笑いの神様の居ない２０２１年。ＷＨＯと中国共産党と日本共産党に言いたい。

笑いの神様が、神の国に戻ってから１年。笑いの神様が居ない２０２１年の正月は。正直に言って、寂しい正月だった。笑いの神様こと志村けん氏が神の国に戻ってから１年が経った。「バカ殿」や「だいじょうぶだぁ」の放送が無い正月は、正直悲しかった。小生は、声を大にして言いたい。志村けん氏を殺したのは、ウィルスを世界中に蔓延させた中国共産党と中国共産党に媚びて対策を怠ったＷＨＯ（世界保健機関）と中国共産党からウィルスの蔓延を口止め名目で汚い金を貰っていた日本共産党が悪いと声を大にして言いたい。中国共産党とＷＨＯと日本共産党とは、ウィルスで亡くなられた方々の死を決して無駄死ににするな。中国共産党とＷＨＯは、ウィルスで亡くなられた全世界の方に土下座をしろ。中国共産党のポチである日本共産党は。亡くなられた国民に謝罪した上で。直ちに日本共産党を解党をし、日本国に古来からある日本人としてのケジメの付け方をしろ。

あれから１年。改めて志村けん氏と御遺族に、心より哀悼の意を表します。

横綱鶴竜関の引退で。退職届を提出すべき理事に言いたい。

今回は、横綱鶴竜関の引退で戦々恐々としている日本相撲協会についてを書く。横綱鶴竜関の引退は、タイミングが悪かったと言えるだろう。特に。日本相撲協会の理事は、引退をして欲しく無かったタイミングだろう。横綱鶴竜関の引退を１番引き留めたかったのは、廃業危機にある尾車事業部長と言われている。尾車事業部長の場合。最悪の事態になった場合、自らが前科持ちになる可能性が出て来ている。前科持ちになる可能性がある理由は、尾車事業部長の部屋の部屋付の中村親方の女将さんの引き起こした虐待事件の供述次第とも言われている。尾車事業部長が虐待を容認していたと言う情報が出ている。この情報が確かなら。尾車事業部長は、廃業しなければならない。と言う事態を招きかねない。次に廃業危機にあるのは、陸奥親方と言われている。鶴竜関は、本来なら錣山部屋に行くべきだった。八角理事長と尾車事業部長と陸奥親方のエゴイズムや錣山親方苛め

と差別の結果、鶴竜関は、自分の相撲道と全く合わない陸奥部屋に半ば強制的に部屋を変えられた事を許してはならない。八角と尾車と陸奥に告ぐ。鶴竜関が発言する前に、直ちに日本相撲協会に退職届を提出し、二度と相撲に関わらないと確約した上で、貴乃花光司氏に土下座した上で、貴乃花光司氏を日本相撲協会理事として再び迎え入れろ。これが、八角と尾車と陸奥がしなければならない鶴竜関への罪滅ぼしである。それを拒否や断るなら。八角と尾車と陸奥は、相撲道を極めた力士なら最後位は自分で出処進退を決めろ。

水素燃料発電機を発売へ。

今回は、水素燃料発電機が２０２０年代後半に発売の可能性についてを書く。今回は、短めになる。２０２０年代後半に水素燃料発電機が発売される可能性は・・・・かなり高いと見ている。日本で最初に水素燃料発電機を発売する会社は、本田技研株式会社と見ている。本田技研株式会社が日本初の水素燃料発電機を発売する根拠は、子会社のホンダ自動車が既に燃料水素自動車を発売している点である。ホンダバイクも、数年以内に燃料水素オートバイの発売の可能性もある。ホンダ技研株式会社の次に水素燃料発電機を発売する可能性があるのは、ヤマハ発動機株式会社である。やはりヤマハ発動機株式会社も、数年以内に燃料水素オートバイを発売する可能性がある。ガソリン発電機とディーゼル発電機は、将来的には無くなるだろう。

緊急情報。３月中は、大地震に最大級の警戒をせよ。

今回は。２１日の地震を受けて、緊急情報をお届けする。投稿の時点で、海溝型が発生しているかも知れないが。敢えて書く事にする。３１日（水曜日）の午後１１時５９分迄は、大地震に伴う巨大津波に最大級の警戒をしなければならない。特に危険な地域についてを書く。北海道（根室地方及び釧路地方及び十勝地方及び胆振地方及び日高地方及び渡島地方）と青森県（太平洋沿岸）と宮城県と福島県と茨城県と千葉県（外房太平洋沿岸）と東京都（伊豆諸島及び小笠原諸島）と鹿児島県（奄美地方）と沖縄県（沖縄本島及び大東島地方及び宮古島地方及び石垣島地方及び与那国島地方及び八重山地方）である。上記の海岸沿いの地域に住んでいる諸君は、３１日午後１１時５９分迄はなるべくなら、高台や６階建て以上のビルに避難をすべし。今回は、海溝型の津波を伴う大地震に最大級の警戒をせよ。今回書かなかった地域も、大地震への警戒を怠るべからずである。今回の緊急情報の最低マグニチュードは、７．５以上の大地震が来ると思われる。心配されている南海トラフ巨大地震と首都圏直下型地震については、３１日（水曜日）迄には発生しないと見ている。今回の記事が当たらない事を祈る。

同性婚を認めないのは憲法違反は、画期的な判決。

同性婚を認めないのは、憲法違反。は、ダブルスタンダード主義の日本国には画期的な判決と言えるだろう。３月１７日の札幌地方裁判所で開かれた裁判で、武部知子裁判長が出した判決は、かなりの衝撃であった。同性婚を認めないのは、憲法に違反すると判決の中で示した。武部知子裁判長は、民法違反である事も示した。小生の意見は。最高裁判所まで闘い最高裁判所で憲法違反である事を認めた上で、判決確定と同時に同性婚の婚姻届の受理をする様に東京２３区の区役所と市役所と政令指定都市内の区役所と町役場と村役場に命じるべきだと思う。これを行えば。国家としてはアジア初となり、アジアのＬＧＢＴ業界での覇権も狙えるだろう。日本の常識は、世界の非常識と言われて居たが。札幌地方裁判所の判決は、ＬＧＢＴに寛容な欧米では好意的に受け止められている。札幌地方裁判所の判決の根底にあるのは、東京オリンピック組織委員会会長を務めていた森喜朗元内閣総理大臣の女性蔑視発言だと思う。森喜朗元内閣総理大臣は、女性やＬＧＢＴ差別を行わなければ、今も東京オリンピック組織委員会会長だったと思う。森喜朗元内閣総理大臣に希望するのは、女性やＬＧＢＴ差別主義の思想と考え方を改めなければならない。東京オリンピック組織委員会会長候補だった有森裕子氏も然りである。有森裕子氏貴殿の場合は。ＬＧＢＴ差別をしなければ、東京オリンピック組織委員会に入れたかも知れない。有森裕子氏貴殿も、森喜朗元内閣総理大臣と同じくＬＧＢＴに対する差別主義の思想と考え方を改めなければならない。それが出来ないなら、陸上競技業界に戻れない事を自覚するべきである。今こそ、ＬＧＢＴに寛容な社会にするべきだと小生は思う。