ＴＰＰの年内合意は主に日本の農産品関税死守の構えから流れ来年に持ち越しましたが、依然として完全撤廃を目論む米に何時まで抵抗できるか疑問です。
このテーマでは既に今年4/19と11/18に下記提言を掲載しましたがその後、安倍政権が長年続いた「減反政策」を徐々に廃止し5年で撤廃案を決めましたので、ＴＰＰの決定を待つまでも無く自主自立の道しかなくなりました！
政府は「農業の6次産業化」称して主に流通・販売での企業の参入を促す方針お様ですが、現在農家を管理している「ＪＡをどうするのか？」と言う疑問と「超老齢化した農業従事者問題」も含めた抜本改革が必須です！
そこで日本農業の大転換に役立つ様に2013/12/19にツイッターに掲載した小生の革新提案をサマリーし掲載しましたのでご笑読下さい！
*****************************************(以下2013/11/18掲載文）*********************************************
この記事は2013/4/19に掲載したものですが、その後予想通りのTPP関税撤廃を迫られ、加えて政府が減反補助金を５年で解消する法案を出し、日本の農業の大転換の時期到来となりましたので追加コメントを掲載します。
米農業の不振の原因は日本の食文化が多様化し、特に若者世代がハンバーグ文化に染まり米からパンへの転換が大きいとされています。又、健康志向で炭水化物を敬遠する指導がありその影響も大きいのでしょう。
そこで今回、米は太るの定説を破ったタニタ食堂の金芽米を現在の通常米と同じ値段で販売する事で、健康志向の方に大いに美味しくヘルシーなお米を食べて頂く作戦を提唱します！
金芽米は品種/ブランドに関係なく専用の精米機があればＯＫなので日本全国の精米業者にこの導入支援として補助金を出し価格を同じにするのです！とにかくこれからの日本の白米は基本「金芽米」にすてヘルシー志向の方にも安心して食べて頂き、更に日本米が「ヘルシー」のキャッチを付けて高価格でも堂々輸出され大普及する様提言します！
＜TPP危機の農業復活プラン１：農地バンク＞現制度の「農地バンク」は自治体主導で主に遊休地の活用主体だが大幅に強化し国主体に先ずはＪＡを活用して大規模に農地借り上げを促進すべき！
農家には固定の月払い家賃と収穫の売上歩合の土地持分比で一時報酬が入り、更に指導員としての報酬も可能！
＜TPP危機の農業復活プラン２：企業化で若者就業拡大＞現在の農家の平均年齢が60歳後半と言う高齢なので、十分収益を上げ技術輸出で世界に貢献する企業体の一員として活躍出来る夢で若者に巨大な就業チャンスを作り又、外国人研修生も強化拡大して周辺アジア諸国に貢献する！
＜TPP危機の農業復活プラン３：企業化で先端農業推進＞現在の農業は個人的な経験学が中心で科学的な近代農業ではないし、作物の最適ＭＩＸも考えられていない！3割以上の大幅なコストダウンが必達だが、それは大規模農地化と農耕機コストの負担軽減による効率化がポイント！
＜TPP危機の農業復活プラン４：「多収米」を強化＞一般米が全国で産地ブランド化し今や日本の米が世界一美味しいのは周知だがコスト高がネック！そこで今は加工原料や飼料用米に使われる一般より3割程収穫の多い「多収米」が近年改良され一般米に劣らない味なのでこれを一般に流通＆輸出用に活用！
＜TPP危機の農業復活プラン５：「高級ブランド米で輸出拡大の秘策＞日本人でも日本のブランド米を炊き立てで食べればその味覚は大満足でパンには負けないと思うだろう！そこで外国の富裕層向けに日本国認定マーク入りの「ブランド無洗米」に高級電子炊飯器をセットした販売を国を挙げて推進する！
