テレビは日本と韓国のことでワンワン言っている。いわば煽っている傾向もある。政権と政権の喧嘩みたいなもので、韓国人と日本列島人との喧嘩ではないことははっきりしておいた方がいいと思う。マスコミと国民の感情は相乗効果があり、危ないことは先の戦争で十分に反省したはずである。
新聞を読まない、テレビも見ないという人が増えているようである。個別に個人がスマホで何やらやっているとイメージがある。すっかり首が前に垂れて並んで待つ風景や電車の中での風景が携帯電話が出てから一変した。ストレートネックによる頭痛も激増していることだろう。新聞、テレビを見ない人はスマホからのニュースを見ているのだろう。スマホのニュースはいろいろだ。朝日、毎日、読売、産経、日経新聞の記者が書くだけではない。いろんな人がいろんな風に書く。小林よしのりも書けば、菅野完だって書く。自分で書けるのだからスマホは都合がよい。大手新聞では載せてくれないものもスマホでは載っている。トランプ大統領だって毎日のように書く。
しかしスマホは自分が過去にアクセスしたことが情報として把握されていて、ぼくならぼくの好みみたいな記事を画面にあげてくる。一種の分析ＡＩなのだろう。この点は恐ろしい。そして合間に広告が記事らしく入っている。要はスマホ内容も広告で成り立っているわけであるが、双方向になっていることと、書き手のすそ野が圧倒的に多いという違いがある。
しかしながらぼくはやはり新聞を購読しているし、テレビも必ず点けている。選択消費（買っても買わなくてもよく、自分の懐具合で消費するもの。絶対消費の反対）の中になくてはならないというものではないが優先順位が上の方で新聞があるだろう。テレビもあるだろう。しかし消費税が上がり、賃金が上がらないとなってくると、何を削るか。やはり新聞だろう。テレビはまだ削られることはないような気もするが、スマホがあればワンセグで地上波テレビは見えるのだけど。
何か、つまらないことを書いている。どうでもいいようなことだ。言いたかったことは、新聞もテレビも冷静さを欠いたらだめだよ、ということだ。韓国を責め立てたら視聴率が取れるなど思わないことだ。これはマスコミ人の根本理念に関わることだ。冷静であらねばならない。