03日のフジのテレビで、
支那の対鑑ミサイルが、自律飛行できる様になるので、当てるのは難しくなった。
とか佐藤正久参議員が言っていた。
日米は同盟関係にあるとかの、「縛り」 の中で話せば
あのような言い方にならざるを得ない。
(曲がりなりにも、日米はお笑いぐさだが 「同盟国」 と云うことになっている。つまり、アメリカ軍産がボール紙とベニヤ板で、MDミサイル構想をデッチあげたならば、それにおつきあいして、相づちをうたねばならぬ。)
わが郷の左近尉は、そのような斟酌は必要ない。
なのですっぱりと言ってしまえば、「 MD計画なんぞは糞だ。 」
辺野古の基地と同じく、防衛を出汁にした、予算泥棒に過ぎない。
(まともな防衛努力を忘れて、日米安保のアンポンタン。それでなくとも少ない、我が国の防衛予算を盗む。しかし最近は風向きが変わってきた。田母神氏などの、真性保守が芽を出してきた。ならばとて、わが自民党内の保守派も、本当の防衛体制構築に向けて、蠢動を開始したということか。それで、敵基地を攻撃すると、明言できない。このヘイワ憲法の縛りの状況を悪用して、ねつ造されたMD計画の、その幻想を突き崩す作業が始まったのか。)
さて、わが自民党が、石破なんぞを含めて観れば、どれだけ真面目に、日本国防衛を考えているのかは、はなはだ疑問がある。昨日も書いたが、テロつながりの桝添なんかを、東京オリンピックを控えた東京都の知事に推す。なんてぇのは、悪質きわまる与太郎話である。
暗殺ぐらいは、必要とあらば躊躇しない。
それと、暗殺されるのを危惧してばかり。
それで、沖縄施政権返還と、日本の本格再武装の核とを、
秤にかけて売ったモノとの差はあまりにも大きい。
MD計画のミサイルは当たらないと、元自衛官の国会議員が言い出した。
そもそも「日米防衛協議」などというのは、元防衛長官の 『原爆投下は、しかたなかった。』 などの発言にみられるように、戦後自民党の政治はアメリカの茶坊主に徹してきた。
細川とか、桝添がよい候補だと言っているのは、腐ったマスコミだけだと、まともなネット・ブロガーなら知っている。
ネットが世界を変える。
これは、なかなか大変だ。
ならば、ネットが日本を変えることは、大変だが出来ないことはない。
ネットが 東京を変えられるかどうか、その答えのひとつが、5日後に出る。
そから確実に言えることがある。
ネットは自分を変える。
わが郷の管理者も、ネットを遣るようになって、いろいろな情報に接する機会が、とてつもなく増えた。
年をとれば、時間が過ぎてゆくのが早いと、つい最近までは感じていた。ところが、ここ二、三年は、一日一日が膨張して、これと格闘するのが、かなり大変な作業となっている。それで一日が結構ながくなってきた。
もう遠い話だか、沖縄の施政権返還。
週に一度は過激なデモを繰り返していた。このような 「報われない事をしていったい何になるのだ。」 そう思うことも何度もあった。それでも今になって振り返ってみれば、ああっ、あのとき我々はサンフランシスコ講話体制を、打ち砕きつつあったのだと実感できる。比較するのも何だが、支那の習近平なんぞは今でも、「日本は講話体制の中にあるのだがら、戦勝国のチュウゴクの意向にしたがえ。」 とか寝言を言っている。そもそも、支那の恐惨党が支那の国家独立を表明したのが、1949年のことだし。大東亜戦争なんか、とっくに終わっていた。あいつらは、自分の国を統一するのに、今だって成功していない。分断国家は朝鮮半島にあるだけではない。支那だって、大陸部と台湾とに分断されたままだ。尖閣が自分の領土だとか、トンデモな戯言を言う前に、何故に台湾を併合できていないのかをしっかりと考えてみるべきなのだ。
ソ連とか中共のようなスターリン主義の国家は、もっと遠い、はるかな高見から俯瞰してみれば、ユダヤなど巨大国際金融の、オモチャでしかなかった。1970年代初めからの、国際金融つまりキッシンジャーの融和策が実行されなければ、支那なんぞは今でも着た切り雀の人民服を着て、自転車にのっているしか能がなかったのを自覚せねばならない。
目を国内に転じてみる。
消費税増税、そもそも中曽根などの売国どもが、何故消費税を導入せねばならなかったのか。それは、自民党の諸君は、『喰ってはいけないものを喰って、豚になってしまったから。』 それで徴税権を、ジワリジワリと取り上げられてしまった。これを別の言い方で言えば、『税制改革』 という怪しげな四文字となる。巨大企業、とくに貿易関係企業は、日本国に税金を納めなくなった。かわりに株式市場などを通じて、国際金融つまりわが郷で言うところの湯田屋に、上納金を納めるようになった。企業収益の 『おおよそ、10%』 の利益が上がれば、株価が上がって資金繰りが容易になる。しかし、うらを返してみれば、FRBなどの紙幣印刷機に、プレスされての熨斗イカになる。それで、巨大売国企業にシャブられつづけてきた。
喰っちゃならないものを、喰ってしまうと……。