＜TPP危機の農業復活プラン６：ヘルシー金芽米作戦＞ご飯を食べない人達の理由に「炭水化物は太る」と言うのがある。そこでヘルシー精米法の金芽米精米機を全国の精米所に設置してヘルシーを強調する！金芽米は専用精米機を導入すれば全国どのブランドでもＯＫ！輸出用は全てこのマーク付が良い！
＜TPP危機の農業復活プラン７：野菜工場促進＞天候が大きく影響する野菜はビル型野菜工場を普及させたい！特に大きな団地ではそこで発生する生ゴミ等から発電するバイオマス発電と連動した計画生産の野菜工場が実用化している！地産地消型の無農薬野菜工場がマンションに併設する時代の到来だ！
＜TPP危機の農業復活プラン８：高付加価値野菜＆果物研究＞日本の農産品が世界から要望されるには日本オリジナルで美味さ＋アルファが必要だ！例えばステビア肥料で育成した野菜や果物は農薬が不要で甘くしかも日持ちが倍以上というので築地市場でも特別価格が付きイチゴ等は予約で一杯だそうだ！
＜TPP危機の農業復活プラン９：企業家の事業戦略＞農地バンクで大規模化し大手企業の参入を呼んで大規模雇用を促進する構想に加えて広大な土地を活かした新事業が期待される！具体的には地元のゴミ回収でバイオマス発電／野菜工場／低温地熱バイナリー発電／風力発電等が有望だ！
************************(以下2013/4/19掲載文）************************************************
アベノミクスの超金融緩和策で急激な円安に踊る株式市場に多くの国民が何となく日本の景気が好転したような錯覚を感じ、７５％という異常な支持率に大半の自民党議員が前衆議院選挙で反対と公約したＴＰＰが安倍首相の「国益を守るから信じて下さい！」発言でもう止まらない様相です！
米国との事前協議で車の米国関税を現行のまま保留というＴＰＰの目玉が骨抜きにされ、更に噂されていた簡保が今後一切新商品を出せないという約束の見返りに米国は日本のＴＰＰ参加を了承するという屈辱的な合意が発表されましたが、何故か安倍首相や麻生副総理が笑顔でＴＶに報告していたのが不思議でした！
いずれにせよ、安倍自民はＴＰＰを強行するでしょう！ところがニュージーランドやカナダ、オーストラリア等の農産品輸出国が関税撤廃に聖域は絶対設けないと表明し、このままでは日本の参加拒否と表明していますので結局米国も一緒に安倍首相が確約した農産品の関税を維持するのは不可能な状況です！
私はＴＰＰを何が何でも反対では有りません！維新の会が主張するように今の日本は既得権益を守るための法令やルールが多くありこれを国際感覚で潰し革新する事は明治維新と同様に必要だと思っています！しかし今の日本は今更ゼロから出発する状況ではなくＴＰＰが多くの農家の営みを強引に潰してはなりません！今の安倍自民は正にこのことを無視してＴＰＰに走っています！農産品以外にも非関税分野の米国ルールの押し付けの中には明らかに米国都合のごり押し条件があるのも無視できません！多分農家には休耕地と同様の補助金を出す事で丸く治めるつもりでしょうが、これこそが日本の農業をだめにした根源で絶対にしてはならない悪政です！
そこで今日はこのような流れを絶ち日本の農業を壮健な体質で国際社会に競合できる為の改革プランとして農業(２次産業）×工業(３次産業）の融合政策である「農業第６次産業化構想」の骨子を掲載します！
１．＜農家を束ねる＞
・日本の農業の生産性の悪さは一戸当たり農地の平均が３０haという狭さにあることは周知の事実なので先ずは自治体推進で大きなエリア単位で農家を束ねる株式会社（協同組合）を設立し、少なくとも３００、出来れば１０００ha以上の共同農地とする。
２．＜第６次産業化＞
・ＪＡが高い農機具と農薬を売りつけ販路まで規制した時代は終わろうとしていますが、かといって農家を引っ張る新たな組織が生まれたわけではなくジリ貧状態です！そこで農作ノウハウの一次産業に近代農業化ノウハウの２次産業それに物流・販売ノウハウの３次産業が融合した１×２×３＝６の第６次産業構想こそが革新の原動力になります！
