Kurumatabiskyの 野に咲く花に魅せられて Part1-2

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やばいよ!やばいよ!-驚異的な感染拡大1週間で16倍に

2022年01月08日 20時21分46秒 | 新型コロナウイルス感染症
オミクロン株市中感染拡大-7日までに確認されただけでも916人
新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」は全国各地で市中感染が急拡大しています。
7日までの市中感染者は916人になりました。
これまでに、空港検疫で986人、検疫をすり抜け都道府県で確認された陽性者132人、市中感染等916人、合計で2034人が確認されています。
この感染者数は、1週間ほど前に陽性が確認されオミクロン株が疑われる検体のゲノム解析で特定されたものですから、年始めの人流を勘案するとこの数倍がオミクロン株に感染しているものと思われます。
検疫をすり抜け特定されていないオミクロン株感染者が無症状や軽症のため感染を自覚しないまま感染源になっていますので、誰もがどこででも感染しうるリスクが日を追うごとに高まっています。
吐き出されるウイルス量は発症前2日と発症後3日が多いといわれます。
PCR検査や抗原検査で陰性でも、その直後に陽性となって感染源となりえますので、検査で陰性だからと安心できないのが新型コロナウイルス感染症です。
感染しない、感染させないために、不要不急の外出を自粛し、やむを得ず外出する時は、「密接」「密閉」「密集」を避け、「うがい」「手洗い」「マスクの着用」を励行して感染のリスクを減らしましょう。

オミクロン株の国内発生状況


国内の新たな感染者は8480人、感染者の累計は175万9174人
国内では8日、1週間で15.9倍に激増し、9月11日以来の8000人超えとな8480人の感染が確認されました。
沖縄県の1759人は3日連続で過去最多更新、広島県の547人は2日連続で過去最多を更新しました。
これで国内の感染者は175万8462人、クルーズ船乗船者を含む感染者の累計は175万9174人になりました。
なお、新たに確認された死亡者は2人で、累計は1万8414人です。
厚労省の発表によると重傷患者は2人減って89人でした。
3日続けて過去最多を更新した沖縄県では、昨日時点で医療従事者88人が感染し、濃厚接触者を含め400人以上が休んでいて、一部の診療に影響が出ているとのことです。
沖縄県各地や山口県岩国市などで確認された陽性者はゲノム解析したとこ米軍基地から染み出たウイルスであることが分っています。

都内の新たな感染者は1224人、感染者の累計38万6672人
都内では8日、9月11日以来の1200人超えとなる1224人の感染が確認されました。
これで都内の感染者の累計は38万6672人になりました。
このうち、10歳未満から30代は923人で全体のおよそ75%、重症化リスクが高い65歳以上の高齢者の感染者は58人で全体のおよそ4.7%でした。
8日までの7日間平均は502.1人で、前週比835.4%と急増しています。。
都の基準で集計した重症者は1人増えて4人でした。
なお、新たに確認された死亡者は無く、累計は3175人です。

世界の感染者3億445万人超え、死亡者は548万人超え
アメリカのジョンズ・ホプキンス大学のまとめによりますと、世界全体の新型コロナウイルスの感染者の数は日本時間9日5時21分の時点で3億445万9245人となりました。
また、死亡者は548万3528人となりました。

新規感染者数の動向 


患者と死亡者の動向 


都道府県別感染者数 


ワクチンで感染リスクは下げられない
ワクチンは発症・重症化・死亡リスクを下げる効果が大きいのですが、感染そのものを下げる効果はさほどありません。
1月7日に確認された東京都の新規感染者922人の内、約半数をワクチン2回接種者が占めています。
ワクチン接種しても新型コロナウイルスに感染しますが、ウイルスの増殖を抑えますので感染しても無症状だったり、吐き出すウイルス量が減り他人に感染させるリスク及び重症化や死亡するリスクが下がることが分っています。
ワクチン接種による抗体値は接種後4ヶ月で下がり始め6ヶ月経過すると50~15%程度に低下します。
抗体値の減少幅は加齢と経過月数に従って大きくなり、感染した高齢者の重症化や死亡率が上昇しますので、諸外国のように4ヶ月経過したらブースター接種(3回目追加接種)を行うことが望ましいのです。
我が国では7ケ月以上経過してからブースター接種(3回目追加接種)を実施する方針ですが、これはワクチンの確保やワクチンの冷凍温度が異なるために冷凍庫の準備ができないことなどが理由です。
国はワクチン及び冷凍庫の確保に全力で取り組み、ブースター接種(3回目追加接種)の4ヶ月経過に前倒しすべきです。
これによって、重症化を抑え、医療体制のひっ迫を回避でき、第6波のピークを低くして、経済のダメージをできるだけ小さくできます。
首相 が代わっても対策は相変わらず後手後手ですから、第5波を上回る感染拡大は避けられないですね。

全国の新規感染者1週間で12倍強に激増!

