シリーズ「大学生のための自己分析のススメ」その13

就活が楽しくなる!そのカギは、私たちが日々”無意識”に行っている自己分析を早期に”意識化”することです。

「大学生のための自己分析のススメ」と題して、簡単にできる自己分析の手法と活用法を、分かりやすく解説してゆきます。
自分を知ることは周囲や世間とつながってゆくことを意味します。あなたにしかできない就活を楽しんでください。

情報発信の演出（企業研究とのリンク）

前会の自己PRの解説で、２つのケースを例に上げたように、情報発信の演出とは、何を軸に自分を表現すべきなのかを戦略的に考えることを指します。（伝えるべき情報を、どの視点から表現するか）

そこで重要な意味を持つのが、応募先企業の情報収集、つまり企業研究です。

自分が志望する会社はどんな人材を求めているのか、誰に、何を、どの様に提供しているのか、などの情報が無ければ、戦略も何も立てられないので、的外れの情報発信となってしまいます。

例えば、成果主義の考え方を取り入れている販売会社への情報発信としては、前回のケース①の方が妥当となるし、チームワークや協調性が求められる、製造業にはケース②の情報発信の方が妥当となります。

この例えは極端な例かもしれませんが、どの会社にも同じフレーズでは、伝わるものも伝わりません。

インプットで収集した自分の情報の中から、応募先の情報と重なる部分を整理するのが企業研究であり、その応募先に合わせて、伝える視点や表現法を選択する行為が、ここで言う演出という意味です。

自己分析と企業研究の関係

企業を知ることも大変重要ですが、やはり肝心なのは「知って、その後どうする？」という問いに対する回答です。
企業研究は、図に示した、「発信する情報」を探す行為とも言えます。
企業を一人の人間と捉え、その人と、自分の共通点を探すといったイメージです。
勿論、研究に必要な情報は、自分だけでなく、周囲の協力も得ながら収集していくのが効率的です。
これも、分析の３つの型をそのまま活用できます。（但し、上から目線、人任せは論外です）

それでは、企業研究のポイントについて説明します。
法律上、企業は「法人」と呼ばれ、一個の人格として扱われているように、「企業＝人」という見方ができるのです。
したがって、企業研究の進め方も、その人(企業)の人柄や考え方、さらに得意分野などを調べて行くこととなり、まさに自己分析と同じ手法を用いることができるのです。

これまで説明して来た手法を、対象を企業にして応用すると以下の様な関係性となります。

【自己分析】→【企業研究】
● 性格特性　→　事業内容・提供品目
（商品・サービス・技術・アイデア・機会など）
● 行動特性　→　事業展開・設備環境
（生産・製造・販売・開発・調査・教育・など）
● 価値観　　→　事業目的・経営理念
（地域社会への貢献・経済的影響力・企業価値など）
★ 未来の私　→　事業目標・求める人材
（能力・人柄・適性・将来性・期待感など）

この様に考えると、企業研究のポイントがある程度整理され、少しやり易くなるのと、後で自己分析との相違点を把握し易くなるのではないでしょうか。

対人力アップに繋がる企業研究

企業研究は、自己分析の一貫でもあると同時に、対人力の強化にも繋がることを、ほとんどの学生が気付いていませんが、それは研究方法を知らないからだと思うのです。
これまで説明してきた自己分析は、元々自分の心の中や周囲にある情報を収集し整理し発信するというものなので、自分が主体とります。
しかし、企業研究の場面で自分が主体となるのは、ＰＣで求人サイトの求人情報を閲覧し、「好き嫌い」「興味のあるなし」「条件の良し悪し」などの、判断基準を決める場面だけで、「仕事の内容」「その仕事の醍醐味」「達成感」「面白さ」といった、感性に触れる部分は、単に情報を見るだけでは、（実際にやるまでは）想像がつきにくいのが現実です。
だからこそ、経験者に聞くのです。未だやっていない事を、あれこれ考えても永久に答えは出ないし、自分では分からないことだからです。

「企業研究こそ、経験者に聞け。」が私の考え方です。

そして、人に聞くための行動を起こし、どんな聞き方をするのかを考え、実際に聞いた情報を自分なりに整理して行くといった行為が、対人関係の強化に繋がり、やがては伝達力向上になるのです。

質問の上手な人は、伝達力の能力も高いのです。
誰に聞くのかは、インプットの他者の声の部分で説明した内容を、そのまま応用できます。

「人に聞く」という一見簡単な行為は、実は大変奥が深く、単に情報を得るだけではなく、質問力、会話力、語彙力、豊かな表情、言葉使い、気遣いなどのトレーニングにもなります。

特に、初対面の年長者に聞く方が効果的です。学内の就職支援課や、ハローワークをはじめとする公共機関、さらに民間の就職支援窓口など、幅広く利用して欲しいと思います。