衝撃的事実

フランスのルモンド紙に福島の蝶に奇形が一定以上生じているというレポートが写真入りで掲載されていた。
アンテナが折れ曲がっていたり、羽が余分についていたり、羽の模様が変わっていたり、
目に異変が生じていたりといったケースがあるという。
記事によると、研究者は琉球大学のJoji Otaki氏だという。
福島第一原発事故が発生した去年５月に汚染の中心域だけでなく、２００ｋｍ地点までの蝶を採取して調べた結果である。
採取した最初の１４４匹は１２％に奇形が生じていた。
その成虫の卵を孵化させた第二世代になると１８％に奇形が、さらに第三世代になると３３．５％に奇形が生じていたとされる。
子、孫になるにつれ奇形の割合が上昇していた。
さらに同年９月に採取した２３８匹については２８％の奇形が見られ、その次世代は５２％に急増していた。
いわき市や広野町など福島県内のチョウは、子の世代で死ぬ確率がほかの地域に比べ高かった。線量が高い地域ほど雄の羽のサイズが小さくなっていた。子の世代では全体の約２割で羽の配色パターンや斑点の数などに異常があり、親の世代よりも１．５倍高い発生頻度だった。
９月に採集した成虫約２４０匹では、子の世代の約５割で異常が見つかった。

原発事故との関連性を直接立証するものではないが、研究者はこのようなケースは過去に体験したことがないと語っている。
蝶は一番影響が受けやすいと思うが、蝶の次は動物、家畜や犬、猫その次は人かな？
たぶん、動物の場合は報道をもみ消すから解らないかもしれない。
目を背けるような写真が付いたニュースは見たくは無いが出てくると思う。
事実は直視し、二度と起こらない様にするしかない。

癌の治療

念のために、私は医者ではありません。
癌の中で前立腺癌は血液検査でPSA値を調べれば解ります。自分の父親が前立腺癌だったのでよく勉強しました。
しかし、どうやら検査で見つかった前立腺癌は症状が無ければそのままにしておいても手術して取っても生存率に変化は見られなかった事が解った。様子見が最良の方法
だからPAS検診をしないように（するだけ無駄だから。）と言うオバマ、アメリカ大統領のスピーチがあった。
でも、依然として手術は続けられているそうです。患者に有色人種（特に黒人）が多いと言う事と何もしなければ医師も病院も利益が無いという理由で。
日本では依然としてPSA検診はあり、見つかると前立腺癌は手術して取る事がほとんどだそうです。
前立腺癌の転移の可能性は0.1%位で転移することはほとんど無いに等しい。切って取らなけれならないのは不都合な症状がある時だけで症状が無ければ様子見がベストの治療法。
癌には転移する癌と転移しない癌がある、前立腺癌は転移しない癌に含まれる。しかも自覚症状も無い時が多い。
アメリカでも医師の利益のために不必要な手術が依然行われている、日本は不必要な手術だと言う認識もない医者が多いと思われる。（私の主観です。）
癌かもしれないと診断されたらとにかくセカンドオピニオンを聞くために信頼の置ける、しかも現在の病院から離れた病院を探しましょう。出来ればもっと離れてサードオピニオンも。
近いとどうしても病院、医師同士のつきあいがあり、医師同士の行き来も、立場上本当の事を言えない事もあります。
薬や治療方法の評価するための方法があります。RCT（ランダマイズド、コントロール、トライアル）と言います。（RCTは日本ではなく、欧米です。）
これは無差別に例えばその病気の人を２００人集めます。前立腺癌なら１００人は手術して取る、１００人は何もしないグループに分けます。
その結果、１５年後の生存率等を調べます。前立腺癌の場合は結果は変わらなかったと言う事です。
この試験方法は製薬会社、企業、官僚からの影響がない第三者機関で行われます。薬は製薬会社が大学の権威あるドクターに研究費等を寄付する事に始まって様々な製薬会社の利益の力（バイアス）が働いています。
巨大製薬会社が無国籍でいろんな国の大学の権威ある人に近づき利益を誘導する方法を考えます。例えば鳥インフルエンザ、人に感染することは先進国では無いと言うことでも、恐怖をあおるような事をして利益を得ようとします。
インフルエンザワクチンのタミフル、リレンザはそれが疑われています。日本でもたくさん政府や自治体が備蓄したがこれは有効期限があってかなり廃棄になっている。
税金がすべて製薬会社に、移動しただけで製薬会社は大成功だと思っている事でしょう。今疑いをかけられて調査中です。
乳がんのピンクリボンもどうやら怪しい所がいっぱい。ピンクリボンの売り上げはまともに使われていないお金がかなり有ると思われます。
子宮頸がんワクチンは子供には絶対辞めましょう。コマーシャルは嘘があります。副作用の危険の方が遙かに大きい。

