都心の高層ビルの将来

「都心の高層ビル」は、将来的にどうなるのだろうか？
停電になるとどうしようもなくなる。
地震には強いのだろうか？
揺れはやはり大きい。
水害にも弱そうだ。
景色はやはり良い、でも高所恐怖症には・・・。
ベランダで植物の栽培も風が強そうで難しそうだ。
やはり高ければ高いほど価値は高い、ということは転売がしやすい。
でも本当に高層ビルは今後も必要なのだろうか？
駅に近く雨に濡れない便利な箇所は魅力的なのだろうが、地球上で生存する生き物として、そういう暮らしはどういうものなのだろうか？

豚肉の未来






日本における養豚の現状として農水省のHPには「生産量については、平成2（1990）年度の154万tをピークに減少しましたが、平成23（2011）年度は128万tと平成12（2000）年度の126万tに比べて僅かに増加しています。」と掲載されている。
対して「豚肉の消費仕向量は、増加傾向で推移し、平成2（1990）年度の207万tから平成23（2011）年度の246万tに19％増加しています。」とあるように今や食している豚肉の1/2は輸入に頼っていると言える。
また、日本における豚の飼養頭数の推移をみると、「平成2（1990）年に1,182万頭まで増加しましたが、平成12（2000）年には981万頭まで減少し、以降は、980万頭程度で推移して」あり、現在は918万頭（2018年）と減少傾向は継続している。
また、平成30年7月3日に農林水産省が公表した「畜産統計」によると、同年2月1日現在の豚の飼養戸数は、前年から200戸減少して4470戸（前年比4.3%減）となり、依然として減少は続いている。
2015年のＴＰＰの農産品をめぐる日米協議では「豚肉の関税のうち最も安い部位にかかる関税が、１キロ当たり４８２円から最終的には５０円まで引き下げられる案が有力」とされており、当時、日本養豚協会の志澤勝会長は「日本の豚肉の相場は、安く輸入された豚肉の価格に合わせて大幅に下がる。日本の養豚業は生産コストや環境コストがアメリカと比べ高く、その（下がった価格の）レベルで生産できる人は少ない。結果として日本の生産者は半分くらい止めてしまうかもしれない」と懸念を示していたことが思い出される。

2019年12月論座で山下一仁氏は「豚肉については、特殊な関税制度によって関税が下がっても、今までと同様の価格で輸入される仕組みになっているので、関税削減・撤廃の影響はない。」と述べており、
実際は特殊な関税制度を用いているようで、一部では養豚農家の平均年収は2,000万円とも言われている。
誰が得をして、誰が損をしているのか？
そういう議論ではなく、「豚肉の未来」をみんなでどう考えるか？「日本の食の未来」をどう考えるのか？「自国の“食”を他国に委ねた国の行末」をどう捉えるか？が大切な時代を迎えている。
昨年6月コロナ禍で国産並びに輸入豚肉が高騰した、当時巣ごもり需要によるものと言われたが、一昨年前は「アフリカ豚コレラ」で高騰した。そんな中、米中貿易戦争で中国は米国への対抗措置の一環として、米国産の豚肉、さらには豚の餌となる大豆にも高い関税を課した。当然のことながら、養豚農家にはコスト高となって跳ね返ってきて、養豚をやめる農家が急増したと言われており、自然に影響されることは「農業」ゆえしょうがないが、政治に左右されるようでは“豚肉の未来”はなかなか厳しい。

畜産の将来





畜産は、現在、購入飼料の高騰や持続可能な社会形成への課題となるふん尿の廃棄やストレスの少ない新しい肥育方法（アニマルウェルフェア）へのチャレンジが問われている。
また構図とすると肉畜農家に対する大企業の支配が強化され，農家はその従属下におかれ、経営的にも厳しい中、畜産経営に対する農家の不安感が発生してきている。
コロナ禍の下、乳製品でも課題が山積している。鮮度が問われる生乳の生産量は需要の多い夏場に少なく冬場に多い、国内の生乳は消費期限の短い順に、まず飲用として出荷。次が生クリームやチーズなどの乳製品。生乳を分離して作るバターと脱脂粉乳は保存期間が数カ月あり、最後に位置づけられているが、今回巣ごもり需要でチーズやバターの品不足が続いた。かたや学校給食や外食産業が使用しなくなった牛乳が余っているというのに、バター等乳製品を製造できる企業が限られていて、その後需要に応えられなくなっていたというのだ。限られた製造ラインで効率よく生産していく考え方は、世の中の変化にまったく対応できなくなっている、足りなくなれば輸入すれば良いという考え方は、世界が満たされてある場合は成立するが、穀物等の高騰が発生した場合、脆くも崩れ去るわけで、国内の状態だけでも整備しておかないと“食”の不安定が国民の精神の不安定を招くことになる。

鶏の卵





「卵」は「物価の優等生」といわれている。
昔は「精のつく食べ物」ということで、籾殻を入れた箱に生卵を並べて入院中の患者さんへのお見舞いとしてよく用いられたという。
当時は各家庭で数羽程度肥育されていたが、昭和40年代に坪当たり16羽、50年代では32羽、平成になると60羽、そして平成で110羽にまで飼育密度は高まった。
今回、元農水大臣の収賄事件は、家畜にとってストレスの少ない飼育環境を目指す「アニマルウェルフェア」（ＡＷ）を日本に導入させたくない養鶏業者によるものだったが、この欧州基準を取り入れるとなると、おそらく「卵」は現状の3倍程度になり「物価の優等生」ではなくなるであろう。
そもそも持続可能な開発目標（ SDGs）をいろいろな分野で掲げながら農業は二の次にしている、農業は国の国民の“食”の基幹であり、その農業を他国に委ねている国の弱みが今後いろいろな場面で露見してくるであろう。