豚になる。 【FRB】
国会議員の何名ほどが、はたして商業簿記ていどの知識があるのだろう。決算書つまり、損益計算書とか、貸借対照表を読める議員がどれほど居るのか。はなはだ心許ないかぎりだ。なので、国際金融の金貸しどもが、どれほど悪辣な企みで、日本を乗っ取ろうとしているのかなんて、彼ら彼女らに理解させることは至難の業なのだ。
難しいことは言わない。
自民党の諸君も、佐藤正久議員のように、もうそろそろアンポンタン体制の、その擬制の殻を突き破る。このような努力をする時季がきた事を自覚すべきだ。これを為さねば、自由に大空を飛ぶ鷲にはなれない。
わが郷では、日米安保の、その ず~っと先 を見つめています。
P-1 哨戒機 【軍装備】
2007年(平成19年) 9月28日に初飛行した試作機の型式名称は XP-1 であったが、2013年(平成25年) 3月12日の開発完了の正式発表をもって P-1 となった。最初の 2機は、2013年 3月29日に厚木基地に配備された。
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本日の話題の記事
支那は偽物を作るのが大好きだ。
なぜって、それは本物を作れないから。 (わが郷の判断です。キリッ )
2014 01 27 中国が音速10倍の超高速ミサイルを開発中 【the-liberty.com】
支那が偽物作りの名人ならば、アメリカ軍産だって負けてはいない。
グローバル経済とアメリカの富 【政治】
史上初の有人月面着陸を実現したとされるアポロ11号のいわゆる成功からもはや、40年が過ぎ去った。来年にはスペースシャトルが全て退役する。アメリカのアポロ計画などの膨大な予算執行はアメリカを腐らせた。軍事の秘密のベールに隠された、その中身は謂わば社会主義計画経済である。膨大な利益を含んだ、空飛ぶセンボンカブ。その予算の総額なんと、250億ドル余り。邦貨で約9兆円。当時の日本の国家予算が6兆円ほど。
現代の感覚からすれば、百兆円である。世界中、いや宇宙中の化け物が、ビックリこいで逃げ出すような予算の気前の良さ。我が郷でアポロの成功を信じる者はいない。あんなガラクタの月着陸船で、再び月の周回軌道まで飛び上がるのは無理である。
(これは、2009 12 15 の記事です。)
本日は 18位です。 m(_ _)m => ランキングを見る
アクセスの記録 2014.02.04 (火) 7004 PV 2793 IP 78 位 / 1984572ブログ
【わが郷の顔】
東京都尖閣諸島寄附金 受付状況 は、
こちら にサイトが設けてあります。
それは近年、学校で、和を重んじる教育から、ディベート中心の教育に変えたからだ。
和を重んじる教育では、争点があった場合、論点を明確にせず有耶無耶にするスキルが求められた。
しかし教育方針をディベート中心に変えた結果、対立点がある場合、論点を明らかにし、相手を徹底的に論破するスキルが重要視されるようになった。
その結果、根拠があいまいなまま、今までぼやかされて来た反日勢力の主張のインチキさに多くの若者が気付き、論争を仕掛けるようになった。
恐らく日教組は、日本人の和の精神を壊し、日本弱体化を目論んだのかもしれないが、その方針が墓穴を掘ったのである。
では利とはインド、ベトナム、インドネシア、フィリピンなどです。
その内、軍事的に助けになる可能性のある国はインドとベトナムです。
しかし、その軍事力は現状中国には遥かに及びません。
恐らく十年、十五年単位ではバランスを取れるほどの力はつけられないと思います。
日本は現在、短期的ならば中国の攻撃を阻止出来るでしょうが、長期化した場合、独裁国家には押されるでしょう。
ですから、現状の減少する防衛予算の国防では米国を頼りにするしかないと思います。
そこで軍事力は無くとも力強い助けがあります。
それがフィリピンです。
http://sankei.jp.msn.com/world/news/140206/asi14020608120000-n1.htm
ご存知の様にフィリピン人はほとんどみな英語を話せます。
過去、米軍基地も有りました。
それだけにこの大統領の米国紙記者との会話では日本人と記者との会話の比ではないコミュニケーションが出来ていると考えられます。
口下手な日本より遥かに中国の脅威を伝えられていると思えます。
つまり、中国の脅威、中国の不法がより正確に米国紙に伝えられているということです。
軍事力はなくともプロパガンダが時に軍事力や資金以上の力を発揮することを考えればこのフィリピンの言動には大きなものがあります。
日本は中国などへのつまらないODAはやめ、フィリピンへの支援を強化すべきだと考えます。
http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/140205/waf14020507010004-n1.htm