「校則のバイト禁止」の経済合理性。或いは、散財の習慣は身につけるな!

「#スクールof意味不明」を唱える前に、信頼される人になりましょう。

のつづき。たぶん。

twitterでは、

「バイト禁止」

https://twitter.com/search?q=%E3%83%90%E3%82%A4%E3%83%88%E7%A6%81%E6%AD%A2&src=trend_click&vertical=trends

が話題になっている模様。

 

校則のバイト禁止なんて無視すりゃいいんです、法律でも何でもないんだから。社会に出てからも副業禁止の会社ありますけど、そんなの無視しないと年功序列の日本では全然貧乏から抜け出せない。倫理的な良し悪しは別としてそういう現実なのだから、文句言っても仕方ない。自分の力で変えるしかない。

— 黒瀬 深 (@Shin_Kurose) September 27, 2020

校則のバイト禁止、その意義はカネ勘定で説明できる。

一口に言えば

「現在価値の差を看過するな」

学校在籍中の者が得られる単位時間当たり賃金を

A

とする。

で、学校教育完了した者が得られる単位時間当たり賃金を

B

とする。

両者を比較すると、

A<B

で、

学校在籍中の者が、Y年後、学校教育を完了した暁に得られる単位時間当たり賃金の現在価値は、割引率をRとすると、

B/(1+R)^Y

今の日本では、ゼロ(マイナス)金利政策が続いている(財政破綻に起因するハイパーインフレのリスクはなくはないけど……)。そのため、割引率Rはゼロ付近(もしかするとマイナス)。

学校在籍中の者にとって、Yの値が途方もなく大きいとは考え難い。

しかも、少子化の結果、将来のBが大幅に低下する、とも考え難い(AI普及は、Bの低下ではなく、労働需要の消滅として効いてくるでしょうし)。

となれば、今の生徒・学生にとって

A<B/(1+R)^Y

となる。

なので、

「校則のバイト禁止」は、経済合理的なルール。

そもそも、「バイト禁止」

https://twitter.com/search?q=%E3%83%90%E3%82%A4%E3%83%88%E7%A6%81%E6%AD%A2&src=trend_click&vertical=trendsが話題となった契機は、

散財できないことへの不満にある模様。

散財の習慣は、

自身の現在価値を大きく毀損する(証明のための数式すら不要でしょう)。

ちなみに、当方の通っていた高校(公立進学校)では、

許可制。

学ぶことが、各人の現在価値を大きく引き伸ばすから。