in the name of ending the war Chord : 05 東條英機 ①

　大日本帝国に殉じた男

　　　　　　　　　ー　東條英機①　ー

　東條 英機（とうじょう ひでき)

　1884年〈明治17年〉12月30日〜1948年〈昭和23年〉12月23日）

　日本の陸軍軍人、政治家。階級は陸軍大将。

　位階は従二位。勲等は勲一等。勲章は功二級。

　・陸軍次官

　・陸軍航空総監（初代）

　・陸軍大臣（第29代）

　・参謀総長（第16代）

　・大政翼賛会総裁（第2代）

　・内閣総理大臣（第40代）

　・内務大臣（第57代）

　・外務大臣（第59代）

　・文部大臣（第53代）

　・商工大臣（第24代）

　・軍需大臣（初代）を歴任した。

　《略歴》

　岩手県出身。

　東條英教（陸軍中将）は父。

　東條かつ子は妻。

　東條輝雄（三菱自動車工業 社長・会長）

　東條敏夫（空将補）は子。

　陸軍士官学校第17期卒。

　陸軍大学校第27期卒。

　永田鉄山死後、統制派の第一人者として陸軍を主導し、現役軍人のまま第40代内閣総理大臣に就任（東條内閣、在任期間は1941年〈昭和16年〉10月18日〜1944年〈昭和19年〉7月18日）。

　在任中に大東亜戦争（1941年12月 - ）が開戦した。

　権力強化を志向し複数の大臣を兼任、1944年（昭和19年）2月からは慣例を破って陸軍大臣と参謀総長も兼任した。

　日本降伏後に拳銃自殺を図るが、連合国軍による治療により一命を取り留める。

　その後、連合国によって行われた東京裁判にて開戦の罪（A級）および殺人の罪（BC級）として起訴された。

　1948年（昭和23年）11月12日に絞首刑の判決が言い渡され、1948年（昭和23年）12月23日、巣鴨拘置所で死刑執行された。

　享年65（満64歳）。

　《生涯》

　▼生い立ちと経歴

　1884年（明治17年）12月30日[注釈 1]、東京府麹町区（現在の東京都千代田区）で生まれた。

　父は陸軍歩兵中尉（後に陸軍中将）東條英教、母は小倉出身の徳永千歳。

　英機は三男であったが、長男と次男はすでに他界しており、実質「家督を継ぐ長男」として扱われた。

　東條氏（安房東條氏）は安房長狭郡東條郷の土豪で、江戸時代に宝生流ワキ方の能楽師として、北上して盛岡藩に仕えた家系である（知行は160石）。

　英機の父英教は陸軍教導団の出身で、下士官から将校に累進して、さらに陸大の一期生を首席で卒業したが（同期に秋山好古など）、陸軍中将で予備役となった。

　俊才と目されながらも出世が遅れ、大将になれなかったことを、本人は長州閥に睨まれたことが原因と終生考えていたという。

　▼陸軍歩兵将校となる

　番町小学校、四谷小学校、学習院初等科（1回落第）、青山小学校、城北尋常中學校（現：戸山高等学校）、東京陸軍地方幼年学校（3期生）、陸軍中央幼年学校を経て陸軍士官学校に入校。

　1905年（明治38年）3月に陸軍士官学校を卒業（17期生）し、同年4月21日に任陸軍歩兵少尉、補近衛歩兵第3連隊附。1907年（明治40年）12月21日には陸軍歩兵中尉に昇進する。

