私事都合で３日ばかり空いてしまい、投稿数の未処理が１５０以上たまってしまった。誠に申し訳ない。従前お知らせしているが、２月半ばには余命に専念できるので、もう少しのあいだ我慢をお願いする。官邸メールも手つかずの状態で冷汗三斗である。
全体としては完璧に余命のシナリオ通り進んでいるのだが、問題は予定より進みすぎて調整が必要となっている。12月17日「余命三年時事日記」発売にあたり、オンライン書店の動向は14社のうち販売するのはアマゾンのみだった。
反日勢力による余命本販売阻止包囲網は完璧だったが、遂に耐え切れず１月20日現在 全社が「取扱い中」と完全に包囲網は崩壊している。
余命本は反日勢力がにとって「日本人に読まれると都合の悪い書籍」「日本人には目に触れないようにしなければならない書籍」「書店には並ばせてはならない書籍」であった。
１月２０日の不買予告に対して、少なくとも３社以上は抵抗するとみていたのだが、すべて落城してしまった。もとより不買回避のための偽装販売であるが、そのあとの不買運動が前倒しになっている。時間的に余裕ができたのはよしとして、ご承知のように安倍政権に追い詰められた在日や反日勢力の反撃は急である。
不売に対抗する不買は簡単なため、いつでも開始できる。反日メディアに対する不買運動はむずかしい。こういうことがあるので、予定通りオンライン書店の不買運動は第三次、メディアに対する不買運動は第四次攻撃とする。これについては現在みなさんの知恵を投稿していただいているところである。
戦後70年にしてはじめての反日勢力に対する反撃が成功した。しかし、彼らは不買運動をやり過ごし回避したに過ぎず、実態はほとんど変わっていない。18日過ぎの増刷配本によって、かなりの冊数が書店で販売されはじめ拡大している。
ここで25日より明らかな不売に対して不買運動をはじめる。まあ、年金爺のやることだからたいしたことではないが、反日企業に対する警告くらいにはなるだろう。
不買とは（買わず、利用せず、関わらず）というSilentAttackである。
対象は以下の二社。期限は無期限である。
TSUTAYA
ヨドバシ
これは日本人の反日企業に対する意識のリトマス試験紙である。短期間に明らかな影響がなければ、次のメディアに対する不買運動など効果は期待ができないから注目だな。もちろん他社もチェックして追加もある。
．．．．．図書館以外の施設に本寄贈しています
有益な情報を提供してくれる余命爺さん、初めてコメントさせていただきます。
内戦勃発の材料になりかねない人権擁護法案(日本人弾圧法案)の始まりとなりかねない大阪市ヘイトスピーチ条例だけでなく、
甘利大臣の失脚を目論んでいたようです。
甘利大臣についてはTPPといった仕事は真面目にやっていただけにかなり心配です。万が一失脚してしまった場合、甘利大臣の代わりに仕事が出来る保守議員が安倍政権にいるのかも心配です。彼が残留した場合、失脚した場合の影響はどのようになるのでしょうか？
もし財務省関連の罠なら第一安倍政権の松岡利勝大臣や中川昭一財務大臣のように罠に嵌められた後、命まで奪われ変死(自殺扱い)に追い込まれる可能性すらあります。彼ら二人の死が自民党保守の終わりでもありました。
第二安倍政権の政権崩壊や政治家暗殺などの最悪の事態を避けられるのでしょうか。
アマゾンに関しては過去に水間政憲(水間条項)の書籍の五星評価をこっそり消すなどの反日活動が見られそれ以降中古保守本といった貴重品以外は緩やかな不買を実施していましたが、余命本をいち早く販売できたのが外資企業のアマゾンだけだったのが皮肉といえます。
過去のアマゾンにとっては、ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実など
「ひと目でわかるシリーズ」がかなり都合が悪かったようです。
本を書いた水間政憲がその本の5つ星の評価を保存してアマゾンに問い合わせをする事でアマゾンの行動が多少変わったように感じました。
余命本の5つ星の評価を抹殺されなかったのが奇跡ともいえます。
また水間政憲氏は反日団体の支配している図書館に本を寄贈を勧めるだけでなく、歯科医院、個人病院、美容室、理髪店などの待合室の本棚や、
喫茶店、蕎麦屋、豚カツ屋などの飲食店の本棚など寄贈する戦術を教えてくれました。(私自身の場合、店主や店員、店の雰囲気で判断して本寄贈を試みてます、反日要素を感じたら避けています、しかし、地方紙で二番目にマシな読売新聞(ただし、保守政治家潰しにアメリカや財務省と手を組む事もあった)、地方紙で一番マシな産経新聞(TPPに関しては地方新聞の限界と感じている)などが置いてあるなら受け取ってもらえる可能性が少なからずあるようです)
