見事にはずしました。CRASH2014 by ケーシーリサーチ

いろいろなところで今度こそ暴落がくるんじゃないかと騒がれていました。

が、やはりきませんでした。

当たり前です。

国内でそれをいっているのは陰謀論のサイトと松藤民輔氏のサイトくらいでしょう。

まあ、石油会社につとめるリンゼーウィリアム氏ですか。そんな人が実在するのかどうか？

それすら確認できないのに、リンゼーウィリアムがいっているのは今回だ、と言った具合に大騒ぎしたり。

ちょっとハロウィーンでうかれているのでしょうか？

ただ、「消費支出6ヶ月連続減」のニュースがでていて株価が上がるのはどうかな？と思ったりもします。

さて、CRASH2014というレポートを買え！とダイレクトメールをおくってきたケーシーリサーチ。

暴落は近い。だからこのレポートをすぐ買って、備えろ！という話でしたが、ぜんぜん暴落の気配すらありません。

そして28日になってメールがきました。

以下にケーシーリサーチからきたメールを添付します。

要は、調整はこれからだよ、といっています。

いい続けれていればいつかはあたるでしょう。

まあ、それにしても、書いた本人もあてが外れてびっくりしているかもしれませんね。

そして、このレポートの通りにポジションを持った人は…なんていないか、そんな人。

ちなみに私もしっかりこのレポートを買ってますので後日、ゆっくりその稚拙な内容を検証してみたいと思います。

Dear Casey Subscriber,

Just a week ago, I sent you a Casey Research Special Briefing with a clear and emphatic message: "Prepare for the 2014 Crash." Its central recommendation was to raise cash by paring down your portfolio to just its strongest holdings.

Since October 16, the day the S&P 500 was at its lowest, the Index has risen almost 100 points, or more than 5%. Anyone who was skeptical about the Briefing when we released it may now be thinking that the market's action is telling them that the Briefing was all wet.

We believe that would be a mistake. The market hasn't changed its mind about heading lower. It is simply giving you an opportunity to exit on agreeable terms. Take it.

We don't make any claims of infallibility, but the balance of factors is pointing toward caution. On the one hand, there is strong risk that anyone who stays fully invested is going to get hurt and hurt badly. On the other hand, if it turns out that we were just having a case of the flutters, the penalty for having been wrong will be limited to missing out on the market's further rise.

What has happened over the last seven days fits easily into the pattern of a deep correction or even of a bear market. Downward trends are always punctuated by rallies fueled by bits of good news or by short sellers who've decided to take a profit or who have simply gotten cold feet. That's what we've been seeing since October 16.

So we reiterate our advice: raise cash by paring down your portfolio to just its strongest holdings. And say "thank you" to the market for letting you do it on better terms than you could have a week ago.

なんだか暴風雨接近中でしょうか？The Crash of 2014

まったくあたならいことでこのブログでもボロクソにけなしているケーシー・リサーチ！

The Crash of 2014: A Special Briefing for All Casey Subscribers

という刺激的なダイレクトメールを送ってきました。←DMって死語ですよね。

2014年、つまり、年内にクラッシュがあるそうです。←本当かよ！

原文をここに添付しますと以下になります。

なんと、ダグ・ケーシーのチームによれば、マーケットクラッシュが間近にせまっている兆候がでているとのこと。

テクニカルアナリストのドミニク・グラジアーノによれば、8月から市場に調整、あるいは調整にはおわらない下落をもたらす、兆候がでているとのこと。ま、このあともいろいろチャートが出てきます。

そして、暴落に備えよ！このレポートを買って読め！と続きます。

まず感じたのは、いまさら、テクニカルかよ！という話。

松藤民輔（さん）のブログで散々目にしました。この手のチャート。

そして、まったくあてにならないことがよ～っくわかりました。

でも米国ではまた、こんなもの売ってて、買うやつもいるんだな～と。

あ、どんなくだらない内容かどうしてもみたくなって私も買いました。

読んだら、あとで紹介しますね。

どうせ、たいしたこと買いてないだろうけど。

最近感じるのは、投資家の洗練度という意味においては日本も相当上がってきているということ。

外資系証券で働く連中（私もかっていはその一人でしたが）の質の劣化と反比例で面白いですね。

Dear Subscribers and Readers,

As CEO of Casey Research, I'm issuing an urgent alert: Over the last several months, our team has accumulated significant evidence that a market crash is imminent.