　1909年（明治42年）、伊藤かつ子と結婚。

　1910年（明治43年）、1911年（明治44年）と陸軍大学校（陸大）に挑戦して失敗。

　東條のために小畑敏四郎の家の二階で勉強会が開かれ、永田鉄山、岡村寧次が集まった。

　同年に長男の英隆が誕生。

　1912年（大正元年）に陸大に入学。

　 1913年（大正2年）に父の英教が死去。

　1914年（大正3年）には二男の輝雄が誕生。

　尉に昇進。近衛歩兵第3連隊中隊長に就く。

　その後、陸軍省高級副官和田亀治歩兵大佐の引きで、陸軍兵器本廠附兼陸軍省副官となる。

　陸軍の諸法規等を記した厚冊『陸軍成規類聚』をすべて暗記したという有名なエピソードはこの頃の話である。

　「努力即権威」が座右の銘だった東條らしい逸話である。

　1918年（大正7年）には長女が誕生、翌・1919年（大正8年）8月、駐在武官としてスイスに単身赴任。

　1920年（大正9年）8月10日に陸軍歩兵少佐に昇任、1921年（大正10年）7月にはドイツに駐在。

　同年10月27日に南ドイツの保養地バーデン＝バーデンで永田・小畑・岡村が結んだ密約（バーデン＝バーデンの密約）に参加。

　これ以前から永田や小畑らとは勉強会を通して親密になっていたという。

　1922年（大正11年）11月28日には陸軍大学校の教官に就任。

　1923年（大正12年）10月5日には参謀本部員、同23日には陸軍歩兵学校研究部員となる（いずれも陸大教官との兼任）。

　同年に二女・満喜枝が誕生している。

　1924年（大正13年）に陸軍歩兵中佐に昇進。

　1925年（大正14年）に三男・敏夫が誕生。

　1926年（大正15年）には陸軍大学校の兵学教官に就任。

　1928年（昭和3年）3月8日には陸軍省整備局動員課長に就任、同年8月10日に陸軍歩兵大佐に昇進。

　張作霖爆殺事件（1928年6月4日）の3か月前（3月1日）の木曜会の会合で、対露戦争を準備するべき旨を述べ、その目標として「満蒙ニ完全ナル政治的勢力ヲ確立スル事」を述べており、これに従って木曜会の結論も米国参加に備えながら「満蒙ニ完全ナル政治的勢力ヲ確立スル」としている。

　陸軍少壮グループによって形成されていた木曜会は24期の石原莞爾、鈴木貞一、根本博や東條のボスであった永田鉄山、岡村寧次などが揃い、すでに世界恐慌の前に満蒙領有の方針が出されていたのであり、後に二葉会と合流し、武藤章、田中新一らも加わり一夕会が結成されている。

　▼歩兵第1連隊長を経て将官へ

　1929年（昭和4年）8月1日には歩兵第1連隊長に就任。

　同年には三女が誕生。

　歩兵第1連隊長に補された東條は、連隊の将校全員の身上調書を取り寄せ、容貌・経歴・家庭環境などを暗記し、それから着任した。

　陸大を受験する隊附の少尉・中尉には、隊務の負担を減らして受験勉強を助ける配慮をした。

　帝国陸軍において、陸軍大佐たる連隊長と兵卒の地位は隔絶しており、平時に兵卒が連隊長と話をすること、兵卒が連隊長を近くで見ることなどはありえず、儀式の時に100メートル以上離れて連隊長の姿を見るのがせいぜいであった。

　内務班で新兵に対する陰惨な私的制裁が連日連夜にわたって加えられていたのは周知の事実であるが、それを太平洋戦争敗北に至るまで全く知らなかった高級将校が実在したほど、連隊長が部隊の実情を知らず、兵卒に対して無関心であることが当たり前であった。

　そのような風潮の中で、東條は部隊の実情を知るための具体的な行動を執り、兵卒を思いやる異色の連隊長であった。

　東條は、各中隊長に、兵卒として連隊に入営が予定されている者の家庭を事前に訪問して、家庭環境を把握するよう指示した。

　連隊長たる東條が自ら内務班に入って兵卒一人一人から話を聞き、兵卒の食事に対しても気を配った。

　こうした部下思いの東條は「人情連隊長」と呼ばれて好評であった。

　1931年（昭和6年）8月1日には参謀本部総務部第1課長（参謀本部総務部編成動員課長）に就任し、翌年四女が誕生している。

　この間、永田や小畑も帰国し、1927年（昭和2年）には二葉会を結成し、1929年（昭和4年）5月には二葉会と木曜会を統合した一夕会を結成している。

　東條は板垣征四郎や石原莞爾らと共に会の中心人物となり、同志と共に陸軍の人事刷新と満蒙問題解決に向けての計画を練ったという。

　編成課長時代の国策研究会議（五課長会議）において満州問題解決方策大綱が完成している。

　1933年（昭和8年）3月18日に陸軍少将に昇進、同年8月1日に兵器本廠附軍事調査委員長、11月22日に陸軍省軍事調査部長に就く。

　1934年（昭和9年）8月1日には歩兵第24旅団長（久留米）に就任。

　▼関東軍時代

　1935年（昭和10年）9月21日には、大陸に渡り、関東憲兵隊司令官・関東局警務部長に就任。

　このとき関東軍将校の中でコミンテルンの影響を受け活動を行っている者を多数検挙し、日本軍内の赤化を防止したという。

　1936年（昭和11年）2月26日に二・二六事件が勃発したときは、関東軍内部での混乱を収束させ、皇道派の関係者の検挙に功があった。

　同年12月1日に陸軍中将に昇進。

　1937年（昭和12年）3月1日、板垣の後任の関東軍参謀長に就任する。

　参謀長になった東條は、溥儀に対して「東條は元来、性質素朴で言葉を飾ることを知りませぬ。お言葉通り、今後は何も思いつき次第現状致すことにいたします。陛下には水で火を消さねばならぬようなことがあるかもしれませぬ」と初めて会うなり言っている。

