【記事のポイント】
〇結論＝目標はぶつからない、走れば走るほど環境を浄化する車の実現
〇そのためには、道路を走るよりも空を飛ぶクルマの方が現実的
〇現状＝交通事故死者数は減少するが事故による障害者は減らない
結論
今回は車の将来を語りたい。
地上走行の電気自動車時代は、蒸気～化石燃料車ほど長く続かない。
完全自動運転車が空を飛ぶようになる。
また、交通事故で後遺症障害で苦しむ人はいる。
天星人語は、ぶつからない車と走れば走るほど環境を浄化する（2酸化炭素を吸収除去する）車の実現を目標としています。
道路を走るよりも空を飛ぶ
人間社会では、内燃エンジンから電気自動車へのパラダイムシフトが生じている。次期自動車の本命は電気自動車と10年以上前より予想した。事実でこの予想は当たりであった。
【関連記事】
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しかし、電気自動車の時代は内燃エンジン車の時代ほど長くないというのが次の予想だ。
さらに書けば、車は社有車になる。文字通り、社会で共有する。個人所有は、カッコ悪くなる。
また、車を製造する会社は、モノとしてのクルマではなく、サービスを販売する会社に変身する。
次に電気自動車の後の世界を書きたい。
筆者は空を飛び始めると予想している。写真は「空飛ぶクルマとバイク」だ。
こんなのが空を飛び始めたら、ゆっくりと空を見ることがなくなるかもしれない。
筆者は地上走行での完全自動運転車は、難度が高いと考えている。
例えば、現状の都心で前後左右、自由自在に走り回ることを考えにくい。車自体だけでなく、安全に自動運転車が移動するためのインフラを相当程度整える必要がありそうだ。
しかし、空ならどうだろうか？ モノとしての道路と信号機は不要だ。空に浮かぶ交通管制基地（ここには消防車や救急車とパトロールカーが駐機する）があれば良い。緊急時には人間が介入する。
車自体に安全に飛ぶ技術が備われば可能だろう。空飛ぶ人間は禁止される。交通法や保険などは後から追いかけて来る。
戸建てなら、庭に。マンションなら、ベランダに駐機場が付帯する。そんな光景が目に浮かぶ。騒音対策は必要だ。
現実＝交通事故死者数は過去最少を記録だが、重度後遺症障害者数は横ばい
さて、身近な話題を書いてみたい。
前年度の事故死者数は、統計開始以来の最少を記録した。
しかし、交通事故が原因で死亡しないだけで、重度の後遺症障害に苦しむ被害者が多い現実を知ってもらいたい。毎年交通事故による後遺症障害者は発生し、介護料受給資格者数は増えている。
さらに、今年も運転中にびっくりすることに出会った。ながらスマホ歩きだ。9月のニュースにあった実際にあった事件だ。
このニュースに顔をしかめていたら、筆者も遭遇してしまった。
日曜日の21時ごろ、赤信号待ちして、青になってアクセルを踏もうとしたら、前を若い女性がスマホをのぞき込みながら横断中。
真ん中あたりで横断歩道側の赤信号に気づき、立ち往生した。日曜日の21時は、交通量が少ないので、事故には至らなかった。46時中、スマホをいじっていないと落ち着かないのかもしれない。
八街市の飲酒運転事故にもびっくりした。一日でも早く「ぶつからない、走れば走るほど環境を浄化する（2酸化炭素を吸収除去する）」車が登場して欲しい。
コンビニの駐車場で見かけた。空を飛ぶ車は自動で運んでくれる。
医療技術の発達で、命はとりとめるケースが増えている。
しかし、上記の事実で分かるように悲惨な現実もある。
八街の事故に遭ったなかには、植物人間と呼ばれる状態の子供がいる。
だから、ぶつからない車は早く実用化して欲しい。
【参考】
2021年販売実績
トヨタ、EV巨額投資にカジ 「後ろ向き」払拭に4兆円
中国EV、じわり欧州浸透 上海汽車、英でシェア3.6%
中国の自動車産業とは 国策振興、EVに競争力
▼中国の自動車産業 中国の自動車メーカーは、政府傘下の国有企業と民営企業がある。国有最大手は上海汽車集団で、民営では浙江吉利控股集団が2010年にスウェーデンのボルボ・カーを買収するなど事業拡大を急いでいる。
中国市場には日米欧などの外資勢も参入しているが、中国政府は外資が国内で自動車メーカーを設立する際の出資上限を定めてきた。このため独フォルクスワーゲン（VW）は上海汽車や中国第一汽車集団、トヨタ自動車も第一汽車や広州汽車集団と組むなど、各社は原則として合弁会社を通じ事業展開している。国有大手の販売台数の大部分は外資との合弁会社が占める。
中国政府は外資系と組ませて地場メーカーを育てる狙いだったが、近年では国策として振興する電気自動車（EV）で中国勢の競争力が高まる。比亜迪（BYD）などの大手や新興勢が力を付け輸出も増えている。業界団体によると20年の中国の新車販売台数は約2500万台と日本の5倍強に達した。このうちEVは約110万台で一国として最大規模を誇る。21年もEVの販売台数は前年比3倍近いペースで伸びている。
(注)
青字と図は、日本経済新聞。