３．＜新会社の基本構想＞
・先ず株式保有は企業側６割、農家側４割位の株持分で経営は企業側だが農家側は拒否権を持ち経営は企業に任せ農家は結果を監視する立場とします。
・企業は国の補助金を受け大規模農地での機械化を促進し、更に基本労働力を若者とし新たな雇用を創生します！
・栽培する農作物は国際競合を前提に企業に政府支援で戦略的に輸出力が高く高単価作物を柱とし、農地の高層ビル工場化も促進し、気象に左右されない安定生産＆安全基準栽培で世界の先端を行くようにする！
・新規産業として農地の一部を利用したバイオマス発電や地熱バイナリー発電等を促進し地元への貢献事業とする！
４．＜農家への報酬＞
・先ず提供した農地の実績収穫シェアで企業売上の一定率で基本賃貸収入が得られ、更に栽培監視・指導要員として社員報酬を得ます！更に収穫後の基準売上利益を超えた場合に利益分配金を得られる３インカム制が良いでしょう！
５．＜新販路＞
・収穫物の販売には大手物流企業が全国ルート、中小物流企業が近隣エリアをカバーする販売権を取得し推進する。特に過剰生産時の廃棄は原則廃止とし最低基準単価での買い取りノルマがあり、冷凍加工品業者等への再販等が義務付けられる。もちろんデパートやスーパーへの販売も物流企業が契約し担当し、さらに通販会社への販売も担当するが生産企業がダイレクト販売するのも可能とする。
以上が骨子ですが結局は原価の高い日本の農産品のコストダウンを計り農産品の単価ダウンを実現しながら輸入品との差別化を「美味しさと安全」に置き高単価での国内消費はもちろん輸出もＯＫの農産品にも注力し海外への販売力も大幅強化する事がポイントです！
若者が就労し活力に溢れた明日の農業を期待します！ （アンカークリックで関連情報にリンク！＊ご意見歓迎します！）＊
2013-04-19掲載
このテーマでは既に今年4/19と11/18に下記提言を掲載しましたがその後、安倍政権が長年続いた「減反政策」を徐々に廃止し5年で撤廃案を決めましたので、ＴＰＰの決定を待つまでも無く自主自立の道しかなくなりました！
政府は「農業の6次産業化」称して主に流通・販売での企業の参入を促す方針お様ですが、現在農家を管理している「ＪＡをどうするのか？」と言う疑問と「超老齢化した農業従事者問題」も含めた抜本改革が必須です！
そこで日本農業の大転換に役立つ様に2013/12/19にツイッターに掲載した小生の革新提案をサマリーし掲載しましたのでご笑読下さい！
*****************************************(以下2013/11/18掲載文）*********************************************
この記事は2013/4/19に掲載したものですが、その後予想通りのTPP関税撤廃を迫られ、加えて政府が減反補助金を５年で解消する法案を出し、日本の農業の大転換の時期到来となりましたので追加コメントを掲載します。
米農業の不振の原因は日本の食文化が多様化し、特に若者世代がハンバーグ文化に染まり米からパンへの転換が大きいとされています。又、健康志向で炭水化物を敬遠する指導がありその影響も大きいのでしょう。
そこで今回、米は太るの定説を破ったタニタ食堂の金芽米を現在の通常米と同じ値段で販売する事で、健康志向の方に大いに美味しくヘルシーなお米を食べて頂く作戦を提唱します！
金芽米は品種/ブランドに関係なく専用の精米機があればＯＫなので日本全国の精米業者にこの導入支援として補助金を出し価格を同じにするのです！とにかくこれからの日本の白米は基本「金芽米」にすてヘルシー志向の方にも安心して食べて頂き、更に日本米が「ヘルシー」のキャッチを付けて高価格でも堂々輸出され大普及する様提言します！