　日中戦争（支那事変）が勃発すると、東條は察哈爾派遣兵団の兵団長として察哈爾作戦に参加した。

　チャハルおよび綏遠方面における察哈爾派遣兵団の成功は目覚しいものであったが、自ら参謀次長電で「東條兵団」と命名したその兵団は補給が間に合わず飢えに苦しむ連隊が続出したという。

　▼陸軍次官

　1938年（昭和13年）5月、第1次近衛内閣の陸軍大臣・板垣征四郎の下で、陸軍次官、陸軍航空本部長に就く。

　次官着任にあたり赤松貞雄少佐の強引な引き抜きを人事局課長・額田坦に無理やり行わせる。

　同年11月28日の軍人会館（現在の九段会館）での、陸軍管理事業主懇談会において「支那事変の解決が遅延するのは支那側に英米とソ連の支援があるからである。

　従って事変の根本解決のためには、今より北方に対してはソ連を、南方に対しては英米との戦争を決意し準備しなければならない」と発言し、「東條次官、二正面作戦の準備を強調」と新聞報道された。

　板垣の下、参謀次長・多田駿、参謀本部総務部長・中島鉄蔵、陸軍省人事局長・飯沼守と対立し、板垣より退職を迫られるが、「多田次長の転出なくば絶対に退職願は出しませぬ」と抵抗。

　結果、多田は転出となり、同時に東條も新設された陸軍航空総監に補せられた。

　▼陸軍大臣

　1940年（昭和15年）7月22日から第2次近衛内閣、第3次近衛内閣の陸軍大臣を務めた（対満事務局総裁も兼任）。

　近衛日記によると、支那派遣軍総司令部が「アメリカと妥協して事変の解決に真剣に取り組んで貰いたい」と見解を述べたが、東條の返答は「第一線の指揮官は、前方を向いていればよい。

　後方を向くべからず」だったという。

　この頃、人造石油製造の開発失敗の報告を受けた際に、「（南方の石油資源の）物盗りへ日本が今後進まざるを得ず、陛下に対して申し開きできないではないか」と激怒した。

　1941年（昭和16年）8月27・28日両日に首相官邸で開催された『第一回総力戦机上演習総合研究会』に近衛内閣の陸軍大臣として参加し、総力戦研究所より日米戦争は「日本必敗」との報告を受ける。

　10月14日の閣議において日米衝突を回避しようと近衛文麿首相が「日米問題は難しいが、駐兵問題に色つやをつければ、成立の見込みがあると思う」と発言したのに対して東條は激怒し「撤兵問題は心臓だ。

　撤兵を何と考えるか」「譲歩に譲歩、譲歩を加えその上この基本をなす心臓まで譲る必要がありますか。

　これまで譲りそれが外交か、降伏です」と唱えたという。

　また保阪正康は著書において「9月6日の御前会議で議題となった三案のうち、十月中旬までに日米交渉に妥結の可能性がないのであれば日本はアメリカに軍事行動を起こすという一案に対して、近衛は他の二案(外交交渉に希望を繋ぎ、また十月中旬にこだわる必要はないという案)に賛成した」ことや、「10月10日辺りから、近衛と東條の二人だけ、時には豊田貞次郎や及川古志郎を交えて事態解決について話し合ってる中で、豊田や及川と衝突することがあったとしても戦争を訴え続けた(あくまで9月6日の軍事行動を起こす案を守るべきだという言い方で留まっている。)」ことなどを明かし、「10月14日を境に近衛と東條の対立は一段と激しくなった」とも述べている。

　しかし、イギリス（とオーストラリアやニュージーランド、英領インドなどイギリス連邦諸国）とアメリカ（とオランダ）という、日本に比べて資源も豊富で人口も多く、さらに明らかに工業力が大きい国家、それも複数と同時に開戦するという、暴挙とも言える政策に異を唱える者の声は益々小さくなっていった。

　さらに東條らが言うように、日本陸海軍に攻撃されたイギリスやアメリカが、その後簡単に停戦交渉に応じるという根拠はどこにもなかった。

　近衛は、これにより外交解決を見出せなくなったので近衛は翌々日に辞表を提出したとしている。

　辞表の中で近衛は「東條大将が対英米開戦の時期が来たと判断しており、その翻意を促すために四度に渡り懇談したが遂に説得出来ず輔弼の重責を全う出来ない」とし、第3次近衛内閣は総辞職した。

