【】 天安事件を振り返る ・・・
１） 韓国の哨戒艇「天安」が沈没。 ２）対応に苦慮した李明博大統領は当初、
「北朝鮮の攻撃では無い」と発表し沈静化を図る。
３）KBSテレビ（韓国の国営放送）が、天安事件の米軍関与をスクープ報道。
４）kBSテレビを名誉毀損で政府が訴え、報道を否定する。
５）金正日が中国に呼ばれる。 ６）合同調査団が、「魚雷の火薬成分は西側のもの」と発表。
アルミ合金の破片も西側魚雷に使用されるものと発表。
７）アメリカの「関係者」が、北朝鮮の関与を主張。
８）魚雷は中国の２５０キロ級魚雷と判明。スクリューの写真が公開される。
９）北朝鮮への制裁の気運が高まる。
→ ウヤムヤに？？？
■ 初期報道こそが信憑性が高い ■
報道というのは不思議なもので、世間では初期報道よりも時間が経った報道の方が信憑性が高いと思われています。
しかし、大事件の場合、初期報道にこそ真実が隠されているケースが多々見られます。
アメリカの９１１テロの時、当初、目的地に到達させずに墜落した旅客機は２機と報道されていました。しかし、その内の１機がペンタゴンに突入した機体とされた事から、後の報道では墜落機は１機とされました。
・・・ 北朝鮮の魚雷攻撃で韓国の哨戒艇が撃沈されたとなれば、世論は一気に沸騰し、朝鮮半島の緊張はいやが上にも高まります。そこで、李明博大統領は最初、「北朝鮮に仕業では無い」と発表し、次にKBSテレビに米原潜沈没のスクープを流させます。 ・・・ 北朝鮮政府は、既に充分制裁されていますから失う物はあまりありません。あえて悪者になる事で、裏から米中韓日からたんまりと援助を取り付ける事でしょう。 日本は沖縄海兵隊の存続理由が明確になったので、鳩山首相も一安心。軍産複合体の飼い犬のマスコミも普天間問題での政府批判を弱めつつあります。 ・・・ 鳩山首相は辞任しない ■
・・・何故なら、参議院で民主党は単独過半数を獲得するからです。
小沢代表は日本医師会や経団連、郵政の「大樹」といった集票組織を既にその手中に収めています。さらにはトヨタ問題を上手く利用して「ヤワラちゃん」も手駒に加えました。
国民はマスコミに踊らされて、「民主党」には投票しないでしょうが、かと言って「自民党」にはもっと投票しないでしょう。かくして、参議院選挙の投票率は低くなり、組織票の効果が拡大します。
さらに、「民主」「自民」を回避した票が、新設の小政党に分散し、結局自民党の崩壊には歯止めが掛かりません。上手く行けば、民主党は参議院で単独過半数を獲得、あるいは小政党との連立で過半数を獲得するでしょう。この場合、普天間問題で足かせになる社民党はキレイに外されます。
さて、もうお分かりでしょう。社民党の連立離脱は想定内であり、普天間問題の足かせを外す結果となります。 ・・・
民主党の単独政権はいったい何をするのか？ ■
・・・
http://green.ap.teacup.com/pekepon/248.html サン ヨリ
→ 第二次大金融恐慌発生のサイ（今年の夏、秋以降）は、政府紙幣の発行と日銀による国債買取り上限枠・大幅増大などによって、３パーセント以上の成長を画す。
特別会計への大鉈、検察トップ層のチェック（国会同意・承認事項とするとか）、マスゴミの息の根止め（クロス・オーナー制度、電波利権、押し紙制度）を実行するだけでいい。 最後には、官僚の総人件費の削減、自民党筋の売国奴一斉検挙などが控えているのでは？
【 「現内閣は米国と官僚と記者クラブメディアの攻勢の前にもうボロボロです」
岩上安身 氏のツイートから。
> 官僚機構に仕組まれた対米従属の多重安全装置は、政権交代で外れる柔なものではないですね。記者クラブがやり玉にあがれば、放送法改正案に爆薬を仕掛ける。
現内閣は米国と官僚と記者クラブメディアの攻勢の前にもうボロボロです。
> 涙が出そうです。。。ボロボロ。。
泣かないで、今の段階で考えるべきことを考え、やるべきことをやりましょうよ。あ、でもときには泣いてもいいか。
> 農家にとって農地が生活の糧であるように、特権階級にとって特権は生活の糧です。簡単には壊せません。
あ、これはうまいたとえですね。特権という耕地か、なるほど。
> 記者クラブメディアに対峙すれば言論弾圧呼ばわりされそうだし。官僚には法律リテラシーで手篭めにされるし。
権力と対峙するというレトリックを誰しもが使う。けれどもその中身は一致していない。
権力関係を整理すると、第１権力(政治、国会議員による内閣)、第２権力(行政府、官僚)、第３権力(司法)、第４権力(マスコミ。記者クラブメディア)、第５権力(特権を持たない大衆)とすると、第５は第１しかコントロールできないので、本来なら第１を支持して第２を監視すべき。
ところが第２は巧妙に背後に隠れつつ、第３(検察)、第４(記者クラブメディア)まで総動員して、、自らの意思を押し通しながら、巧みにすべての責任を第１に押しつけつつ、その力関係と演出によって、第５の、第１に対する期待を粉々にすりつぶし続けた、といったところ。
本来なら、第３(司法)は中立でなくてはならないし、第４(メディア)は、第５(大衆、国民)の立場に立って、何よりも第２を監視・批判し続けなくてならないが、どちらもその機能を果たしていない。
それどころか、己の本分を忘れ、ひたすら第１を叩き、第２に奉仕している。