すべてがそうでは無いとは思います。が癌が製薬会社や病院の利益の対象となっている事があることを前提として考えないとひどい結果になると思います。
治る癌もあります、治らない癌もたくさん有ります。
私は治らない癌になったら治療はしないで残りの人生を楽しむ事にします。癌は痛みは無いのがほとんどです。有ればリン酸コデイン（モルヒネ）でも服用します。
臓器を切り取られて、抗がん剤で苦しみ、寝たまま弱って行き、しかも製薬会社、病院の利益になるのは嫌です。

尖閣は領土問題ではない。

尖閣諸島が中国からアタックを受けているがこれはどうも領土問題では無くて、アメリカの軍事産業の利益のためにやっていると思う。海底資源はシェールガスが取れだしたから、今後少なくても１００年以上は海底下の石油は採算がとれなくなった。資源から見れば現在、尖閣は魅力は無い。ガソリンは将来安くなりそう。
軍事産業は戦争、争いがなければ成り立たないわけで、現在も中東であるにはあるがこれが解決したら（アメリカとしては解決してもらっては困るのでありとあらゆる手を打つと思う。）次の紛争は？アジアに火種を作っておかないと利益が少なくなって困ると思われる。アメリカ軍の船舶が尖閣の近くへ行けば中国は絶対に近づかない。日米安保同盟があるからそうしなくてはいけないが沖縄の基地問題やオスプレーの問題があるから腰が重くて行かない。行けば兵器が売れなくなる可能性も高いから武力衝突が無ければ絶対に行かない。すべては利益のため。左手で殴り合いを行いながら、右手で握手するのが外交であり、人間関係の基本であり、グローバルである。
日本はそう言う意味でグローバルでは無い。日本は日本という平和的な宗教団体のようだから竹島も、北方領土も解決しない。やはりいろんな国に相手の国の中から、議会の親日的なロビーイストや親日的な芽を育てる組織が政府内に必要だと思う。もちろん表だけでは成功はしない、裏から、非合法的に近い所までやって初めて日本はグローバルと言える。きれい事は表だけで裏をしっかりやって初めて外国の評価は上がる。
日中台湾が軍事を増強してくれれば軍事産業は利益は増えるし、雇用も維持できる。Ｐ３Ｃとかオスプレーとか次期戦闘機を買ってくれれば弾薬はサービスで付けます、とセールスも出来る。軍事産業のトップの方々はやりたい放題出来る金を得る。
尖閣問題はアメリカの軍需産業の利益の種をまいたと言う事が読み取れます。
日本はやはり困るわけで 、尖閣周辺の海底資源はどうせ採算がとれないからあきらめても良いと言う判断はしない。しかし都知事みたいにムキになっても解決はしないし、やはりここは解決を先延ばしにして、すこし戦闘機も買って、穏便に済ませたいだろうと思う。

日本国民が感情的になって”反中”を叫べば、喜ぶのは「アメリカ戦争屋」であり、それに従属し、利益を得る政府・官僚・マスゴミをはじめとする機関、企業である。
普通の人はすぐに新聞、テレビのニュース、報道番組に踊らされる。これからはニュースは疑って斜めに見ましょう。それを見て踊らされて熱くなったらはっきり言ってバカです。

ＴＶ各局で流されている中国本土における「反日行動映像」はごく少数の人間によるもの（ヤラセ”疑惑もあり）であり、中国全土でみれば、そのような反日的行為はほとんど見られないというのが実情との情報を耳にしているので、”反中”を焚きつけるようなマスゴミ偏向報道にはくれぐれも騙されないよう、冷静に受け流すべきであろう。
（一番の心配は右翼の方々が香港へ行って尖閣へ上陸した人を殺さないかと言うことです。その結果は非常に複雑になると思う。）

反日感情

ダイヤモンドと言う週刊誌で「国民の生活が第一」と言う政党の支持率が３２％と書いてあった。ヤフー政治の支持率と一致した。しかし大手新聞と支持率の数字が違いすぎる。NHK、これは読売新聞は１％。アメリカの息がかかっていない所とかかっている偏向報道との差と思われる。
消費税増税、原発再稼働もどうも日本政府の意思ではなくて官僚を通してのアメリカ様からのご意向のようだ。
逆らえば普天間基地を最低でも県外に移転させたかった鳩山政権のように官僚もマスコミも全く動かない、
官僚だけで無く、マスコミを含め非協力的であった。まあ、鳩山さんも命があるだけで良いと思うべきだろうか。
アメリカの属国から抜け出すのはどうしたら良いのだろうか。あちらはCIAだけで無く、いろんな機関を持っている。
巨大な兵器産業があり、その利益のために戦争は作られ、わざとナショナリズムはあおられて兵器産業は潤う。
巨大な製薬メーカーは利益を出すために、採血等で得られる指標を利益の為に数字を都合の良いように大学の教授等を巻き込んで書き換える。
たとえば血圧の数値の上限が１６０でも以上では異常は無いのに大学の教授の研究室に寄付金、補助金等をだして都合の良い数値１４０にしてもらう。それで得る血圧昇降剤の利益は莫大な金額になる。大学の教授への寄付や補助金なんかと比べものにならないくらい大きい。
他の産業についても同様な方法で巨大企業は利益を得ている。
その方法は各産業にいろんな研究機関で研究されている、アメリカは合法的に非合法を変える手段は飛び抜けている。
日本がかなう訳が無い。その一つでコントロールされているのが日本の官僚、マスコミです。マスコミは広告がないと成り立たないので広告代理店に弱い、電通のような広告代理店が日本だけでなく事実をねじ曲げる大きな力を持っている。ブームとかはここで作られる。ステルスマーケティングのような物でしょう。