Dominick Graziano, our lead technical analyst and contributor to The Casey Report, has been following this movement for months. In August, he warned that "several reliable signals portend a stock market correction, or worse" to come as we reentered trading season. He also correctly predicted oil's tumble and much more broadly that "the dollar is likely headed much higher, and commodities lower, in the months ahead."

 

 

いまさら、金鉱山株に注目している人なんているのだろうか？？？

確かに超底値からの回復はみられつつあるようですが、基本的にはもう、持っていることを忘れたい、多くの投資家にとってそんなポートフォリオではないでしょうか？

だからこそ関連業者もいろんなコメントをくれます。

以下はこの業界では巨人ともいうべきエリック・スプロットのスプロットアセットマネジメントのニュースレターから、ですが、

内容に新しい視点はありません。どうでもいい超初心者向けの解説です。

スプロットアセットマネジメントのミシュカ・ヴォン・ドープ氏のコメントです。
「プロスペクト・ジェネレーターに投資するべきいくつかの理由」
１、リスク分散　通常の探鉱会社は大きなプロジェクトに専念せざるを得ない。そのプロジェクトがホームランとなる可能性は非常に低い。当然、その探鉱計画が失敗すれば、その会社そのものが株式価値を大きく毀損し、おしまい、となってしまう。
プロスペクト・ジェネレーターであれば、そのバランスシート上にたくさんのプロジェクトを保有している。それぞれの成功の確率は低くとも数を増やすことで個々のハイリスク・ハイリターンのプロジェクトに分散することになる。

２、低バーンレートは株式希釈がおこりにくい
地表にドリルをして調査するドリル計画一つ穴を開けて調査するだけで１００万ドルもかかり、かなり資本を消費する。ほった穴が例外でないか、鉱脈の広さを測定するためには、さらに何百ものドリル調査が必要になる。このように探鉱にはあまりに巨額の費用がかかることから多くの会社はその資本を投下する対象を絞らざるを得ない。

プロスペクト・ジェネレーターであれば、こういう会社とジョイントベンチャーにすることでリスクを分散し、つまりは複数のプロジェクトに参加することにもなる。多くの提携先にとっての問題はドリル計画に必要な資金の手当てにある。そこでプロスペクト・ジェネレーターは提携先の株式と引き換えに資金を一部肩代わりすることになる。そして、提携先がドリル計画に成功すればその株式価値の向上によって大きく報われることになる。この繰り返しによってプロスペクト・ジェネレーターは自己の資金を殆ど使うことはないので、資金調達のための新株発行にともなく株式価値の希釈化は避けることができる。

オイル・ガスセクターでのドリルコストは１億５千万ドルと高い。したがって探鉱会社はなんども資金調達をしなければならず、都度株式価値の希釈を招いてしまう。

３知的資本への投資
伝統的な探鉱会社の定義といのはその成否がプロジェクトの質に依存する。どんな地質学者をかかえているかではなく、最終的には運になってしまう。これは必ずしもすべての探鉱は運まかせ、ということを意味しない。あるチームはいくつものプロジェクトを成功に導き、また、あるものは一つも成功しない。すぐれた経営陣はデータの分析方法をしっている。

プロスペクト・ジェネレーターはこういった分析のできる研究者に焦点をあてている。問題解決に長けたものであれば株主価値の向上に寄与してくれる。あるチームの努力を別のプロジェクトにもひろげることによって知識資本に投資することができるのだ。

４すでに成功事例が。
プロスペクト・ジェネレーターのビジネスモデルは新しいが、鉱物、オイル・ガスセクターですでに成功を収めている。

たとえば、アフリカ・オイル・コープは西アフリカに用地を取得し、パートナーも見つけることができた。パートナーのお金で採掘し、株価は２０１０年の１ドルから２０１２年には１０ドルになった。