2022年01月08日 06時56分22秒 | 新型コロナウイルス感染症
オミクロン株市中感染拡大-6日までに確認されただけでも658人
新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」は全国各地で市中感染が急拡大しています。
6日までの市中感染者は658人になりました。
これまでに、空港検疫で812人、検疫をすり抜け都道府県で確認された陽性者131人、市中感染等658人、合計で1601人が確認されています。
この感染者数は、1週間ほど前に陽性が確認されオミクロン株が疑われる検体のゲノム解析で特定されたものですから、年末年始の人流を勘案するとこの数倍がオミクロン株に感染しているものと思われます。
検疫をすり抜け特定されていないオミクロン株感染者が無症状や軽症のため感染を自覚しないまま感染源になっていますので、誰もがどこででも感染しうるリスクが日を追うごとに高まっています。
吐き出されるウイルス量は発症前2日と発症後3日が多いといわれます。
PCR検査や抗原検査で陰性でも、その直後に陽性となって感染源となりえますので、検査で陰性だからと安心できないのが新型コロナウイルス感染症です。
感染しない、感染させないために、不要不急の外出を自粛し、やむを得ず外出する時は、「密接」「密閉」「密集」を避け、「うがい」「手洗い」「マスクの着用」を励行して感染のリスクを減らしましょう。

オミクロン株の国内発生状況


国内の新たな感染者は6214人、感染者の累計は175万703人
国内では7日、1週間で12倍に激増し、9月15日以来の6000人超えとなる6214人の感染が確認されました。
沖縄県の1414人及び広島県の429人は過去最多更新となりました。
これで国内の感染者は174万9991人、クルーズ船乗船者を含む感染者の累計は175万703人になりました。
なお、新たに確認された死亡者は1人で、累計は1万8412人です。
厚労省の発表によると重傷患者27人増えて91人でした。
2日続けて過去最多を更新した沖縄県では医療従事者88人が感染し、濃厚接触者を含め300人以上が休んでいて、一部の診療に影響が出ているとのことです。
沖縄県各地や山口県岩国市などで確認された陽性者はゲノム解析したとこ米軍基地から染み出たウイルスであることが分っています。

都内の新たな感染者は922人、感染者の累計38万5448人
都内では7日、9月15日以来の900人超えとなる922人の感染が確認されました。
これで都内の感染者の累計は38万5448人になりました。
このうち、10歳未満から30代は683人で全体のおよそ74%、重症化リスクが高い65歳以上の高齢者の感染者は38人で全体のおよそ4.1%でした。
7日までの7日間平均は338.6人で、前週比623.6%と急増しています。。
都の基準で集計した重症者は昨日と同じ3人でした。
なお、新たに確認された死亡者は無く、累計は3175人です。

世界の感染者3億198万人超え、死亡者は547万人超え
アメリカのジョンズ・ホプキンス大学のまとめによりますと、世界全体の新型コロナウイルスの感染者の数は日本時間8日5時21分の時点で3億198万8217人となりました。
また、死亡者は547万7779人となりました。


新規感染者数の動向


患者と死亡者の動向 


都道府県別感染者数


ワクチンで感染リスクは下げられない
ワクチンは発症・重症化・死亡リスクを下げる効果が大きいのですが、感染そのものを下げる効果はさほどありません。
1月7日に確認された東京都の新規感染者922人の内、約半数をワクチン2回接種者が占めています。
ワクチン接種しても新型コロナウイルスに感染しますが、ウイルスの増殖を抑えますので感染しても無症状だったり、吐き出すウイルス量が減り他人に感染させるリスク及び重症化や死亡するリスクが下がることが分っています。
ワクチン接種による抗体値は接種後4ヶ月で下がり始め6ヶ月経過すると50~15%程度に低下します。
抗体値の減少幅は加齢と経過月数に従って大きくなり、感染した高齢者の重症化や死亡率が上昇しますので、諸外国のように4ヶ月経過したらブースター接種(3回目追加接種)を行うことが望ましいのです。
我が国では7ケ月以上経過してからブースター接種(3回目追加接種)を実施する方針ですが、これはワクチンの確保やワクチンの冷凍温度が異なるために冷凍庫の準備ができないことなどが理由です。
国はワクチン及び冷凍庫の確保に全力で取り組み、ブースター接種(3回目追加接種)の前倒しを行うべきです。
これによって、重症化を抑え、医療体制のひっ迫を回避でき、第6波のピークを低くして、経済のダメージをできるだけ小さくできます。