圧倒的な第２権力とその追随者の前に、第１権力は風前のともしび。
国家権力とは、本質的に第２権力、すなわち官僚機構のこと(軍部官僚も含めて)。
議員とはその批判者、監視者として我々一般有権者が送りこむ代表者であるべき。
民主党政権はそうした批判者として立ち現われたものの、敗色濃厚。
この国家の本当の権力のありかをめぐる戦いが続いてきたが、政権選択をした去年の夏の時点での一般国民(第５)の願いや期待とは裏腹に、第２・３・４連合による第１の駆逐は進みつつある。
同時に、第１の一部「飼育」と、第５の大半の怒りを第１にのみさし向ける巧妙だが強引な誘導も。
こうした権力の野合が成り立つのは、その基盤に岩盤のような共通プラットフォームがなくてはならない。
どこから掘っていっても、たどりつくのは戦勝国アメリカの間接支配の現実。
それこそが民選政府の政策を、この国の官僚やメディアや司法が躍起になってつぶしにかかる、秘められたる理由。
現内閣の批判をすべきではない、などと言ってないない。
だが、現内閣への失望を異様なまでに増幅しているのはどこの誰なのか。
普天間の辺野古への移設を決定した日の翌日の朝刊。
ある大手新聞は「この責任はすべて鳩山首相にある」と断じていた。
官僚には？ メディアには？責任はないと？
米国の意を受けて、辺野古に持っていくために全力を挙げていたのは、間違いなく
防衛省、外務省の官僚。
そして大々的なキャンペーンを張ったメディア。
結果は彼らのほぼ望んだ通りの結果に。
なのにその瞬間に生まれる大衆の不満や失望の矛先を、破れた鳩山内閣の責任に転嫁。
ものすごいロジック。
http://sun.ap.teacup.com/souun/2814.html サン ヨリ
→ 徐々にやるしかない。 一つ一つ封印を解除していくだけです。 普天間の基地問題は
ひとつ風穴をあけたと言えるが、もうすこし尻尾を捕まれないように出来たのでは！
福島女史はちと早とちり過ぎ！ とにもかくにも参議院選挙にコウショウすることだ。
それから矢継ぎ早に息の穴（？）を塞いでいく。
→ ネットの第666666権力化達成で達成しましょう！
【】 普天間政局を冷静に眺めたい
・・・ 辺野古崎に新基地がすんなり建設できるという甘い見通しを米国は持っていないと思うからである。 これからは「反米感情」「反基地運動」をにらみながら、状況は流動的に推移するだろう。
沖縄に関し、米国は「カネ」と「脅威」の原理に従って日本と交渉してきた。
米国にとっての「カネ」とは、思いやり予算や海兵隊グアム移転費などを日本から引き出すうまみである。 米国にとっての「脅威」とは、かつては冷戦下の共産主義国家であり、いまは主として中東のテロ勢力である。 一方、日本にとっての「脅威」は、中東よりも目の前の北朝鮮や中国であろう。その心理を米国は巧みに利用し、煽りたて、日本、とくに沖縄を遠い将来にわたってアジアの軍事拠点として使っていく腹積もりだ。
そのために米国が日本に対し最も恐れるのは「反米感情」の高まりである。ハトヤマに対する不信があるとすれば、「最低でも県外」と言って寝た子を起こした張本人という思いに違いない。
実際、米国が「普天間返還」を思いついたきっかけは、１９９５年、海兵隊員による少女暴行事件で沖縄に火がついた「反米感情」だった。
米軍基地反対運動の大きなうねり。当時の沖縄県知事、大田昌秀は「普天間返還」を求めた。
これを危機と感じ取ったクリントン政権は一計を案じた。この危機を乗り越え、かつ利用する手はないか。 妙案が浮かんだ。住宅地の真ん中にあり老朽化した普天間基地を返して、もっと使いやすく近代的な新基地を日本につくらせればいい。
まずは「普天間返還」をぶちあげる。反対運動が落ち着いたあとで、「代替基地」を持ち出す。周到な計略だった。 ・・・ 今回の日米共同声明における、代替施設についての記述は以下の通りだ。
両政府はオーバーランを含み、護岸を除いて１８００ｍの長さの滑走路を持つ代替の施設をキャンプ・シュワブ辺野古崎地区及びこれに隣接する水域に設置する意図（インテンション）を確認した。
「設置する」とせず、「意図を確認した」という言い回しは、いかにも微妙である。 表現を弱めてほしいという日本側の要請を米側が許容した可能性がある。 米国としては、海兵隊の一体運用というより、世界戦略の一環として、足場のいい沖縄に新しい近代的な基地を日本の負担でつくらせたいというのが本音だろう。
・・・ 普天間政局を冷静に眺めたい｜永田町異聞
http://ameblo.jp/aratakyo/entry-10549847270.html サン ヨリ
→ マスゴミ従事者は首を洗って待っていることになるのでは？
【】 「ネット世論調査」 http://ameblo.jp/kriubist/entry-10549867189.html
（やり始めの調査項目で約１０００人、１週間過ぎのもので約７０００名という数になっています。→ マスゴミの調査より数段上、数も多いしい意図的な質問が無い これこそＢ層以外の世論調査と言えよう！！！ マスゴミは反論できないであろう）
