集団的自衛権…法整備に数年、
反対抗議続けよう！
来年４月に統一地方選
＝違憲の自民・公明の息の根を止める！
報道ステーションより ２０１４・７・１
集団的自衛権、詭弁師安倍に「最高司令官の資格なし」今からでも国民は立ち上がれ！憲法の破壊、無視…
２０１４・７・１国会前デモ
２０１５年４月の統一地方選には必ず選挙に
戦争に行く事になってしまわないように
集団的自衛権の行使を容認する閣議決定（全文）
Twitter
集団的自衛権、米国は世界でもっとも野蛮なならず者国家である！自作自演の侵略、殺戮＝日本も参戦する！
集団的自衛権「反対」あきらめない
若者も声「今日が出発点」
東京新聞より 2014年7月2日 朝刊
首相官邸前で、集団的自衛権行使容認の閣議決定に抗議する若者＝１日午後、東京・永田町で
戦後六十九年間、私たちは戦地で殺すことも、殺されることもなく生きてきた。憲法九条は命に直結する。その変質を政府は、仲間の政党や、内閣の面々という内輪で決めてしまった。安倍晋三首相の国民への説明もじゅうぶんではなく、記者会見は、たった二十四分で終わった。二〇一四年七月一日、人々は命の土台を見つめ直した。抗議の声やまぬ首相官邸前で。戦争の心の傷深い下町や、子どもの声響く公園で。
身動きできないほどの人が、首相官邸前に詰めかけていた。集団的自衛権行使を認める新たな憲法解釈を決定する臨時閣議が始まった、午後五時ごろ。主催者発表では前日に続き、二日連続の一万人超。二十代、三十代も大勢いた。
「今ここで反対と言わないと、そのうち言えなくなりそうな気がした」。名古屋市の大学四年生の女性（２１）は話した。両親は政治への関心が低く、内緒で上京した。「一人一人は小さいかもしれないけど、こうやって集まることが大事」
＜午後五時二十分、異論もなく臨時閣議は二十三分で終了。緊張気味だった安倍首相の表情も緩んだ＞
「閣議決定絶対反対」と声を上げ続けていた官邸前の人々のもとにも閣議決定の報が届いた。「あー」というため息が広がった後、すぐに「閣議決定絶対撤回」の掛け声が広がった。
東京都三鷹市の大学四年生の男性（２１）は「反対の声を聞かずに進めるやり方が怖い。危機感を持っている若者が少ない」と訴えた。
千葉県柏市の家事手伝い山本加菜子さん（２５）は「駄目でもともとだと思って抗議しに来たけど、やっぱりな、という感じ」と肩を落とした。「憲法の解釈をこんな形で変えられるなら、今の平和な生活も何もかも変わるんじゃないか」と不安そうに話し、空のペットボトルを打ち鳴らした。
＜午後六時、安倍首相の記者会見が官邸で始まる。左右を見渡しながら「国民の命と平和な暮らしは守り抜いていく」とゆっくり切り出し「万全の備えをすることが抑止力」と訴えた＞
「憲法が骨抜きにされるのに、何が抑止力になるのか意味が分からない」。横浜市の主婦鈴木未知さん（３３）は憤った。連れてきた四カ月の長男円（えん）君が戦争に行くことにならないか、不安がある。
＜会見時間はわずか二十四分。質問は五人で打ち切った。「自衛隊員の血が流れるのでは」との問いに、安倍首相は答えなかった＞
抗議の声はその後も途切れない。午後八時すぎ、東京都八王子市の介護施設職員菱山南帆子さん（２５）は「悔しい」と漏らした。中学生の時から戦争に反対する抗議行動に加わってきた。「選挙でも抗議活動でも、反対の民意を示していかないと。今日は新たな出発点だと思う」と語り、国会議事堂を見据えた。
「全然実感がない。閣議決定にどれだけの効力があるのか」。夜九時ごろ、明治学院大四年の大野至さん（２２）は、しゃがれた声で話した。学生仲間約三十人と四時間、抗議の声を上げ続けた。少しテンポが速かったが、周囲の大人たちは合わせてくれた。「関連法案も出てくる。きちんと意思表示できるように、問題点をもっと勉強しないといけない」と話し、額の汗をぬぐった。
日付が変わるころまで、抗議の声は途切れることなく続いた。 （大平樹）
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2014070202000116.html
東京新聞:９条破棄に等しい暴挙
集団的自衛権容認
:社説・コラム(TOKYO Web)
東京新聞より 2014年7月2日
政府がきのう閣議決定した「集団的自衛権の行使」容認は、海外での武力の行使を禁じた憲法九条を破棄するに等しい。憲政史上に汚点を残す暴挙だ。
再登板後の安倍晋三首相は、安全保障政策の抜本的な転換を進めてきた。政府の憲法解釈を変更する今回の閣議決定は一つの到達点なのだろう。