他にはアルティウス・ミネラルの例がある。１２社の提携先からのロイヤリティ収入をもっている。もちろん、すべてのプロスペクト・ジェネレーターが成功しているわけではない。市況の影響も受ける。

プロスペクト・ジェネレーターに投資することで投資家は多くのプロジェクトにかぎられた予算の中で投資することが可能だ。では、そうやって良いプロスペクト・ジェネレーターとそうでないのとを見分けるのか？

ミシュカによれば、「知的資本を他人の金でレバレッジをかける。大金でパートナーをくむことのできる会社。かれらのパートナーはプロジェクトにその金を使い、プロスペクト・ジェネレーターはその成果をフリーライダーとして獲得する。」

残念な「2014年！アメリカ、中国、そして日本経済の現実を30分で理解できる本」

松藤民輔氏の新刊「2014年！アメリカ、中国、そして日本経済の現実を30分で理解できる本」をよみました。

アマゾンのキンドルです。安かったし、久しぶりに松藤本の大法螺でもきいて気分転換でもしようかな、と思って。

ところが、意に反して、大変がっかりしました。

まずは中国について。
長谷川慶太郎氏の話のパクリです。
習近平と人民解放軍は一枚岩ではない、という主張の例としてあげている戦闘機のデモの話は長谷川慶太郎氏のずいぶん前の著作でもふれられていました。さらには、軍閥だというくだりも。この極端な主張も長谷川慶太郎氏の著作で何度も繰り返しでてきます。長谷川慶太郎氏は非常に独自な、そして、信頼のおける情報源を持っています。残念ながら相場は良くはずしますが、それは氏の情報が待ちかがっているというわけでなく、彼の分析結果が間違っているという話。なので、長谷川慶太郎氏の著作は、おもしろいのです。その独特の分析を自説の補強に用いている。正直がっかりしました。
出展、あるいは参考文献として明記すべきでしょう。

松藤氏らしくない、オリジナリティの欠如にがっかりしました。
そして、日本国債が無敵だという話。
これはよくある日本の国債の保有者は日本人だから大丈夫、という話の焼き直しです。

いざとなったら輪転機をまわせばよい、ともいっています。
しかし、これは米国も同じ。なのに、米国はデフォルトしていて、日本はデフォルトはありえない、という。なぜなら国債の保有者が米国は外国人。日本は日本人だから。

そうでしょうか？
本当にそうなのでしょうか？
米国だって紙幣をすればいいのでは？
日本だって国民の富の合計以上の額を発行するのには難があるのでは？
結局、程度の問題を取り上げているだけであって米国と日本の財政危機について、両国のおかれている環境に大きな差はないと思います。

むしろ議会が厳しく政府を管理している米国政府の方がこの問題に関して言えば、きちんと国民のことをかんがえているのではないでしょうか？

書籍のタイトルも残念ですが、中身は、お粗末です。本当に本人が書いたのでしょうか？

リック・ルールの現在の市況にたいする心構え。

スプロットグローバルリソース・インベストメンツ・リミテッドの会長リック・ルールのコメントです。

現在の低金利下での影響についてかたっています。

ただ、いっていることは教科書的な内容です。

訳してて思ったのはあまり役に立つような要素もないかな、と。

キスという名のファイナンスは私もしりませんでしたが。

ここから↓

貯蓄口座の収益は今日、歴史的にみても低く、年利約0.006％にしかならない。銀行は、リスクフリーで約2.5 ％のリターンでの政府にお金を貸し戻しています。これは実際に融資をより魅力的にしてしまったのです：多くの銀行や金融機関は、市場での資本の必要性を無視して、政府債務の購入によって得られる保証された確実なリターンを選好しているのです。