・・・ 昨年からマスメディア各社は事あるごとに世論調査なるものを実施していますが、どれもあてになりません。 というのも質問の内容もさることながら調査人数が多くても１０００人足らずであり少な過ぎる事と、調査数字を意図的に変更することも可能だからです。そして調査結果を変更してもそれが事実であると思わせる理由付けのために民主党・鳩山首相・小沢幹事長に対しての偏向・捏造報道を各世論調査前に集中的に行っているからです。 放送法にも書かれているように中立公正であるべきマスメディアの報道は全くなされておらず、特に昨年の元官房副長官「漆間氏」の一言「自民党には捜査は及ばない」から始まった西松建設の問題から現在もなお続いております。
しかしネット上では様々な情報と議論がなされておるのもご存じだとは思われますが、TVや新聞などでは編集して民主党叩きに都合の良い編集・偏向内容にし、各記者会見などのごく１部分しか報道しません。その影響で民主党や内閣の支持率が下がっている（いくらでも調査数字を変更できる）理由の大部分だと考えます。 ・・・
民主党本部に意見メールを送りました（ネット世論調査などについて）
http://ameblo.jp/kriubist/entry-10549990257.html サン ヨリ
→ 既存マスゴミの情報しか無い人にアンケート（調査）しても、マスゴミの宣伝と類似して
しまう。のでは？ そもそもマスゴミの世論調査は荒唐無稽？
【】 もしも、中国と台湾が、軍事衝突すれば、台湾の経済力の基盤、そして市民生活と軍需用の物資基地である沖縄が台湾の「後方支援に回る」。台湾への補給路を「断つ」ためには、中国は沖縄への攻撃・侵攻・海上封鎖を「どうしても」行う必要が出てくる。孤島の台湾を単独で攻撃させないためにも、台湾の必要物資供給基地の「沖縄への分散・確保」は、台湾の財界人・政治家が、喜んで受け入れるであろう。アジア最大の金持ち＝台湾の華僑が、沖縄を自己の物資供給基地にする事を「喜んで実行する」。沖縄が経済的に大発展する最大の要因は、ここにある。
・・・ 沖縄を経由して、中国と台湾との紛争に米軍を「必ず引きづり込む」体制を立てる。台湾への攻撃には、沖縄という補給路を攻撃する必要があり、沖縄への攻撃は米軍への攻撃となる。
・ ・・ こうして、台湾にとっては、自国の必要物資入手ルートの「分散確保」のためにも、また対中国貿易の中継港としても、そして中国による台湾への軍事侵攻に対しては絶対に米軍に守ってもらえるという「確約」を入手するためにも、沖縄の大規模経済発展が「どうしても必要」になる。沖縄の経済発展は、世界最大の金持ち＝台湾華僑の「生命保険」となる。保険金は大きいほど安全度が高くなる。高い保険金には、高い掛け金が必要である。ビジネスマン＝華僑は、当然それを理解している。華僑は、自分の命を守るため、必死で沖縄に「保険の掛け金」を投資する。
・・・ 沖縄は、この琉球文化圏を経済的に堅固なものとした後、日本から独立する。
→ なるほど？ 台湾と沖縄の間のシーレンは日本が担当するか？ 沖縄が中国の輸出の大拠点化すれば安泰か？そして独立もできる！ ただ中国の大河の側でなく、離れた所に
大規模港湾を構築すれば中国の問題は解消するのでは！！！
http://alternativereport1.seesaa.net/article/151648648.html サン ヨリ
【】 アメリカの小麦・肉食戦略ーー日本人の食生活を変えて輸出を増やす！
→ パンを食べても（プラスチックスみたいな）マーガリンが入っているのが大半、パンは
カナダ、米国産などの小麦は有害の肥料がたんまりと入っている。 小麦はわざわざひき潰して食用に、米はそのままで食べられる。 成長期以外は大正時代以前の和食で十分。
（卵と少量の肉を加えれば）和食のほうがかえって長寿命ですし安く済むしエコで鶏、牛、豚
の命を無駄にしないよ。
「 ●各種のブログから引用を含んでいます。
戦後の栄養教育は、理由なき「欧米崇拝思想」によって、コメを中心とした食生活を批判してきたわけです。“意図的な米叩き”ともいうべき運動が行なわれていたのです。（中略）
アメリカの対日小麦戦略を最前線で指揮したリチャード・バウム氏は、『アメリカの小麦戦略』を書いた高島記者に対し次のように話しています。
学校給食の拡充、パン産業の育成など、私たちは初期の市場開拓事業の全精力を日本に傾けました。ターゲットを日本にしぼり、アメリカ農務省からの援助資金を集中させたのです。その結果、日本の小麦輸入量は飛躍的に伸びました。（中略）
特に若い人の胃袋に、小麦は確実に定着したものと理解しています。日本のケースは私たちに大きな確信を与えてくれました。それは、米食民族の食習慣を米から麦に変えてゆくことは可能なのだということです。
具体的に行なわれた事業は、キッチンカー（内部に料理台などが取り付けられた大型バス）によって、「小麦食を基本とした料理」の講習会、学校給食のパン導入、パンを焼く職人の育成などでした。そして、それらの事業で行なわれた内容は、「米はいかに悪い食べ物か」を訴えるものがほとんどだったのです。
………………………………………………………………………………………
●日本の長寿村といわれた山梨県の棡原村の長寿者も、肉や牛乳などはほとんど食べなくても、なんら困ることなく重労働をこなしてきた人たちです。
●日本の土を踏んだフランシスコ・ザビエル神父が本部あてに出した手紙には、次のように書かれています。