日本企業である紀伊国屋書店ですら約1月前に注文した余命本に関しては本が1月20日にやっと本が届くという状態でした。どれだけ日本企業書店に圧力がかかっているかがわかります。
どうやら余命本は在日韓国人に都合が悪すぎたようです。
有益な情報をこれからも期待します。日本国民が知るべき情報を教えつつ、敵に現在進行形で知られてはいけない情報は敵にとって手遅れになった時に載せる慎重な対応がとても頼もしく思えます。
第二安倍政権で保守政治家がこれ以上不可解な変死という事態は避けたい所ではありますが、対応次第では第二安倍政権を財務省や反日マスコミによって崩壊させられる危険があります。さらにお花畑層の浮動票は1000万票にも上ります。
財務省反日官僚らの反日行動について内戦勃発以外に日本国民らで抵抗出来る手段というのは残されているのでしょうか？
将乃輔
発売後、すぐにHonyaClub.comで取り寄せをお願いしましたが、年初そうそう、取り寄せできないとの連絡がありました。仕方なく、関西では、喜久屋書店にて販売されているとの情報をインターネットで知ったので、そこで購入させて頂きました。（初版でした。）
昨日、JR森ノ宮駅のBooksKioskにて店頭に並んでいるのを見かけました。売り上げ第5位でした。
以前、HonyaClub.comで青山繁晴氏の「ぼくらの祖国」を取り寄せようとしましたが、今回と同じように取り寄せできませんでした。絶版した書籍でもないのに取り寄せできなかったのは、そういうことだったんですね。二度と使わないことにしました。
三蔵法師
不買は反日企業にとって大きな痛手になりますが、真っ当な企業の従業員には迷惑な話になってしまいます。用意周到でお願いします。
企業への正当な圧力に「テロ資金凍結法」が出来ました。反日報道番組のスポンサーにも責任が強化されました。
渡邉哲也 @daitojimari
テロに賛同したり容認する報道があった場合、スポンサーの広報部門などに、 「御社の提供する番組でテロに賛同（容認）していましたが、それは御社の方針なのでしょうか？」と問い合わせるのが吉。 企業は否定するでしょうから、再発防止の処置と報告を求めるのが良い。
渡邉哲也 @daitojimari
テロ三法により、テロ行為やテロ組織、関連団体への直接関与だけではなく、二次的な関与も処罰対象になりました。特に資金提供行為に関しては、厳しくなっています。つまり、番組などのスポンサー活動に関しても、資金提供行為に対する責任が強化されたということです。
渡邉哲也 @daitojimari
テロ三法使い方次第で面白いですよね。 場所や不動産等の提供も処罰対象ですから、過激派などが関与する集会に公園や公会堂などを貸せないという話。関与が明確なものは証拠を提示して役所に確認をすれば良いですね。
大企業もテロ組織には認定されたくないでしょう。
花菱
更新いつも楽しみにしております。
長文失礼いたします。
不買運動に連動させればより高い効果が望める「とある活動」について、紹介させていただいてもよろしいでしょうか？
何か集団で運動を起こすにあたっては、「分散せずに一極集中」が最も効果的であることは理解しております。保守日本国民の足並みを揃えることが活動にしても威嚇にしても、最も効果が高いとも理解しております。
それを承知の上で、「余命読者＝覚醒した日本国民が動いたんだな」と、明らかに反日メディアと反日企業に脅威を与える展開になれば、と一読者として思いましたので、下記に紹介させていただきます。
2013年にチャンネル桜にて討論されたことのある活動です。
入管への集中集団通報作戦や、官邸メール作戦など、これまでの余命のやり方を踏襲したプランとして応用できそうです。
…提案…
[プラン名]
ISO26000＆放送法第4条違反調査依頼メール作戦(仮)
[概要]
「おたくがスポンサードしている『〇〇局』の番組『××』で、『△△△（内容）』を放送していたけど、これってISO26000や放送法第4条に違反してませんか？ちょっと社内で調べて、その結果を公式発表してもらえませんか？同時に今後の再発防止の具体的対応についても報告お願いしますよ。」
という趣旨の「調査依頼メール」を、対象企業に一極集中的に送信する。
[例文]
