とうとう阿修羅にも取り上げられた
独りごとだけど。。驚くべき噂が流れている・・米でNESARA法が施行され！?
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NESARAについても初めての人には何の話か分らないかもしれないが、連邦準備制度、通称連銀の問題に関心を持ってきた人たちは「いよいよか」という感慨を持つだろう。
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日本のロト、世界のロトを調べてロト6攻略-イギリス式計算パズル 世界の富と財宝の行方を出版し、この問題を取り上げた時期はまだ、一般には関心は薄かったが、100年前に国際金融資本の陰謀によって作られた、連銀の紙幣を印刷する権利は、2012年１０月に廃止されという。
連邦準備制度の１００年の時限立法は、２０１３年１月１日をもって、切れたので、今年はこれが表に出てくれば、世界的な動乱に繋がることになるやも知れない。これは避けられないことなので、一時的な政治的混乱、経済の混乱は仕方がないだろう。食料など各自今から買っておくほうが懸命だと思う。
さて、わたしのブログの立ち位置はジャンル分けが好きな人、どこかに類別しないと気がすまないひとにはとっつきが悪いとは思うが、トップのウェブページをよく読んでいただければ分るように、人類は宗教の清算をしないと次に進むことはできないと考えている。
人類はひとりひとり、それなりに凄い能力を持っていると思うが、死の恐怖に操られて、権力に迎合してきた。権威や、富にも弱い、つまりこれらのことに意識ががんじからめにされて、自民党などという腐敗のきわみの政党をたてまってきた。
しかし、今の日本は関東に住まう人たちには明日の命の保証もない。ぼろぼろになった福島第一原発の建屋が崩壊すれば、とんでもない量の放射性物質が降り注ぐのだ。
つまり、死の恐怖に操られて、権力に迎合する理由はないのだ。根本的な解決は原発を全て辞めるという選択しかない。それでしか生き残ることはできないのだ。
自民党という政党とそれらに加担する勢力は明らかに、悪事を働くための闇の勢力として自らを際立たせている。わたしは個人的にはこいつらはだれひとりとして許してはいけないと思うが人として何か気づきがあれば、公の場で懺悔をするべきだろう。
転載
驚くべき情報が、ネット内を流れている。
実際の作業に関わった人々からの、内部リークである。（純粋な法的作業であり、チャネリング情報とは関係がない。当事者たちは弁護士である。）
銀河連邦（シェルダン・ナイドル）のメッセージをフォローしている者ならば、いよいよか！と、期待してしまうもの。
マスゴミには流れなくても、多くのことが舞台裏で進行している、と言われ続けてきたが、もしもこの情報が本当だとすると、米国では、合法的な政権移行が既に起きていることになる。
何故まだ、公表されないのか。Cobra の言うように、エーテル界のアーコンのネットワークがまだ残っているからだろうか。。。
だが、この噂が広まれば、現行の米政権も、沈黙を続けることはできないだろう。氷が割れる時は近いか？？！
英語だが、こちらのディスカッションも、背景を知るのに大変参考になる。
Updated: TOPPT - Transcript: A Conversation with Heather Tucci-Jarraf, Trustee of The One People's Public Trust （People's Trust 関係者の会話トランスクリプト）
From RTS 1-5-12… “You have the Right to know” あなた（人々）には知る権利がある
・ 米国では、NESARA 法が既に、２０１２年１２月５日から施行されている。その６日前に、People's Trust が違法状態の米国政府に対し、抵当権を執行したのを受けてである。
・ ２０１２年１２月４日には、５０３名の議員・州知事等の政治家がワシントンで逮捕され、今後、憲法に従う行動を取ることを誓約して、釈放された。そのうち、７７名の重大犯罪者は、ハーグの国際法廷へ移送された。パパ・ブッシュ、ヒラリーの入院騒動は、これに関連しているかもしれない。
・ １２月５日のNESARA 法の施行と共に、暫定政府に移行した。現在、真の（暫定）大統領は、下院議長のベイナー氏である。不法に成立した政府の大統領、副大統領が無資格になった場合、大統領職は下院議長が務めるという規定があるためである。だが、それは、憲法に基づく正当な大統領選が行われるまでの暫定措置である。この体制変化をまだ公表していないため、オバマが名目上の大統領をまだ務めている。（憲法に基づく真の選挙が行われる時に、彼は再・再選される可能性がある。）
・ ハリケーン・サンディの襲来時、NYSE が３日間にわたって閉鎖されたが、この間に、米国民の出生証明書連動債権の取引が停止された。
・ 連銀は、１０月に廃止され、管理者が変わっている。連邦準備制度の１００年の時限立法は、２０１３年１月１日をもって、切れた。