日本人は自分たちが飼う家畜をすることもせず、またこれを食べもしない。彼らはときどき魚を食膳に供し、ほとんど米麦飯のみを食べるが、これも意外に少量である。ただし彼らが食べる野菜は豊富にあり、またわずかではあるが果物もある。それでいて日本人は不思議なほど達者であり、高齢に達する者も多い。したがって、たとえ口腹が満足しなくても、人間の体質は僅少な食物によって十分な健康を保てるものであることは、日本の場合によっても明らかである。
まさに、日本人は肉や牛乳などほとんど口にせずに生きてきたのです。しかも、その歴史は１０年や２０年ではありません。現在の栄養教育の主張するように、本当に肉や牛乳が健康を維持するために必要なら、とっくに日本人は滅びていてもおかしくはないはずでしょう。
そして、現在の栄養教育からすれば栄養失調だったはずの私たちの祖母たちの多くが子供を１０人も産んできたのです。それも特別な話ではなく、ごく当たり前の話だったのです。当然祖父たちの「精力」があってのことです。
……………………………………………………………………………………
「成長は早いが病気だらけ」の肉用家畜…それを子供が食べている。
●畜産関係者にとってもっとも重要なことは「飼料要求率」だといいます。その動物の体重を１キログラム増やすのに何キログラムのエサを必要とするかという割合です。
少ないエサでどんどん体重が増えてくれれば、それだけコストが安くすむからです。特に最近では大規模な集約農場が増え、ニワトリなどでは何十万羽と飼っているところもありますので、コストに大きく影響します。
いかに早く太らせるか。養豚業者にとっても、ブロイラー業者にとっても大切なことになります。
そこで多くの業者が密飼いをしているのです。豚、牛、ニワトリなどは『放し飼い』をすると運動をするので、せっかくエサを与えてもエネルギーを消耗して肉付きが悪くなります。そこで考え出されたのが、動けないほどぎゅうぎゅうづめで飼うことです。それを『密飼い』といいます。
成長を早くするために、エサも現在の配合飼料は高タンパク質でできています。その結果、たしかに成長は早く、飼料要求率もどんどんよくなっています。
ただし、それに伴い病気も増えています。食肉検査は、場にきた牛や豚の内臓や肉に病変があれば、その一部または全部を廃棄処分にします。
農水省の出した『家畜衛生統計』（平成１４年）によると、禁止・全部または一部廃棄の牛は約９５万頭で全体の７６％、豚の場合は約１００万頭で全体の６６％になります。
家畜の病気多発は起こるべくして起きると言わざるを得ないかも知れません。飼料添加物の名で、多種多様な薬がエサに混ぜられているともいわれます。このような肉を食べることが本当に健康によいといえるのでしょうか。
そして、高タンパク質・高エネルギーのエサを食べて、成長は早いが病気だらけだという家畜を考えたとき、現在の子供たちの姿と重なって見えてしまうのは私だけでしょうか。
……………………………………………………………………………………
●「牛乳は完全栄養食品。朝食を食べられないときは牛乳を１本」このように考えている人は少なくありません。
実際、医療機関で患者さんに「食生活でどのような点に注意していますか？」と聞くと、「牛乳は嫌いなんですが、無理して飲んでいます」と言う人が必ずいます。「牛乳＝健康」、場合によっては「牛乳さえ飲んでいれば大丈夫」と考えている人さえいます。
それも仕方のないことかもしれません。昭和３０年代には、保健所などの栄養士さんたちが、牛乳入りキンピラ、脱脂粉乳入り味噌汁といった料理を指導していた時期もあったのです。
まさに「牛乳＝健康」という迷信こそ、戦後の栄養教育の最大の弊害といえるのかも知れません。
●成長の早い動物ほど、その乳汁にはタンパク質やミネラルが多く含まれます。牛は約５０キロで産まれてきますが、２年後には５００～６００キロにも育ち、おおよそ１０倍にも大きくなります。
それに比べ人間は、約３キログラムで産まれてきます。２年後にはおおよそ１２キログラム、約４倍に増えるに過ぎません。
２年で１０倍にも体重が増える牛は、骨格の発達も早くなければなりません。それがそのまま乳汁の成分にも現れているのではないでしょうか。牛乳と人間の母乳を比べると、牛乳はカルシウムが約４倍、リンが約６倍も多く含まれています。骨をつくるのに都合よくできていると考えてもよいのではないでしょうか。
人間の赤ちゃんは他の動物よりも成長は遅く、しかも１年あまりも立つことができませんが、漫然と１年あまりを過ごしているわけではありません。人間はどうも、身体が大きくなることよりも脳細胞の形成を優先させて成長する動物といえるようです。赤ちゃんのあまりにも大きな頭がそれを物語っています。
牛乳は牛の赤ちゃんにとっての完全栄養食品であり、人間の母乳は人間の赤ちゃんにとっての完全栄養食品なのです。人間の、しかも立派に歯の生えた大人にとって、牛乳が完全栄養食品であるはずがないのです。
（各種引用終わり） 」
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=232480 サン ヨリ
１） 韓国の哨戒艇「天安」が沈没。 ２）対応に苦慮した李明博大統領は当初、