貴社がスポンサードしている××テレビの△△という番組ですが、****年**月**日の放映にて放送法第2章第4条に違反した可能性が濃厚です。
この例以外にも△△という番組の内容に放送法第4条違反の疑いが濃厚な例は数多く、放送法第4条違反が常態化しているように思われます。
貴社がこのまま△△という番組のスポンサーを続けられる場合は、社会的責任に関する規格ISO 26000に違反する可能性が濃厚であると危惧致します。
貴社がISO 26000に違反していないかどうかの調査と回答を是非お願い致します。回答は貴社ホームページなどで公開して頂けましたらば有り難いです。
（放送法第4条違反の内容を報告）
…このような企業へ対しスポンサードしている貴社の姿勢は ISO 26000 違反にならないのでしょうか？この件をしっかり社内でご検討頂き、今後の対応を公式文書でご回答願います。
また、定時株主総会において結果を報告して頂きたく思います。
[利点]
・日常の中長期的な不買運動と並行して行え、かつ、相乗効果が狙える
・1回のメールで「メディア」「番組（制作会社含む）」「スポンサー企業」の全てをターゲットにできる
・官邸メールのようなツールがあれば作業負荷は比較的軽微
[問題点]
・集団で行うにあたって案件を絞り込む作業が大変（例：報道ステーションの「I am not ABE」パネル、TBSドラマ内で「ブルーリボンバッジ」に対する印象操作など、「あれもこれも」ありすぎる）
・完成作業は軽微なものの、下準備は重労働なので余命ブログの予定していた運営に支障をきたす可能性がある
・官邸メール作戦時のようなツールの作成を第三者に依存する
…質問…
１．この提案は、「苦情」ではなく、「調査依頼」という形式をとりますが、民間企業を対象にするので「威力業務妨害」にあたる可能性があると思われますか？（入管や官邸とは対象が違うので）
２．「威力業務妨害」という解釈筋があった場合、その対象はメール送信者（＝読者）か、あるいはプランを掲載した余命側、どちらになると思われますか？
余命様が多忙とは十分知りながら、余計な時間をとらせてしまい、大変恐縮です。掲載・不掲載のご判断も含めて、余分な労力にならない範囲内で結構です。申し訳ありません。
[参考資料]
…ISO 26000とは？…
社会的責任規定を規格化した「ルールを守れ」という国際ルール。
これを破った企業は国際的な取引の場から外される。
ISO 26000 は、番組に対してではなくテレビ局に対して適用される。
問題番組を出したら局そのものに資金提供ができない。
タイアップの映画やイベントも同様。
…渡邉哲也氏による解説（16：10から）…
【討論！】総選挙結果で日本を取り戻せるか？[桜H24/12/22]
http://youtu.be/G9IUrq-KtFEhttp://youtu.be/G9IUrq-KtFE
…「問題のある放送内容」の法的根拠…
放送法第四条
１．公安及び善良な風俗を害さないこと
２．政治的に公平であること
３．報道は事実を曲げないですること
４．意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
放送法第四条には罰則がありませんが、守らなければ違法行為となります。
違法行為や違法行為を行っている企業に対して、企業は資金提供できません。
容認や継続をすれば、その企業も不適格企業となります。
引用サイト
http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n129729http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n129729
とっち
例えば、偏向・ねつ造報道をしている番組があった場合、
そのスポンサーに対して、下記のように問い合わせすれば良い、とのこと。
確か、渡邉哲也さんが書かれていました。
「○○○の番組で、かくかくしかじかの偏向報道がありました。
これは明らかに【ISO26000】の国際規格違反です。
その番組のスポンサーとなって資金を提供している貴社も不適格企業になりかねませんよ。」
スポンサーに問い合わせるのは大変有効だと思います。
小倉智昭の「とくダネ！」で、安倍総理の病気を揶揄する発言がありました。
で、スポンサーに問い合わせや抗議が殺到。
製薬会社はスポンサーから降りましたね。
病気に関する問題発言だった、ってこともあったでしょうけど。