます。　当然、抗病性が強く肺炎など、また周囲に例えばオ－エスキ－病などの発生があっても発病しないことなどが認められています。　抗生物質や抗菌剤などは飼養しません。ワクチン接種は、その地域的な形で選択接種します。　活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スの特徴として、ワクチン接種後の抗体価が通常より１０倍上がることが報告されています。