＜TPP危機の農業復活プラン１：農地バンク＞現制度の「農地バンク」は自治体主導で主に遊休地の活用主体だが大幅に強化し国主体に先ずはＪＡを活用して大規模に農地借り上げを促進すべき！
農家には固定の月払い家賃と収穫の売上歩合の土地持分比で一時報酬が入り、更に指導員としての報酬も可能！
＜TPP危機の農業復活プラン２：企業化で若者就業拡大＞現在の農家の平均年齢が60歳後半と言う高齢なので、十分収益を上げ技術輸出で世界に貢献する企業体の一員として活躍出来る夢で若者に巨大な就業チャンスを作り又、外国人研修生も強化拡大して周辺アジア諸国に貢献する！
＜TPP危機の農業復活プラン３：企業化で先端農業推進＞現在の農業は個人的な経験学が中心で科学的な近代農業ではないし、作物の最適ＭＩＸも考えられていない！3割以上の大幅なコストダウンが必達だが、それは大規模農地化と農耕機コストの負担軽減による効率化がポイント！
＜TPP危機の農業復活プラン４：「多収米」を強化＞一般米が全国で産地ブランド化し今や日本の米が世界一美味しいのは周知だがコスト高がネック！そこで今は加工原料や飼料用米に使われる一般より3割程収穫の多い「多収米」が近年改良され一般米に劣らない味なのでこれを一般に流通＆輸出用に活用！
＜TPP危機の農業復活プラン５：「高級ブランド米で輸出拡大の秘策＞日本人でも日本のブランド米を炊き立てで食べればその味覚は大満足でパンには負けないと思うだろう！そこで外国の富裕層向けに日本国認定マーク入りの「ブランド無洗米」に高級電子炊飯器をセットした販売を国を挙げて推進する！
＜TPP危機の農業復活プラン６：ヘルシー金芽米作戦＞ご飯を食べない人達の理由に「炭水化物は太る」と言うのがある。そこでヘルシー精米法の金芽米精米機を全国の精米所に設置してヘルシーを強調する！金芽米は専用精米機を導入すれば全国どのブランドでもＯＫ！輸出用は全てこのマーク付が良い！
＜TPP危機の農業復活プラン７：野菜工場促進＞天候が大きく影響する野菜はビル型野菜工場を普及させたい！特に大きな団地ではそこで発生する生ゴミ等から発電するバイオマス発電と連動した計画生産の野菜工場が実用化している！地産地消型の無農薬野菜工場がマンションに併設する時代の到来だ！
＜TPP危機の農業復活プラン８：高付加価値野菜＆果物研究＞日本の農産品が世界から要望されるには日本オリジナルで美味さ＋アルファが必要だ！例えばステビア肥料で育成した野菜や果物は農薬が不要で甘くしかも日持ちが倍以上というので築地市場でも特別価格が付きイチゴ等は予約で一杯だそうだ！
＜TPP危機の農業復活プラン９：企業家の事業戦略＞農地バンクで大規模化し大手企業の参入を呼んで大規模雇用を促進する構想に加えて広大な土地を活かした新事業が期待される！具体的には地元のゴミ回収でバイオマス発電／野菜工場／低温地熱バイナリー発電／風力発電等が有望だ！
************************(以下2013/4/19掲載文）************************************************
アベノミクスの超金融緩和策で急激な円安に踊る株式市場に多くの国民が何となく日本の景気が好転したような錯覚を感じ、７５％という異常な支持率に大半の自民党議員が前衆議院選挙で反対と公約したＴＰＰが安倍首相の「国益を守るから信じて下さい！」発言でもう止まらない様相です！
米国との事前協議で車の米国関税を現行のまま保留というＴＰＰの目玉が骨抜きにされ、更に噂されていた簡保が今後一切新商品を出せないという約束の見返りに米国は日本のＴＰＰ参加を了承するという屈辱的な合意が発表されましたが、何故か安倍首相や麻生副総理が笑顔でＴＶに報告していたのが不思議でした！