　近衛は「戦争には自信がない。自信がある人がおやりなさい」と言っていたという。

　また近衛の辞任は、ゾルゲ事件により辞任日の14日に近衛内閣嘱託の尾崎秀実や西園寺公一らが検挙され、事前の取り調べによって近衞とこの事件との密接な関係が浮かび出てきたことで、いかに巨大な影響を国政に与えるかを考慮し、近衛が首相辞職という道を選んだという意見もある。

　実際に東條は、近衛辞任後もこの事件によって一挙に近衞とその周辺を抹殺することを考え徹底的な調査を命じたが、その時点は日英米開戦直前直後で、事件の影響を国政に与えるかを考慮した結果、近衛の聴取はあいまいなままに終わっている。

　▼首相就任

　内大臣・木戸幸一は、独断で東條を後継首班に推挙し、昭和天皇の承認を取り付けてしまう。

　この木戸の行動については今日なお様々な解釈があるが、対米開戦の最強硬派であった陸軍を抑えるのは東條しかなく、また東條は天皇の意向を絶対視する人物であったので、昭和天皇の意を汲んで「戦争回避にもっとも有効な首班だ」というふうに木戸が逆転的発想をしたととらえられることが多い。

　木戸は後に「あの期に陸軍を押えられるとすれば、東條しかいない。宇垣一成の声もあったが、宇垣は私欲が多いうえ陸軍をまとめることなどできない。

　なにしろ現役でもない。東條は、お上への忠節ではいかなる軍人よりも抜きん出ているし、聖意を実行する逸材であることにかわりはなかった。

　…優諚を実行する内閣であらねばならなかった」と述べている。

　東條は10月18日の皇居での首相任命の際、天皇から対米戦争回避に力を尽くすように直接指示される。天皇への絶対忠信の持ち主の東條はそれまでの開戦派的姿勢を直ちに改め、外相に対米協調派の東郷茂徳を据え、一旦、帝国国策遂行要領を白紙に戻す。

　さらに対米交渉最大の難問であった中華民国からの撤兵要求について、すぐにということではなく、中国国内の治安確保とともに長期的・段階的に撤兵するという趣旨の2つの妥協案を提示する方策を採った。

　またこれら妥協案においては、日独伊三国同盟の形骸化の可能性も匂わせており、日本側としてはかなりの譲歩であった。

　東條率いる陸軍はかねてから中国からの撤兵という要求を頑としてはねつけており陸相時の東條は

　「撤兵問題は心臓だ。

　米国の主張にそのまま服したら支那事変の成果を壊滅するものだ。満州国をも危うくする。

　さらに朝鮮統治も危うくなる。

　支那事変は数十万人の戦死者、これに数倍する遺家族、数十万の負傷者、数百万の軍隊と一億国民が戦場や内地で苦しんでいる」

　「駐兵は心臓である。譲歩、譲歩、譲歩を加え、そのうえにこの基本をなす心臓まで譲る必要がありますか。

　これまで譲り、それが外交とは何か、降伏です」

　「支那に対して無賠償、非併合を声明しているのだから、せめて駐兵くらいは当然のことだ」とまで述べていた。

　しかし内閣組閣後の東條の態度・行動は、この陸相時の見解とは全く相違いしたもので、あくまで戦争回避を希望する昭和天皇の意思の実現に全力を尽くそうとした。

　しかし、日本政府側の提案はフランクリン・ルーズベルト政権には到底受け入れられず、組閣から約40日後には崩れ去ってしまう。

　これによって東條内閣は交渉継続を最終的に断念し、対米開戦を決意するに至る。

　また後述のように、開戦日の未明、首相官邸の自室で一人皇居に向かい号泣しながら天皇に詫びている。

　こうして東條とその内閣は、戦時下の戦争指導と計画に取り組む段階を迎える。

　現在ではごく普通になっている衆議院本会議での首相や閣僚の演説の、映像での院内撮影を初めて許可したのは、就任直後の東條である。

　1941年（昭和16年）11月18日に封切られた日本ニュース第76号「東條首相施政演説」がそれである。

　東條は同盟国であるナチス・ドイツのアドルフ・ヒトラーのやり方を真似て自身のやり方にも取り入れたとされている。

　東條自身は、極東国際軍事裁判で本質的に全く違うと述べているが、東條自身が作成したメモ帳とスクラップブックである「外交・政治関係重要事項切抜帖」によればヒトラーを研究しその手法を取り入れていたことが分かる。

　また東條は組閣の際に自らの幕僚を組閣本部に参加させないなど、軍事と政治の分離を図る考えを持っていた。

　これは軍事と政治が相互に介入を行うことを忌避する考えによるものであった。

　東條は首相就任に際して大将に昇進しているが、これは内規を変更して行ったものである。

　〔ウィキペディアより引用〕