「低金利にくわえ、資源株の弱気相場の結果として、私は個人的に特定のその他の投資につきものの変動性に振りまわれることなく高リターンを達成しようとしてきました。」

「特に、我々はセクターの負債サイドを見てください。これらは投資に固有のリスクを見合った補償する高い金利を提供することができます。」

ブリッジとメザニンローンは通常、非投資適格ローンの典型的なもので、金利は高く、短期間のものです。

ブリッジローンでは、会社は資金調達のギャップをカバーするためにお金を借ります。借り手は、低金利のローンで必要な費用をカバーすることを考え、その後に低利の長期ローンや株式の発行を通じた長期的な資金繰りを考えます。

メザニンローンは、対照的に、既存のローンに従属します。倒産が発生した場合は、下位の貸し手は、シニアの貸し手が弁済を受けた後に支払いを受けます。したがってメザニンローンは通常、リスクが高く、シニアの貸し手よりも高い金利を要求することができます。

メザニンとブリッジローンの特徴は？

彼らは通常、3形態の特色を持っています： 「キス」「ボーナス」「クーポン」と呼ばれます。

ローン組成の対価として前払いのボーナスがありますが、これは、現金または株式で支払われます。そして、貸し手によって内部収益率が向上させます。

クーポンは、元本が返済されるまで、資本の使用のために借主に貸し手からの利払いである。クーポンは、投資リスクに見合った金利で着実に利益を提供することができます。クーポンは資金の使用のための報酬の重要な形式です。

「キス」は、前払いのボーナスと毎月の利払いに上乗せした追加の上乗せを提供しています。キスは資金の出し手に借りての株式を提供することも意味します。資金の貸し手は、一部の債券、株式、時にはワラントの転換を通じた、前払いを要求することがあります。

高金利ローンの他の形態は、ローンが生産段階に至るまで、のプロジェクトファイナンス、あるいはジュニアの石油・ガス会社のドリルホールファイナンシングなどが、含まれます。石油・ガス関連のジュニアは、生産性を改善あるいは、生産する予算がないが、潜在的に生産性をあげられる資産を持っていることがあります。ドリルホールやプロジェクト・ファイナンスは、資金の出し手にロイヤリティを提供します。この資産の存続期間中の支払の安定した流れを作り出します。

これらの業種への融資は非常に危険ですが、一部の投資家にとって魅力を感じさせるだけのリターンを提供してもいます。

これらは、リスクの高いローンです。何貸し手が支払うことができない場合は？

担保がリスクに対するあなたの保護となります。リックは説明しています。適切なリスク軽減を担保するためには、貸し手は、借り手が清算する必要がある場合には、資産の価値を評価する能力を持っている必要があります。いくつかの例では、貸し手は、事前の融資を起点への潜在的な買収者で資産を議論することがあります。このように、貸し手は、買い手はおそらく清算が発生した場合に貸し手へのリスクを減少、資産の利用できるようになります知っている。

天然資源会社への高リスクのローンでは、貸し手は、真剣に自分のローンを意味するかを考慮する必要があり、清算し、検索された資本の結果として支払われる予定です。米国の破産法は、保護された債権者が、多くの場合、未払い賃金、税金、未払いの退職のあとに債権者の保護の優先順位を好みます。

リックは、より資金の貸し手に友好的な法域での融資を選好します。これらには、英国、カナダ、オーストラリアなど、英国の一般的な法の制度下での国が含まれています。これらの国では、債権者の扱いは、破産裁判所の気まぐれではなく、主に借り手と債権者の間の契約に基づいています。

このようにリスクが高い案件でも、クーポン、先行ボーナス、 'キス'、設備や不動産などで、リスクを幾分緩和することができます。外国で操業には法・規制上のリスクもあります。原資産の価値は、セクターに影響を与える経済および市況により変動する場合があります。このリスクは、融資の値と原資産の間で、安全性の40または50 ％のマージンを残して、そして私たちの事前の同意なしにそれ以上の負債を発行させないことで低減することができます。

小さな自然資源会社への融資は非常に危険ですが、預金者は銀行に預けたままでは極端な低利しかつかないので、適切なリターンのためリスクの高いベンチャー投資を求めなければならない、とリックは考えています。

高リスクに耐えられる能力を持っている投資家は、天然資源会社への貸付は、現在の融資環境の中では有利でもある。