いずれにせよ、安倍自民はＴＰＰを強行するでしょう！ところがニュージーランドやカナダ、オーストラリア等の農産品輸出国が関税撤廃に聖域は絶対設けないと表明し、このままでは日本の参加拒否と表明していますので結局米国も一緒に安倍首相が確約した農産品の関税を維持するのは不可能な状況です！
私はＴＰＰを何が何でも反対では有りません！維新の会が主張するように今の日本は既得権益を守るための法令やルールが多くありこれを国際感覚で潰し革新する事は明治維新と同様に必要だと思っています！しかし今の日本は今更ゼロから出発する状況ではなくＴＰＰが多くの農家の営みを強引に潰してはなりません！今の安倍自民は正にこのことを無視してＴＰＰに走っています！農産品以外にも非関税分野の米国ルールの押し付けの中には明らかに米国都合のごり押し条件があるのも無視できません！多分農家には休耕地と同様の補助金を出す事で丸く治めるつもりでしょうが、これこそが日本の農業をだめにした根源で絶対にしてはならない悪政です！
そこで今日はこのような流れを絶ち日本の農業を壮健な体質で国際社会に競合できる為の改革プランとして農業(２次産業）×工業(３次産業）の融合政策である「農業第６次産業化構想」の骨子を掲載します！
１．＜農家を束ねる＞
・日本の農業の生産性の悪さは一戸当たり農地の平均が３０haという狭さにあることは周知の事実なので先ずは自治体推進で大きなエリア単位で農家を束ねる株式会社（協同組合）を設立し、少なくとも３００、出来れば１０００ha以上の共同農地とする。
２．＜第６次産業化＞
・ＪＡが高い農機具と農薬を売りつけ販路まで規制した時代は終わろうとしていますが、かといって農家を引っ張る新たな組織が生まれたわけではなくジリ貧状態です！そこで農作ノウハウの一次産業に近代農業化ノウハウの２次産業それに物流・販売ノウハウの３次産業が融合した１×２×３＝６の第６次産業構想こそが革新の原動力になります！
３．＜新会社の基本構想＞
・先ず株式保有は企業側６割、農家側４割位の株持分で経営は企業側だが農家側は拒否権を持ち経営は企業に任せ農家は結果を監視する立場とします。
・企業は国の補助金を受け大規模農地での機械化を促進し、更に基本労働力を若者とし新たな雇用を創生します！
・栽培する農作物は国際競合を前提に企業に政府支援で戦略的に輸出力が高く高単価作物を柱とし、農地の高層ビル工場化も促進し、気象に左右されない安定生産＆安全基準栽培で世界の先端を行くようにする！
・新規産業として農地の一部を利用したバイオマス発電や地熱バイナリー発電等を促進し地元への貢献事業とする！
４．＜農家への報酬＞
・先ず提供した農地の実績収穫シェアで企業売上の一定率で基本賃貸収入が得られ、更に栽培監視・指導要員として社員報酬を得ます！更に収穫後の基準売上利益を超えた場合に利益分配金を得られる３インカム制が良いでしょう！
５．＜新販路＞
・収穫物の販売には大手物流企業が全国ルート、中小物流企業が近隣エリアをカバーする販売権を取得し推進する。特に過剰生産時の廃棄は原則廃止とし最低基準単価での買い取りノルマがあり、冷凍加工品業者等への再販等が義務付けられる。もちろんデパートやスーパーへの販売も物流企業が契約し担当し、さらに通販会社への販売も担当するが生産企業がダイレクト販売するのも可能とする。
以上が骨子ですが結局は原価の高い日本の農産品のコストダウンを計り農産品の単価ダウンを実現しながら輸入品との差別化を「美味しさと安全」に置き高単価での国内消費はもちろん輸出もＯＫの農産品にも注力し海外への販売力も大幅強化する事がポイントです！
若者が就労し活力に溢れた明日の農業を期待します！ （アンカークリックで関連情報にリンク！＊ご意見歓迎します！）＊
2013-04-19掲載
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