「北朝鮮の攻撃では無い」と発表し沈静化を図る。
３）KBSテレビ（韓国の国営放送）が、天安事件の米軍関与をスクープ報道。
４）kBSテレビを名誉毀損で政府が訴え、報道を否定する。
５）金正日が中国に呼ばれる。 ６）合同調査団が、「魚雷の火薬成分は西側のもの」と発表。
アルミ合金の破片も西側魚雷に使用されるものと発表。
７）アメリカの「関係者」が、北朝鮮の関与を主張。
８）魚雷は中国の２５０キロ級魚雷と判明。スクリューの写真が公開される。
９）北朝鮮への制裁の気運が高まる。
→ ウヤムヤに？？？
■ 初期報道こそが信憑性が高い ■
報道というのは不思議なもので、世間では初期報道よりも時間が経った報道の方が信憑性が高いと思われています。
しかし、大事件の場合、初期報道にこそ真実が隠されているケースが多々見られます。
アメリカの９１１テロの時、当初、目的地に到達させずに墜落した旅客機は２機と報道されていました。しかし、その内の１機がペンタゴンに突入した機体とされた事から、後の報道では墜落機は１機とされました。
・・・ 北朝鮮の魚雷攻撃で韓国の哨戒艇が撃沈されたとなれば、世論は一気に沸騰し、朝鮮半島の緊張はいやが上にも高まります。そこで、李明博大統領は最初、「北朝鮮に仕業では無い」と発表し、次にKBSテレビに米原潜沈没のスクープを流させます。 ・・・ 北朝鮮政府は、既に充分制裁されていますから失う物はあまりありません。あえて悪者になる事で、裏から米中韓日からたんまりと援助を取り付ける事でしょう。 日本は沖縄海兵隊の存続理由が明確になったので、鳩山首相も一安心。軍産複合体の飼い犬のマスコミも普天間問題での政府批判を弱めつつあります。 ・・・ 鳩山首相は辞任しない ■
・・・何故なら、参議院で民主党は単独過半数を獲得するからです。
小沢代表は日本医師会や経団連、郵政の「大樹」といった集票組織を既にその手中に収めています。さらにはトヨタ問題を上手く利用して「ヤワラちゃん」も手駒に加えました。
国民はマスコミに踊らされて、「民主党」には投票しないでしょうが、かと言って「自民党」にはもっと投票しないでしょう。かくして、参議院選挙の投票率は低くなり、組織票の効果が拡大します。
さらに、「民主」「自民」を回避した票が、新設の小政党に分散し、結局自民党の崩壊には歯止めが掛かりません。上手く行けば、民主党は参議院で単独過半数を獲得、あるいは小政党との連立で過半数を獲得するでしょう。この場合、普天間問題で足かせになる社民党はキレイに外されます。
さて、もうお分かりでしょう。社民党の連立離脱は想定内であり、普天間問題の足かせを外す結果となります。 ・・・
民主党の単独政権はいったい何をするのか？ ■
・・・
http://green.ap.teacup.com/pekepon/248.html サン ヨリ
→ 第二次大金融恐慌発生のサイ（今年の夏、秋以降）は、政府紙幣の発行と日銀による国債買取り上限枠・大幅増大などによって、３パーセント以上の成長を画す。
特別会計への大鉈、検察トップ層のチェック（国会同意・承認事項とするとか）、マスゴミの息の根止め（クロス・オーナー制度、電波利権、押し紙制度）を実行するだけでいい。 最後には、官僚の総人件費の削減、自民党筋の売国奴一斉検挙などが控えているのでは？
【 「現内閣は米国と官僚と記者クラブメディアの攻勢の前にもうボロボロです」
岩上安身 氏のツイートから。
> 官僚機構に仕組まれた対米従属の多重安全装置は、政権交代で外れる柔なものではないですね。記者クラブがやり玉にあがれば、放送法改正案に爆薬を仕掛ける。
現内閣は米国と官僚と記者クラブメディアの攻勢の前にもうボロボロです。
> 涙が出そうです。。。ボロボロ。。
泣かないで、今の段階で考えるべきことを考え、やるべきことをやりましょうよ。あ、でもときには泣いてもいいか。
> 農家にとって農地が生活の糧であるように、特権階級にとって特権は生活の糧です。簡単には壊せません。
あ、これはうまいたとえですね。特権という耕地か、なるほど。
> 記者クラブメディアに対峙すれば言論弾圧呼ばわりされそうだし。官僚には法律リテラシーで手篭めにされるし。
権力と対峙するというレトリックを誰しもが使う。けれどもその中身は一致していない。
権力関係を整理すると、第１権力(政治、国会議員による内閣)、第２権力(行政府、官僚)、第３権力(司法)、第４権力(マスコミ。記者クラブメディア)、第５権力(特権を持たない大衆)とすると、第５は第１しかコントロールできないので、本来なら第１を支持して第２を監視すべき。
ところが第２は巧妙に背後に隠れつつ、第３(検察)、第４(記者クラブメディア)まで総動員して、、自らの意思を押し通しながら、巧みにすべての責任を第１に押しつけつつ、その力関係と演出によって、第５の、第１に対する期待を粉々にすりつぶし続けた、といったところ。
本来なら、第３(司法)は中立でなくてはならないし、第４(メディア)は、第５(大衆、国民)の立場に立って、何よりも第２を監視・批判し続けなくてならないが、どちらもその機能を果たしていない。
それどころか、己の本分を忘れ、ひたすら第１を叩き、第２に奉仕している。
圧倒的な第２権力とその追随者の前に、第１権力は風前のともしび。
国家権力とは、本質的に第２権力、すなわち官僚機構のこと(軍部官僚も含めて)。
