ｅショップ通販調査から 販促・集客策――検索されやすさ目指す。

　ｅコマース市場の拡大、新規参入に伴う競争激化の中、通販サイト各社は広告や販売促進、集客策に知恵を絞っている。今回の「ｅショップ・通信販売調査」で、販売促進や集客方法を回答した百九十五社に複数回答で聞いたところ、自社メールマガジンの配信、検索サイトへの登録、アフィリエイト（成功報酬型広告）など多彩な集客活動を実施していた。
　最も多かったのが、自社メールマガジンを配信して顧客とのコミュニケーションを図ること。七割を超える企業が実施していると答えた。
　最近、増えているのが検索サイトへの登録、検索エンジン最適化（ＳＥＯ）対応、アフィリエイト（成功報酬型広告）など。いずれも半数前後の企業が取り組んでいる。
　ＳＥＯは検索エンジンの基準に沿ってサイトを作り、検査結果画面に上位表示される取り組み。アフィリエイトは個人や他社サイトに掲載された広告を経由し、商品やサービス購入につながった場合に一定の料金を払う販売促進策だ。
　通販企業にとってヤフーに代表される検索サービスはショッピングの入り口。検索結果に自社サイトが表示されなければ利用者にとって「店がない」のに等しく、掲載順位が売り上げに大きく影響する。
　それだけに検索対策は重要であり、今後強化したい取り組み（一つのみ回答）の中でもＳＥＯ対応が一六・九％で最も多く、アフィリエイトが一四・四％で続いた。
　ＳＥＯを実施している九十五社のうち、自社対応は六七・四％、他社への委託が二九・五％を占める。ただ、掲載順位だけがＳＥＯのポイントではなく、「紹介文」が悪ければクリック率は落ちる。誘導したものの、キーワードにマッチした情報や商品が当該サイトになければ実購買は望めない。
　きちんとした戦略を持ち、自社にとって効果的な「キーワード選定」と、それを実購買につなげる工夫がポイントと言えそうだ。
　販促・集客の取り組みとしてブログなどネット口コミの活用が一六・九％と、前回二〇〇三年度調査に比べ一二・三ポイント上昇。今後の強化策でも九・二％の企業がネットクチコミを挙げた。
　ブログは更新が簡単で、トラックバック機能で同じ興味対象を持ったブログ同士がつながり、クチコミ効果が期待できる。顧客とのコミュニケーションツールとしても可能性は大きい。
　一方、若い女性に人気の「ガールズウォーカー」を運営するゼイヴェル（東京・港）のような有力通販サイトでは、実店舗の開設やイベント開催などリアルとの連携を強める。
　顧客との接点を広げようと全体の一九・九％がネット競売に出品。三菱商事系のベンチャーリパブリック（同・同）が先導役となり六月、千趣会やニッセンなどカタログ通販大手の商品が一括で検索・比較できるポータル（玄関）サイトを開設した動きも注目される。