特に、国会の「ねじれ」状態解消後の動きは速かった。
昨年暮れには、外交・安保に関する首相官邸の司令塔機能を強化する国家安全保障会議を設置し、特定秘密保護法も成立させた。外交・安保の基本方針を示す国家安全保障戦略も初めて策定した。
◆軍事的な役割を拡大
今年に入って、原則禁じてきた武器輸出を一転拡大する新しい三原則を決定。今回の閣議決定を経て、年内には「日米防衛協力のための指針」（ガイドライン）も見直され、自衛隊と米軍の新しい役割分担に合意する段取りだ。
安倍内閣は安保政策見直しの背景に、中国の海洋進出や北朝鮮の核・ミサイル開発などアジア・太平洋地域の情勢変化を挙げる。
しかし、それ以上に、憲法改正を目標に掲げ、「強い日本」を目指す首相の意向が強く働いていることは否定できない。
安保政策見直しは、いずれも自衛隊の軍事的役割と活動領域の拡大につながっている。
その先にあるのは、憲法九条の下、必要最小限度の実力しか持たず、通常の「軍隊」とは違うとされてきた自衛隊の「国軍」化であり、違憲とされてきた「海外での武力の行使」の拡大だろう。
一連の動きは、いずれ実現を目指す憲法改正を先取りし、自衛隊活動に厳しい制限を課してきた九条を骨抜きにするものだ。このことが見過ごされてはならない。
◆現実感が乏しい議論
安保政策見直しが、日本の平和と安全を守り、国民の命や暮らしを守るために必要不可欠なら、国民の「理解」も進んだはずだが、そうなっていないのが現実だ。
共同通信社が六月下旬に実施した全国電話世論調査では「集団的自衛権の行使」容認への反対は５５・４％と半数を超えている。無視し得ない数字である。
政府・与党内の議論が大詰めになっても国民の胸にすとんと落ちないのは、議論自体に現実感が乏しかったからではないか。
象徴的なのは、政府が集団的自衛権の行使などが必要な例として挙げた十五事例である。
首相がきのうの記者会見で重ねて例示した、紛争地から避難する邦人を輸送する米艦艇の防護は、当初から現実離れした極端な例と指摘され、米国に向かう弾道ミサイルは迎撃しようにも、撃ち落とす能力がそもそもない。
自民、公明両党だけの「密室」協議では、こうした事例の現実性は結局、問われず、「海外での武力の行使」を認める「解釈改憲」の技法だけが話し合われた。
政府の憲法解釈を変える「結論ありき」であり、与党協議も十五事例も、そのための舞台装置や小道具にすぎなかったのだ。
政府自身が憲法違反としてきた集団的自衛権の行使や、海外での武力の行使を一転して認めることは、先の大戦の反省に立った専守防衛政策の抜本的な見直しだ。
正規の改正手続きを経て、国民に判断を委ねるのならまだしも、一内閣の解釈変更で行われたことは、憲法によって権力を縛る立憲主義の否定にほかならない。
繰り返し指摘してきた通りではあるが、それを阻止できなかったことには、忸怩（じくじ）たる思いがある。
ただ、安倍内閣による安保政策見直しの動きが、外交・防衛問題をわたしたち国民自身の問題としてとらえる機会になったことは、前向きに受け止めたい。
終戦から七十年近くがたって、戦争経験世代は少数派になった。戦争の悲惨さや教訓を受け継ぐのは、容易な作業ではない。
その中で例えば、首相官邸前をはじめ全国で多くの人たちが集団的自衛権の行使容認に抗議し、若い人たちの参加も少なくない。
抗議活動に直接は参加しなくても、戦争や日本の進むべき道について深く考えることが、政権の暴走を防ぎ、わたしたち自身の命や暮らしを守ることになる。
◆国会は気概を見せよ
自衛隊が実際に海外で武力が行使できるようになるには法整備が必要だ。早ければ秋に召集予定の臨時国会に法案が提出される。
そのときこそ国権の最高機関たる国会の出番である。政府に唯々諾々と従うだけの国会なら存在意義はない。与党、野党にかかわらず、国会無視の「解釈改憲」には抵抗する気概を見せてほしい。
その議員を選ぶのは、わたしたち有権者自身である。閣議決定を機に、あらためて確認したい。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2014070202000140.html
「泣いている自衛隊員」戦争放棄の９条憲法を棚上げして【戦争する自衛隊】にすると安倍はイキがっている！
秘密保護法 自衛隊が米軍の付属部隊になる！これからは、自衛隊も殺人に加わる。森永卓郎氏。
憲法を勝手に変え、自衛隊を軍にして勝手に動かそうとしている“安倍”は日本最大の敵！国会議員も国賊…
集団的自衛権、米国は世界でもっとも野蛮なならず者国家である！自作自演の侵略、殺戮＝日本も参戦する！