議員とはその批判者、監視者として我々一般有権者が送りこむ代表者であるべき。
民主党政権はそうした批判者として立ち現われたものの、敗色濃厚。
この国家の本当の権力のありかをめぐる戦いが続いてきたが、政権選択をした去年の夏の時点での一般国民(第５)の願いや期待とは裏腹に、第２・３・４連合による第１の駆逐は進みつつある。
同時に、第１の一部「飼育」と、第５の大半の怒りを第１にのみさし向ける巧妙だが強引な誘導も。
こうした権力の野合が成り立つのは、その基盤に岩盤のような共通プラットフォームがなくてはならない。
どこから掘っていっても、たどりつくのは戦勝国アメリカの間接支配の現実。
それこそが民選政府の政策を、この国の官僚やメディアや司法が躍起になってつぶしにかかる、秘められたる理由。
現内閣の批判をすべきではない、などと言ってないない。
だが、現内閣への失望を異様なまでに増幅しているのはどこの誰なのか。
普天間の辺野古への移設を決定した日の翌日の朝刊。
ある大手新聞は「この責任はすべて鳩山首相にある」と断じていた。
官僚には？ メディアには？責任はないと？
米国の意を受けて、辺野古に持っていくために全力を挙げていたのは、間違いなく
防衛省、外務省の官僚。
そして大々的なキャンペーンを張ったメディア。
結果は彼らのほぼ望んだ通りの結果に。
なのにその瞬間に生まれる大衆の不満や失望の矛先を、破れた鳩山内閣の責任に転嫁。
ものすごいロジック。
http://sun.ap.teacup.com/souun/2814.html サン ヨリ
→ 徐々にやるしかない。 一つ一つ封印を解除していくだけです。 普天間の基地問題は
ひとつ風穴をあけたと言えるが、もうすこし尻尾を捕まれないように出来たのでは！
福島女史はちと早とちり過ぎ！ とにもかくにも参議院選挙にコウショウすることだ。
それから矢継ぎ早に息の穴（？）を塞いでいく。
→ ネットの第666666権力化達成で達成しましょう！
【】 普天間政局を冷静に眺めたい
・・・ 辺野古崎に新基地がすんなり建設できるという甘い見通しを米国は持っていないと思うからである。 これからは「反米感情」「反基地運動」をにらみながら、状況は流動的に推移するだろう。
沖縄に関し、米国は「カネ」と「脅威」の原理に従って日本と交渉してきた。
米国にとっての「カネ」とは、思いやり予算や海兵隊グアム移転費などを日本から引き出すうまみである。 米国にとっての「脅威」とは、かつては冷戦下の共産主義国家であり、いまは主として中東のテロ勢力である。 一方、日本にとっての「脅威」は、中東よりも目の前の北朝鮮や中国であろう。その心理を米国は巧みに利用し、煽りたて、日本、とくに沖縄を遠い将来にわたってアジアの軍事拠点として使っていく腹積もりだ。
そのために米国が日本に対し最も恐れるのは「反米感情」の高まりである。ハトヤマに対する不信があるとすれば、「最低でも県外」と言って寝た子を起こした張本人という思いに違いない。
実際、米国が「普天間返還」を思いついたきっかけは、１９９５年、海兵隊員による少女暴行事件で沖縄に火がついた「反米感情」だった。
米軍基地反対運動の大きなうねり。当時の沖縄県知事、大田昌秀は「普天間返還」を求めた。
これを危機と感じ取ったクリントン政権は一計を案じた。この危機を乗り越え、かつ利用する手はないか。 妙案が浮かんだ。住宅地の真ん中にあり老朽化した普天間基地を返して、もっと使いやすく近代的な新基地を日本につくらせればいい。
まずは「普天間返還」をぶちあげる。反対運動が落ち着いたあとで、「代替基地」を持ち出す。周到な計略だった。 ・・・ 今回の日米共同声明における、代替施設についての記述は以下の通りだ。
両政府はオーバーランを含み、護岸を除いて１８００ｍの長さの滑走路を持つ代替の施設をキャンプ・シュワブ辺野古崎地区及びこれに隣接する水域に設置する意図（インテンション）を確認した。
「設置する」とせず、「意図を確認した」という言い回しは、いかにも微妙である。 表現を弱めてほしいという日本側の要請を米側が許容した可能性がある。 米国としては、海兵隊の一体運用というより、世界戦略の一環として、足場のいい沖縄に新しい近代的な基地を日本の負担でつくらせたいというのが本音だろう。
・・・ 普天間政局を冷静に眺めたい｜永田町異聞
http://ameblo.jp/aratakyo/entry-10549847270.html サン ヨリ
→ マスゴミ従事者は首を洗って待っていることになるのでは？
【】 「ネット世論調査」 http://ameblo.jp/kriubist/entry-10549867189.html
（やり始めの調査項目で約１０００人、１週間過ぎのもので約７０００名という数になっています。→ マスゴミの調査より数段上、数も多いしい意図的な質問が無い これこそＢ層以外の世論調査と言えよう！！！ マスゴミは反論できないであろう）