太陽光発電

最近グリーン電力が注目されているが、例えばグリーン電力のひとつ「太陽光発電」はほんとうに環境にやさしいのだろうか？
製造時に二酸化炭素が発生する、使用時に電磁波が発生する、廃棄時の処理方法が明確になっていない等、さまざまな課題点が考えられるが、もっとも大きな問題は、自然エネルギー自身はエネルギー密度が低いことをあげる科学者がいる。広大な面積を使わないとまとまった電力を得ることができず、広大な面積を使うということになり、それだけ自然を破壊することになってしまうという。
われわれは多角的なものの見方と考え方で、現在と未来をしっかり見据えた上で、さまざまな判断を意思を持って行っていかないといけない転換点に常にいる。

スモールトーク

「スモールトーク」とは、所謂「世間話」や「雑談」のことをいう。
ある心理学者は「相手の年齢、性別、人種、職業、経歴、宗教に関係なく、初めて会った人とでも、このsmall talkが出来る人は、それだけで人生を豊かにするスキルを身につけていることになる。」という。
「おはよう」
「今日はいい天気ですね」
「お疲れ様」
日々おこなわれている何のことはない会話が人生を豊かにする、そこまでいうと言い過ぎかもしれないが、何気ない会話が空気を柔らかくして“場”を明るくすることはよくあることだ。
「意味のない会話」は実は、言葉の意味ではなく、言葉の音、声を聴くことで心が落ち着くのだという。

オリンピックの開催の是非

2020年開催予定だった「東京オリンピック」は、新型コロナウィルスの影響で1年延期になったわけだが、この開催も最近は危ぶまれている。アメリカをはじめ、インド、ブラジル、欧州各国ではまだまだ感染は拡大し続けており、期待されていたワクチン接種もスムーズには進んでいない模様だ。
開催が延期されたオリンピックの経済効果は、1年延期にしたことで6,408億円のマイナス、感染予防等を考慮した中で観客数を半減して行うとなると1兆3,898億円のマイナス、無観客で行うと2兆4,133億円、中止だと4兆5,151億円という試算がなされている。
そもそも「オリンピックの開催の是非」についてあまり議論されておらず、1960年の「東京オリンピック」の意義と2020年のその意義は全く異なり、ロス五輪以降、本来あるべきはずの「スポーツの祭典（平和でより良い社会の形成を目指す）」から大きく逸脱し、商業主義に走っている感が強い。
経済効果ばかり語るのではなく、本来あるべきスポーツのあり方、選手のみなさんの健康状態の確保、選手の方々の側に立った「オリンピック」のあり方を考えると出来るだけ早い機会に中止を判断することが望ましいのではないだろうか。

オルタネート

NEWSの加藤さんの作品「オルタネート」を読む。
最近は俳優が歌を唄ったり、歌手が絵を描いたり、ドラマーが映画に出たり、一人がいろいろな分野で活躍する、それも結構なレベルで。
以前は「天は二物を与えず」といったものだが現代社会ではそうでもないようだ。
「美人は性格が悪い」というが「美人だから（美人故に）、性格が良い」という場合も多々あり、「お金持ちはケチだ」とよく言うが「ケチだからお金持ちになれる」のかもしれないし「お金がお金を呼んでくる」というのも結構正しい。
よく考えると、それぞれみんなに訪れる機会を如何に利用するか、如何に立ち向かうかが大切であり、「諦める」と何も始まらない。人はいろいろ言い訳をして安全な道を選択する、昔なら生命を落とすかもしれなかった、昔なら数ヶ月必要だったかもしれなかった、しかし現代社会では、生命をとられることも、そんなに時間やお金が必要なことはない、取り組みやすいスタイルで果敢に挑むことが大切なのではないかと素朴に思う。混沌としているが恵まれている時代に、一歩前に進むことがもっとも重要な気がする。

水の先物取引







「水の先物取引」
「シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）」は、2020年12月7日、米国の新興企業向け株式市場「ナスダック」との提携により、世界で初となる水先物を上場した。
気候変動に伴う気温上昇や干ばつなどにより、世界的に水リスクが高まっているため、水資源の需給バランスを効率的に調整でき、とりわけ水の需要量が大きい農業や製造業を中心に、水資源管理に役立つと期待されている。
一方で、水という基本的に不可欠な資源を市場で取引することによって、水への適切なパブリックアクセスや利用可能性の確保よりも利益が優先されるおそれもあることは事実で、市場ができたといっても気候変動や工業型農業における水の大量消費など、水不足を引き起こしている根本的な原因の解決にはつながらない。
「水のコストはおそらく上昇し続けるだろう」という声も多く、市場が出来たといっても、原油のようにはならないようにして欲しいものだ。

CRISPR-Cas9

遺伝子編集技術「CRISPR-Cas9」が「サイエンス」誌に掲載されて8年、この技術は遺伝子治療のみならず、さまざまなことに応用が効き、今や人類の未来を大きく変える「百年に一度の技術」（須田桃子:毎日新聞科学環境部）といわれるに至る。
細菌が長い時間をかけて編み出してきた複雑で多様な免疫の仕組みが、やはり40億年の進化の歴史を経て紡がれてきた地球上のあらゆる生命の設計図を、最も簡単に書き換える手段に生まれ変わった。
われわれは、技術的な甘美に魅せられ、（まずはやってみる！」で本当に良いのだろうか？どう使うか、その結果何を導き、人類、地球に何を残すか、もっともっとその技術を知り、経済的な理由、資本の論理で、語らず、未来の地球から考察する必要があるのだろう。