2011年3月18日 提供：読売新聞
薬も食べ物も底をつく寸前、スタッフは津波にさらわれた--。
東日本巨大地震の発生から１７日で７日目。被災地では今も、医療機関に入院していた多くの患者が、そのまま取り残されている。食料が届かず、電気やガスも使えない病院で、医師や看護師らは懸命の治療や介護を続けているが、日に日に状況は悪化し、栄養失調になる人も出ている。移動することもままならず、患者は助けを待っている。
◆懸命な治療
津波で甚大な被害を受けた宮城県石巻市の石巻港湾病院。４階の食堂や廊下に、点滴のチューブをつないだ高齢患者がぐったりと横になっている。同病院は被災後に電気、ガスが途絶え、他の病院に入院患者約１２０人を受け入れるよう打診したが断られた。津波で周囲は「海」となり３日間孤立状態だった。
北海道や東京の系列病院から支援物資が徐々に届くようになったが、電気、水道、ガスは使えない。全体の１割以上にあたるスタッフ約４０人が行方不明の中、医師、看護師らは懸命な治療を続けている。同病院の間山文博さん（５０）は「院内の高齢者は衰弱が激しく、がんなど重病を抱える患者への治療も満足に行えない」と窮状を訴えた。
同県柴田町の仙南中央病院では、備蓄の米約７０キロが１３日朝には底をついた。インターネット上で「助けを」と呼びかけ、周辺の企業や人々から１、２週間分の食料や飲料水が届いたが、一時患者数人が栄養失調で危篤状態になった。
◆近づく限界
屋内退避区域となっている福島県南相馬市の市立総合病院では、第一原発で爆発事故が起きて以降、病院職員は半数以上が県外などに避難し、１４人いた医師も８人に減った。
「診療は限界に近づいている」と、金沢幸夫院長は嘆くが、場合によっては職員の健康にもかかわるだけに、病院にとどまるかどうかは職員の判断に任せたという。だが、入院患者はまだ約１７０人残っている。「患者が残っている以上、私はまだ病院を離れるわけにはいかない。早く原発をなんとかしてほしい」。金沢院長は祈るように話す。
市内の約半分が避難指示や屋内退避区域に含まれる同市では、この病院と同様に、スタッフが県外などへ避難してしまい、診療が難しい病院が増えているという。
同市の大町病院でも職員は通常の４割以下に。医薬品はあるものの、食料が不足し、入院患者への食事は１日２回に減らさざるを得なくなった。
岩手県遠野市の県立遠野病院では、車のガソリンが足りないため医師が出勤できず、一部診療科が休診に追い込まれた。帰宅できずに病院に泊まり込む看護師も。同僚の車に数人が乗り合わせて通勤する職員もいるという。
同県二戸市の県立二戸病院では、医薬品だけでなく、消毒用のガーゼや乳児の紙おむつなどの不足も深刻。暖房用燃料の重油を補給するめどが立たず、担当者は「このままでは停電時の自家発電や院内の暖房、給食の調理なども来週以降は立ちゆかない。兵糧攻めのような状態だ」と不安を募らせる。
◆倒壊の危険
地震による建物被害も医療現場に影を落とす。
福島県郡山市の保科病院は倒壊の危険性が高いため閉鎖が決まり、入院患者１４２人は転院か退院しただけでなく、職員も解雇される事態に陥った。「皆途方に暮れている」。同病院の事務長は肩を落とす。
会津若松市の県立会津総合病院も一部損傷し、入院患者の７-８割に当たる７０人が転院か退院を余儀なくされた。
災害地の病院では、一度に何百人ものけが人、病人が運ばれてパニック状態に陥っています。医療関係者は都心や県外から支援応援に行ってはいるが、思うように薬品が届いていない、届けられないなどの現状が分かったのです。車のガソリンがない、運転手不足など、都心の病院や薬品会社から多くの薬は援助物資として運ばれているのだが、目的の現地や病院まで届かない、届くのが遅れている。中には、大きな倉庫に残されたまま、どこに送って良いのか、届けて良いのか指令がないので、眠っているとか、法の壁があり、大型四輪駆動車が大手自動車から提供されても、海外仕様ということで、国土運輸省から通行できないと拒否されなどのケースもあるのです。このような非常事態でも、法律は守らなければならないと言う、日本政府の見解、物資もやっと2週間経ってから徐々に届き始めました。もと早く、速やかに出来ないのか、政府に問いかけると、岩手県に送った。宮城県に送った。福島県に送ったという返答しかできないのです。そこから何処に送り、どのようなルートで運ばれたのか、指令が出来ているかという、現場ではパニック状態のまま、1週間以上経って、行き先が決まったり、法律によって不可能など、まったく危機管理は日本政府では機能もしていないし、能力もない、つまり、このような事態に日本政府のリーダーには期待も出来ない。結果このよにクリスが届かない、薬が無い、食糧が底をつきそうだなどの悲鳴もあちらこちらから聞こえてくるのです。
これらを鑑み、私共は「命のネットワークプロジェクト」を立ち上げ、大手企業、大学、日本政府の支援、援助によって指令系統、災害時フロチャートの作成、配置、人材確保、連絡などのマニアルなどの図や指令などを用意し、これら災害時のために役立てる方式を構築することで、二度とこのような状態にならない。大勢の死者を出さない。避難者数を減らす取り組みなどが重要課題です。これら今後、何時何処で起きるか分からない大災害に対して、備えておく必要があるのです。
これらから、私共はこの「命のネットワークプロジェクト」を構想し、今回の東北北関東大震災からの教訓、私たちは多くのことを学び、体験しました。これらの教訓と体験をぜひとも生かし、大災害に備えたい考えております。
五感プロデュース研究所、研究員、荒木行彦、