・・・ 昨年からマスメディア各社は事あるごとに世論調査なるものを実施していますが、どれもあてになりません。 というのも質問の内容もさることながら調査人数が多くても１０００人足らずであり少な過ぎる事と、調査数字を意図的に変更することも可能だからです。そして調査結果を変更してもそれが事実であると思わせる理由付けのために民主党・鳩山首相・小沢幹事長に対しての偏向・捏造報道を各世論調査前に集中的に行っているからです。 放送法にも書かれているように中立公正であるべきマスメディアの報道は全くなされておらず、特に昨年の元官房副長官「漆間氏」の一言「自民党には捜査は及ばない」から始まった西松建設の問題から現在もなお続いております。
しかしネット上では様々な情報と議論がなされておるのもご存じだとは思われますが、TVや新聞などでは編集して民主党叩きに都合の良い編集・偏向内容にし、各記者会見などのごく１部分しか報道しません。その影響で民主党や内閣の支持率が下がっている（いくらでも調査数字を変更できる）理由の大部分だと考えます。 ・・・
民主党本部に意見メールを送りました（ネット世論調査などについて）
http://ameblo.jp/kriubist/entry-10549990257.html サン ヨリ
→ 既存マスゴミの情報しか無い人にアンケート（調査）しても、マスゴミの宣伝と類似して
しまう。のでは？ そもそもマスゴミの世論調査は荒唐無稽？
【】 もしも、中国と台湾が、軍事衝突すれば、台湾の経済力の基盤、そして市民生活と軍需用の物資基地である沖縄が台湾の「後方支援に回る」。台湾への補給路を「断つ」ためには、中国は沖縄への攻撃・侵攻・海上封鎖を「どうしても」行う必要が出てくる。孤島の台湾を単独で攻撃させないためにも、台湾の必要物資供給基地の「沖縄への分散・確保」は、台湾の財界人・政治家が、喜んで受け入れるであろう。アジア最大の金持ち＝台湾の華僑が、沖縄を自己の物資供給基地にする事を「喜んで実行する」。沖縄が経済的に大発展する最大の要因は、ここにある。
・・・ 沖縄を経由して、中国と台湾との紛争に米軍を「必ず引きづり込む」体制を立てる。台湾への攻撃には、沖縄という補給路を攻撃する必要があり、沖縄への攻撃は米軍への攻撃となる。
・ ・・ こうして、台湾にとっては、自国の必要物資入手ルートの「分散確保」のためにも、また対中国貿易の中継港としても、そして中国による台湾への軍事侵攻に対しては絶対に米軍に守ってもらえるという「確約」を入手するためにも、沖縄の大規模経済発展が「どうしても必要」になる。沖縄の経済発展は、世界最大の金持ち＝台湾華僑の「生命保険」となる。保険金は大きいほど安全度が高くなる。高い保険金には、高い掛け金が必要である。ビジネスマン＝華僑は、当然それを理解している。華僑は、自分の命を守るため、必死で沖縄に「保険の掛け金」を投資する。
・・・ 沖縄は、この琉球文化圏を経済的に堅固なものとした後、日本から独立する。
→ なるほど？ 台湾と沖縄の間のシーレンは日本が担当するか？ 沖縄が中国の輸出の大拠点化すれば安泰か？そして独立もできる！ ただ中国の大河の側でなく、離れた所に
大規模港湾を構築すれば中国の問題は解消するのでは！！！
http://alternativereport1.seesaa.net/article/151648648.html サン ヨリ
【】 アメリカの小麦・肉食戦略ーー日本人の食生活を変えて輸出を増やす！
→ パンを食べても（プラスチックスみたいな）マーガリンが入っているのが大半、パンは
カナダ、米国産などの小麦は有害の肥料がたんまりと入っている。 小麦はわざわざひき潰して食用に、米はそのままで食べられる。 成長期以外は大正時代以前の和食で十分。
（卵と少量の肉を加えれば）和食のほうがかえって長寿命ですし安く済むしエコで鶏、牛、豚
の命を無駄にしないよ。
「 ●各種のブログから引用を含んでいます。
戦後の栄養教育は、理由なき「欧米崇拝思想」によって、コメを中心とした食生活を批判してきたわけです。“意図的な米叩き”ともいうべき運動が行なわれていたのです。（中略）
アメリカの対日小麦戦略を最前線で指揮したリチャード・バウム氏は、『アメリカの小麦戦略』を書いた高島記者に対し次のように話しています。
学校給食の拡充、パン産業の育成など、私たちは初期の市場開拓事業の全精力を日本に傾けました。ターゲットを日本にしぼり、アメリカ農務省からの援助資金を集中させたのです。その結果、日本の小麦輸入量は飛躍的に伸びました。（中略）
特に若い人の胃袋に、小麦は確実に定着したものと理解しています。日本のケースは私たちに大きな確信を与えてくれました。それは、米食民族の食習慣を米から麦に変えてゆくことは可能なのだということです。
具体的に行なわれた事業は、キッチンカー（内部に料理台などが取り付けられた大型バス）によって、「小麦食を基本とした料理」の講習会、学校給食のパン導入、パンを焼く職人の育成などでした。そして、それらの事業で行なわれた内容は、「米はいかに悪い食べ物か」を訴えるものがほとんどだったのです。
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●日本の長寿村といわれた山梨県の棡原村の長寿者も、肉や牛乳などはほとんど食べなくても、なんら困ることなく重労働をこなしてきた人たちです。
●日本の土を踏んだフランシスコ・ザビエル神父が本部あてに出した手紙には、次のように書かれています。