他国を殺戮する集団的自衛権、反撃テロに狙われる日本５４基の原発！日本海＝新潟柏崎刈羽原発、福井原発群
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ビートたけし『憲法を守る平和な日本を！』集団的自衛権に持論、TVタックルで…
高齢者『早死に棄民計画』確信犯の汚染水垂れ流し、被爆隠蔽“高齢者扶養減らし”事故収束に本気でない-
sohnandae Twitter→Twitter
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２０１４・７・１国会前デモ
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身動きできないほどの人が、首相官邸前に詰めかけていた。集団的自衛権行使を認める新たな憲法解釈を決定する臨時閣議が始まった、午後五時ごろ。主催者発表では前日に続き、二日連続の一万人超。二十代、三十代も大勢いた。
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＜午後五時二十分、異論もなく臨時閣議は二十三分で終了。緊張気味だった安倍首相の表情も緩んだ＞
「閣議決定絶対反対」と声を上げ続けていた官邸前の人々のもとにも閣議決定の報が届いた。「あー」というため息が広がった後、すぐに「閣議決定絶対撤回」の掛け声が広がった。
東京都三鷹市の大学四年生の男性（２１）は「反対の声を聞かずに進めるやり方が怖い。危機感を持っている若者が少ない」と訴えた。
千葉県柏市の家事手伝い山本加菜子さん（２５）は「駄目でもともとだと思って抗議しに来たけど、やっぱりな、という感じ」と肩を落とした。「憲法の解釈をこんな形で変えられるなら、今の平和な生活も何もかも変わるんじゃないか」と不安そうに話し、空のペットボトルを打ち鳴らした。
＜午後六時、安倍首相の記者会見が官邸で始まる。左右を見渡しながら「国民の命と平和な暮らしは守り抜いていく」とゆっくり切り出し「万全の備えをすることが抑止力」と訴えた＞
「憲法が骨抜きにされるのに、何が抑止力になるのか意味が分からない」。横浜市の主婦鈴木未知さん（３３）は憤った。連れてきた四カ月の長男円（えん）君が戦争に行くことにならないか、不安がある。
＜会見時間はわずか二十四分。質問は五人で打ち切った。「自衛隊員の血が流れるのでは」との問いに、安倍首相は答えなかった＞
抗議の声はその後も途切れない。午後八時すぎ、東京都八王子市の介護施設職員菱山南帆子さん（２５）は「悔しい」と漏らした。中学生の時から戦争に反対する抗議行動に加わってきた。「選挙でも抗議活動でも、反対の民意を示していかないと。今日は新たな出発点だと思う」と語り、国会議事堂を見据えた。
「全然実感がない。閣議決定にどれだけの効力があるのか」。夜九時ごろ、明治学院大四年の大野至さん（２２）は、しゃがれた声で話した。学生仲間約三十人と四時間、抗議の声を上げ続けた。少しテンポが速かったが、周囲の大人たちは合わせてくれた。「関連法案も出てくる。きちんと意思表示できるように、問題点をもっと勉強しないといけない」と話し、額の汗をぬぐった。
日付が変わるころまで、抗議の声は途切れることなく続いた。 （大平樹）
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2014070202000116.html
東京新聞:９条破棄に等しい暴挙
集団的自衛権容認
:社説・コラム(TOKYO Web)
東京新聞より 2014年7月2日
政府がきのう閣議決定した「集団的自衛権の行使」容認は、海外での武力の行使を禁じた憲法九条を破棄するに等しい。憲政史上に汚点を残す暴挙だ。
再登板後の安倍晋三首相は、安全保障政策の抜本的な転換を進めてきた。政府の憲法解釈を変更する今回の閣議決定は一つの到達点なのだろう。
特に、国会の「ねじれ」状態解消後の動きは速かった。
昨年暮れには、外交・安保に関する首相官邸の司令塔機能を強化する国家安全保障会議を設置し、特定秘密保護法も成立させた。外交・安保の基本方針を示す国家安全保障戦略も初めて策定した。
◆軍事的な役割を拡大
今年に入って、原則禁じてきた武器輸出を一転拡大する新しい三原則を決定。今回の閣議決定を経て、年内には「日米防衛協力のための指針」（ガイドライン）も見直され、自衛隊と米軍の新しい役割分担に合意する段取りだ。
