中韓問題 個人の趣味 乗っ取られたマスメディアの罪そして興味を持たない日本人

日本人の権利が一番に優先されるべき日本社会が在日に牛耳られている現実「取り戻そう日本を」

15年後 マスコミ業界は実質壊滅する。だそうです。

2024-04-19 09:43:29 | 日記
1年で200万部減「新聞離れ」は止まらず 「一般紙」は15年後に消える勢い

日本新聞協会がこのほど公表した最新データで、一般紙の総発行部数が3000万部を大きく割り込み、2800万部台まで落ち込んだことが明らかになった。この5年間で失われた部数は1000万部。平均すると、毎年200万部ずつ減っている計算だ。もし今後もこのペースが続けば、15年後に紙の新聞は日本から消えてしまう勢いだ。

日本新聞協会は2022年12月後半、同年10月時点の新聞の発行部数を公表した。それによると、スポーツ紙を除く一般紙の総発行部数は、前年に比べて約196万部(6.4%)減少の2869万4915部だった。10年前の2012年は約4372万部だったが、年々減少が続き、当時の3分の2以下の規模まで落ち込んだ。後略 


朝日新聞や毎日新聞に東京中日新聞に代表される記事の信用性が疑われ始めて久しい。椿事件に代表されるように偏向報道で政権打倒を目論んだ朝日テレビ取締役報道局長の檄が話題になった。それから安倍政権時が酷かった、有権者の多くは安倍政権を支持して選挙では6連勝を達成させたがメディアは違った。左派政党と組んで安倍政権を批判し安倍氏個人をも攻撃し、今でもアベガーを続けている始末、こんなメディアが信用されるはずもなく朝日新聞に至っては従軍慰安婦記事にKY事件など新聞紙と言うよりどこかの活動家の個人新聞の体だ。そして毎日新聞や東京中日新聞全国の各新聞が政権批判の急先鋒で連中は保守政権の誕生を嫌うのだ。自民党が保守とは言えないが安倍政権は中道から少しだけ右?と言う感じで国民の多くが共感したのだ。しかしメディアは左翼主義でなければならず、どこかの隣国の影響を強く受けたかのような報道ばかり、これじゃ報道する媒体として国民の信頼を得るはずもない。ネット界で有名になった広島県安芸高田市長石丸伸二氏と地元紙の中国新聞胡子記者とのやり取りが話題になり中国新聞の偏向した報道を嫌う市長とがyoutubeで高視聴率を稼いでいる。このような事が続けばいずれ必要なくなる。
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