外国で一番、最初に押さえなくてはいけないのはその国のマスコミでしょう。たとえば日本政府の外部団体が会社を作り、中国、韓国のマスコミに色々提案をしたりします。電通のような広告代理店があれば、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネットまで幅広く押さえてくれる。
日本が好きになるような番組を雑誌とタイアップで作るとか、親日ツアーとか、日本のアニメを使った日本を好きになるストーリー映画等アメリカのまねをすれば良いかとおもいます。
以前アメリカの大統領の前でプレスリーのまねをした総理大臣がいました。あれもその影響を受けたのでしょう、本人は気がついていないと思う。一国の総理大臣がやることではない。
中国人、韓国人が好きになる日本のスター、キャラクターをその国のテレビで流せば良いかと思います。たとえば「おしん」のドラマのようなのを次々と流す。時々、日本人を好きになるような場面を作ることで反日感情は少しづつ少なくなります。
竹島や尖閣諸島のトラブルがある今、そう言った方法を考える時期が来たような気がします。反日デモが起きてからでは遅い。
中国や韓国の官僚を日本も受け入れて研修とかも費用は日本持ちでやるべきでは無いでしょうか。
そこでは研修とほんの少しの日本を好きになるエッセンスを入れるべきでしょう。露骨にアメリカみたいに洗脳をしないでも効果はあると思います。

ダークナイトは続く。

毎週月曜日に霞ヶ関の各省庁のトップクラスの官僚が集まります。
場所は色々、麻布であったり、検察庁の施設が使われることもあります。
直ぐ近くにある、外務省の接待用施設で開催される場合もありますがマスゴミに見つかる可能性がありますので人目につく場所は、避けられます。
ここでこれからの日本の政策が決められます。たとえば消費税増税とか、原発再稼働とか、すべての政策はここで一応決まります。
後は各省庁の官僚が大臣に「こうした方が良いかと思います。」と言います。国民がどうなるかとか、悪い事は報告しません。
後はマスコミにリークと言う報告をします。マスコミは従えば政府の広告を受注します。逆らえば財務省から国税に連絡が行き、査察が入ります。
今は経団連、大企業も大臣、国会議員に陳情は行きません。各省庁のトップへお願いを、お土産を持っていきます。
お土産は天下りの人数であったり、各事業の認可であったり、様々な有形無形の利益供与です。
かなり前の大蔵省のノーパン、しゃぶしゃぶもそれの一つですね。良いですね。官僚は・・・。
その会議のトップが財務省の勝栄二朗です。影の（実際の）総理大臣です。政策はここで決まります。
アメリカも総理大臣は操り人形だと思っているから、指令や命令は財務省へ行きます。
逆らうと周りは全部敵になり、最後は中川元財務大臣のように殺されます。
普通、周りに官僚のサポートが居るのにG20の記者会見でへべれけになって記者会見でしゃべる訳がありません。
恐ろしい日本になりました。期待が出来そうなのは小沢一郎だけど、一人では殺されたり、無罪でも有罪にされたり、まあ長くは持たないでしょう。
選挙では過去にどんな事をしたか、どう言う経歴かを見ないと、耳障りの良い言葉でごまかされます。
これから国民は必死に耐えて生きて行くしかありません。給料は安くなって、税金は上がり、景気は悪くなって、自殺者は増える。若い世代が子供を産み育てることを諦めざるをえなくなる。
生かさず、殺さず、官僚、一部の金持ちの為に死にものぐるいで働いて税金を納めましょう。その税金で官僚は良い家に住み、おいしい物を食べて、やりたい放題。お金は税金だから足りなければ増税すればいい。いくらでもあります。海外に資産も家族も逃げて行きます。日本は放射能が多くて、日本に住むのは体に悪いそうです。シンガポール、マレーシア、香港等は逃げた日本人で日本人町が出来そうです。
逃げられる人は日本から逃げましょう。そうで無い人は・・・・・。