安倍内閣は安保政策見直しの背景に、中国の海洋進出や北朝鮮の核・ミサイル開発などアジア・太平洋地域の情勢変化を挙げる。
しかし、それ以上に、憲法改正を目標に掲げ、「強い日本」を目指す首相の意向が強く働いていることは否定できない。
安保政策見直しは、いずれも自衛隊の軍事的役割と活動領域の拡大につながっている。
その先にあるのは、憲法九条の下、必要最小限度の実力しか持たず、通常の「軍隊」とは違うとされてきた自衛隊の「国軍」化であり、違憲とされてきた「海外での武力の行使」の拡大だろう。
一連の動きは、いずれ実現を目指す憲法改正を先取りし、自衛隊活動に厳しい制限を課してきた九条を骨抜きにするものだ。このことが見過ごされてはならない。
◆現実感が乏しい議論
安保政策見直しが、日本の平和と安全を守り、国民の命や暮らしを守るために必要不可欠なら、国民の「理解」も進んだはずだが、そうなっていないのが現実だ。
共同通信社が六月下旬に実施した全国電話世論調査では「集団的自衛権の行使」容認への反対は５５・４％と半数を超えている。無視し得ない数字である。
政府・与党内の議論が大詰めになっても国民の胸にすとんと落ちないのは、議論自体に現実感が乏しかったからではないか。
象徴的なのは、政府が集団的自衛権の行使などが必要な例として挙げた十五事例である。
首相がきのうの記者会見で重ねて例示した、紛争地から避難する邦人を輸送する米艦艇の防護は、当初から現実離れした極端な例と指摘され、米国に向かう弾道ミサイルは迎撃しようにも、撃ち落とす能力がそもそもない。
自民、公明両党だけの「密室」協議では、こうした事例の現実性は結局、問われず、「海外での武力の行使」を認める「解釈改憲」の技法だけが話し合われた。
政府の憲法解釈を変える「結論ありき」であり、与党協議も十五事例も、そのための舞台装置や小道具にすぎなかったのだ。
政府自身が憲法違反としてきた集団的自衛権の行使や、海外での武力の行使を一転して認めることは、先の大戦の反省に立った専守防衛政策の抜本的な見直しだ。
正規の改正手続きを経て、国民に判断を委ねるのならまだしも、一内閣の解釈変更で行われたことは、憲法によって権力を縛る立憲主義の否定にほかならない。
繰り返し指摘してきた通りではあるが、それを阻止できなかったことには、忸怩（じくじ）たる思いがある。
ただ、安倍内閣による安保政策見直しの動きが、外交・防衛問題をわたしたち国民自身の問題としてとらえる機会になったことは、前向きに受け止めたい。
終戦から七十年近くがたって、戦争経験世代は少数派になった。戦争の悲惨さや教訓を受け継ぐのは、容易な作業ではない。
その中で例えば、首相官邸前をはじめ全国で多くの人たちが集団的自衛権の行使容認に抗議し、若い人たちの参加も少なくない。
抗議活動に直接は参加しなくても、戦争や日本の進むべき道について深く考えることが、政権の暴走を防ぎ、わたしたち自身の命や暮らしを守ることになる。
◆国会は気概を見せよ
自衛隊が実際に海外で武力が行使できるようになるには法整備が必要だ。早ければ秋に召集予定の臨時国会に法案が提出される。
そのときこそ国権の最高機関たる国会の出番である。政府に唯々諾々と従うだけの国会なら存在意義はない。与党、野党にかかわらず、国会無視の「解釈改憲」には抵抗する気概を見せてほしい。
その議員を選ぶのは、わたしたち有権者自身である。閣議決定を機に、あらためて確認したい。
http://www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2014070202000140.html
「泣いている自衛隊員」戦争放棄の９条憲法を棚上げして【戦争する自衛隊】にすると安倍はイキがっている！
秘密保護法 自衛隊が米軍の付属部隊になる！これからは、自衛隊も殺人に加わる。森永卓郎氏。
憲法を勝手に変え、自衛隊を軍にして勝手に動かそうとしている“安倍”は日本最大の敵！国会議員も国賊…
集団的自衛権、米国は世界でもっとも野蛮なならず者国家である！自作自演の侵略、殺戮＝日本も参戦する！
他国を殺戮する集団的自衛権、反撃テロに狙われる日本５４基の原発！日本海＝新潟柏崎刈羽原発、福井原発群
集団的自衛権、詭弁師安倍に「最高司令官の資格なし」今からでも国民は立ち上がれ！憲法の破壊、無視…
ビートたけし『憲法を守る平和な日本を！』集団的自衛権に持論、TVタックルで…
高齢者『早死に棄民計画』確信犯の汚染水垂れ流し、被爆隠蔽“高齢者扶養減らし”事故収束に本気でない-
sohnandae Twitter→Twitter