日本人は自分たちが飼う家畜をすることもせず、またこれを食べもしない。彼らはときどき魚を食膳に供し、ほとんど米麦飯のみを食べるが、これも意外に少量である。ただし彼らが食べる野菜は豊富にあり、またわずかではあるが果物もある。それでいて日本人は不思議なほど達者であり、高齢に達する者も多い。したがって、たとえ口腹が満足しなくても、人間の体質は僅少な食物によって十分な健康を保てるものであることは、日本の場合によっても明らかである。
まさに、日本人は肉や牛乳などほとんど口にせずに生きてきたのです。しかも、その歴史は１０年や２０年ではありません。現在の栄養教育の主張するように、本当に肉や牛乳が健康を維持するために必要なら、とっくに日本人は滅びていてもおかしくはないはずでしょう。
そして、現在の栄養教育からすれば栄養失調だったはずの私たちの祖母たちの多くが子供を１０人も産んできたのです。それも特別な話ではなく、ごく当たり前の話だったのです。当然祖父たちの「精力」があってのことです。
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「成長は早いが病気だらけ」の肉用家畜…それを子供が食べている。
●畜産関係者にとってもっとも重要なことは「飼料要求率」だといいます。その動物の体重を１キログラム増やすのに何キログラムのエサを必要とするかという割合です。
少ないエサでどんどん体重が増えてくれれば、それだけコストが安くすむからです。特に最近では大規模な集約農場が増え、ニワトリなどでは何十万羽と飼っているところもありますので、コストに大きく影響します。
いかに早く太らせるか。養豚業者にとっても、ブロイラー業者にとっても大切なことになります。
そこで多くの業者が密飼いをしているのです。豚、牛、ニワトリなどは『放し飼い』をすると運動をするので、せっかくエサを与えてもエネルギーを消耗して肉付きが悪くなります。そこで考え出されたのが、動けないほどぎゅうぎゅうづめで飼うことです。それを『密飼い』といいます。
成長を早くするために、エサも現在の配合飼料は高タンパク質でできています。その結果、たしかに成長は早く、飼料要求率もどんどんよくなっています。
ただし、それに伴い病気も増えています。食肉検査は、場にきた牛や豚の内臓や肉に病変があれば、その一部または全部を廃棄処分にします。
農水省の出した『家畜衛生統計』（平成１４年）によると、禁止・全部または一部廃棄の牛は約９５万頭で全体の７６％、豚の場合は約１００万頭で全体の６６％になります。
家畜の病気多発は起こるべくして起きると言わざるを得ないかも知れません。飼料添加物の名で、多種多様な薬がエサに混ぜられているともいわれます。このような肉を食べることが本当に健康によいといえるのでしょうか。
そして、高タンパク質・高エネルギーのエサを食べて、成長は早いが病気だらけだという家畜を考えたとき、現在の子供たちの姿と重なって見えてしまうのは私だけでしょうか。
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●「牛乳は完全栄養食品。朝食を食べられないときは牛乳を１本」このように考えている人は少なくありません。
実際、医療機関で患者さんに「食生活でどのような点に注意していますか？」と聞くと、「牛乳は嫌いなんですが、無理して飲んでいます」と言う人が必ずいます。「牛乳＝健康」、場合によっては「牛乳さえ飲んでいれば大丈夫」と考えている人さえいます。
それも仕方のないことかもしれません。昭和３０年代には、保健所などの栄養士さんたちが、牛乳入りキンピラ、脱脂粉乳入り味噌汁といった料理を指導していた時期もあったのです。
まさに「牛乳＝健康」という迷信こそ、戦後の栄養教育の最大の弊害といえるのかも知れません。
●成長の早い動物ほど、その乳汁にはタンパク質やミネラルが多く含まれます。牛は約５０キロで産まれてきますが、２年後には５００～６００キロにも育ち、おおよそ１０倍にも大きくなります。
それに比べ人間は、約３キログラムで産まれてきます。２年後にはおおよそ１２キログラム、約４倍に増えるに過ぎません。
２年で１０倍にも体重が増える牛は、骨格の発達も早くなければなりません。それがそのまま乳汁の成分にも現れているのではないでしょうか。牛乳と人間の母乳を比べると、牛乳はカルシウムが約４倍、リンが約６倍も多く含まれています。骨をつくるのに都合よくできていると考えてもよいのではないでしょうか。
人間の赤ちゃんは他の動物よりも成長は遅く、しかも１年あまりも立つことができませんが、漫然と１年あまりを過ごしているわけではありません。人間はどうも、身体が大きくなることよりも脳細胞の形成を優先させて成長する動物といえるようです。赤ちゃんのあまりにも大きな頭がそれを物語っています。
牛乳は牛の赤ちゃんにとっての完全栄養食品であり、人間の母乳は人間の赤ちゃんにとっての完全栄養食品なのです。人間の、しかも立派に歯の生えた大人にとって、牛乳が完全栄養食品であるはずがないのです。
（各種引用終わり） 」
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=232480 サン ヨリ
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