薬も食べ物も底をつく寸前、スタッフは津波にさらわれた--。
東日本巨大地震の発生から１７日で７日目。被災地では今も、医療機関に入院していた多くの患者が、そのまま取り残されている。食料が届かず、電気やガスも使えない病院で、医師や看護師らは懸命の治療や介護を続けているが、日に日に状況は悪化し、栄養失調になる人も出ている。移動することもままならず、患者は助けを待っている。
◆懸命な治療
津波で甚大な被害を受けた宮城県石巻市の石巻港湾病院。４階の食堂や廊下に、点滴のチューブをつないだ高齢患者がぐったりと横になっている。同病院は被災後に電気、ガスが途絶え、他の病院に入院患者約１２０人を受け入れるよう打診したが断られた。津波で周囲は「海」となり３日間孤立状態だった。
北海道や東京の系列病院から支援物資が徐々に届くようになったが、電気、水道、ガスは使えない。全体の１割以上にあたるスタッフ約４０人が行方不明の中、医師、看護師らは懸命な治療を続けている。同病院の間山文博さん（５０）は「院内の高齢者は衰弱が激しく、がんなど重病を抱える患者への治療も満足に行えない」と窮状を訴えた。
同県柴田町の仙南中央病院では、備蓄の米約７０キロが１３日朝には底をついた。インターネット上で「助けを」と呼びかけ、周辺の企業や人々から１、２週間分の食料や飲料水が届いたが、一時患者数人が栄養失調で危篤状態になった。
◆近づく限界
屋内退避区域となっている福島県南相馬市の市立総合病院では、第一原発で爆発事故が起きて以降、病院職員は半数以上が県外などに避難し、１４人いた医師も８人に減った。
「診療は限界に近づいている」と、金沢幸夫院長は嘆くが、場合によっては職員の健康にもかかわるだけに、病院にとどまるかどうかは職員の判断に任せたという。だが、入院患者はまだ約１７０人残っている。「患者が残っている以上、私はまだ病院を離れるわけにはいかない。早く原発をなんとかしてほしい」。金沢院長は祈るように話す。
市内の約半分が避難指示や屋内退避区域に含まれる同市では、この病院と同様に、スタッフが県外などへ避難してしまい、診療が難しい病院が増えているという。
同市の大町病院でも職員は通常の４割以下に。医薬品はあるものの、食料が不足し、入院患者への食事は１日２回に減らさざるを得なくなった。
岩手県遠野市の県立遠野病院では、車のガソリンが足りないため医師が出勤できず、一部診療科が休診に追い込まれた。帰宅できずに病院に泊まり込む看護師も。同僚の車に数人が乗り合わせて通勤する職員もいるという。
同県二戸市の県立二戸病院では、医薬品だけでなく、消毒用のガーゼや乳児の紙おむつなどの不足も深刻。暖房用燃料の重油を補給するめどが立たず、担当者は「このままでは停電時の自家発電や院内の暖房、給食の調理なども来週以降は立ちゆかない。兵糧攻めのような状態だ」と不安を募らせる。
◆倒壊の危険
地震による建物被害も医療現場に影を落とす。
福島県郡山市の保科病院は倒壊の危険性が高いため閉鎖が決まり、入院患者１４２人は転院か退院しただけでなく、職員も解雇される事態に陥った。「皆途方に暮れている」。同病院の事務長は肩を落とす。
会津若松市の県立会津総合病院も一部損傷し、入院患者の７-８割に当たる７０人が転院か退院を余儀なくされた。
災害地の病院では、一度に何百人ものけが人、病人が運ばれてパニック状態に陥っています。医療関係者は都心や県外から支援応援に行ってはいるが、思うように薬品が届いていない、届けられないなどの現状が分かったのです。車のガソリンがない、運転手不足など、都心の病院や薬品会社から多くの薬は援助物資として運ばれているのだが、目的の現地や病院まで届かない、届くのが遅れている。中には、大きな倉庫に残されたまま、どこに送って良いのか、届けて良いのか指令がないので、眠っているとか、法の壁があり、大型四輪駆動車が大手自動車から提供されても、海外仕様ということで、国土運輸省から通行できないと拒否されなどのケースもあるのです。このような非常事態でも、法律は守らなければならないと言う、日本政府の見解、物資もやっと2週間経ってから徐々に届き始めました。もと早く、速やかに出来ないのか、政府に問いかけると、岩手県に送った。宮城県に送った。福島県に送ったという返答しかできないのです。そこから何処に送り、どのようなルートで運ばれたのか、指令が出来ているかという、現場ではパニック状態のまま、1週間以上経って、行き先が決まったり、法律によって不可能など、まったく危機管理は日本政府では機能もしていないし、能力もない、つまり、このような事態に日本政府のリーダーには期待も出来ない。結果このよにクリスが届かない、薬が無い、食糧が底をつきそうだなどの悲鳴もあちらこちらから聞こえてくるのです。
これらを鑑み、私共は「命のネットワークプロジェクト」を立ち上げ、大手企業、大学、日本政府の支援、援助によって指令系統、災害時フロチャートの作成、配置、人材確保、連絡などのマニアルなどの図や指令などを用意し、これら災害時のために役立てる方式を構築することで、二度とこのような状態にならない。大勢の死者を出さない。避難者数を減らす取り組みなどが重要課題です。これら今後、何時何処で起きるか分からない大災害に対して、備えておく必要があるのです。
これらから、私共はこの「命のネットワークプロジェクト」を構想し、今回の東北北関東大震災からの教訓、私たちは多くのことを学び、体験しました。これらの教訓と体験をぜひとも生かし、大災害に備えたい考えております。
五感プロデュース研究所、研究員、荒木行彦、
