2013年4月1日、子宮頸がんワクチン接種が「定期予防接種」となり、小学校6年生から高校1年生まで無料で受けられるようになった。
厚労省の資料によると、例えば多くの人が予防接種を受けるインフルエンザワクチンの接種によって重篤な副作用を生じる確率はおよそ100万人に2.2人とされるが、子宮頸がんワクチンの場合、その確率は、サーバリックスでは100万人に114.7人、ガーダシルでは52.6人。今回、子宮頸がんワクチンに関して、専門家らが指摘するのは、そうした副作用報告の頻度の高さだ。
ミシェル・ケイガンによる健康科学研究所のダイアン・ハーパー博士へのインタビューで「このワクチンが何百万本も投与されたときに何が起きるか、我々には分かっていない。このワクチンを必ず接種しなければいけないと言って導入するの は、壮大な国民的実験に参加を強制されるのと同じだ。もっと多くのデータが得られるまで、そんなことはできない。」
「11才の子供に予防接種をしても、予防効果が続かないならば、（略）軽微だがリアルな副作用の害を与えるだけになる。何の利益もない。（略）公衆衛生上の利益は何もなく、子宮頸癌の減少もない。」「私は、ガーダシルが、ALS（筋萎縮性側索硬化症、ルー・ゲーリック病）を誘発する促進剤になる可能性が強いと思っている。すでに発症しやすくなった体質の子供に、最後の一撃（ラクダの背中にワラ一本）になったのではなかろうか。医者が保護者に100％安全だと告げるなら、それは間違っていると 思う。」「ハーパー博士は、こうした形でワクチンが提供されれば、実際には米国の子宮頸癌の発生率を増やす結果になるのではないかと懸念している」
ワクチンはグローバルな製薬会社のビジネスとなっている。製薬会社はロビーの費用や買収？の費用を払ってでも十分に成り立つおいしいビジネスで、日本人は他の国よりもだまされやすいターゲットであると思われる。
想像できるのは製薬会社が仮に厚生労働省の役人、参議院議員の三原じゅんこ議員等を買収して売り込めば利益は莫大となる。たぶん子宮頸ガンワクチンに限った事では無くてインフルエンザウィルスワクチンにもそのまま当てはまる。タミフルの使用量は世界で日本がいちばん多い事実を見るとだまされやすい国民性があると思う。以前パンデミックと言って煽ってインフルエンザワクチンを販売に荷担したWHOの役員がいた。これも多額の利益供与があったと思われる。
マスコミはもちろん、政府の役人、役所が発表する事は疑ってかかるべきです。人体実験、製薬会社の利益のために私たちの税金、お金を使うことになる。これが果たしてワクチンだけかと言えるかどうか？ガン治療に使う抗がん剤、高血圧に使う降圧剤（高血圧の範囲も１４０未満とされているがこれも疑う余地がある。１５０とすると製薬会社の利益が少なく成るから大学の権威に利益供与で１４０になったと言われている。）も同じである可能性が高い。健康診断で得られるデーター各種も数値を少し変えるだけで製薬会社の利益に大きく貢献する。長野県の泰阜村ではガン検診を止めたら死亡率の減少、医療費の減少に繋がっています。ガンは症状が現れてから病院へ行った方が死亡率が下がる。どう言うことか解りますか？検診が死亡率を上げている。それで製薬会社や病院の利益になっていると言う事と判断できませんか？いままで早期発見、早期治療を信じてきたが間違っていた。ガンによっては治療しないも選択肢の一つです。
本当に日本人はだまされやすい。
とにかく疑うことから始めましょう。あなたや家族の命がかかっています。
