「悪事千里を走る」「悪事は必ずばれる」等の悪事が発覚することわざは古来からあり、今も多く使用されています。
現代のＳＮＳが高度化した社会では、いくら「情報統制」をしても嘘八百はかならず、必ずバレます。
どうも、古い頭の極左反日反米の偏向マスコミやそれに迎合する国家や勢力は、どう見ても「現実を把握出来ない」「現状を直視出来ない」ようです。
７月２４日１８時３６分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「５Ｇ基地局を共通仕様 ファーウェイ並みコストで日本勢復権へ」の題で次のように伝えました。
『ＮＴＴドコモが中心となり、第５世代（５Ｇ）移動通信システムの通信網をめぐって、携帯電話基地局の機器を共通仕様にする「オープン化」を進めている。基地局でシェアトップ、中国の華為技術（ファーウェイ）を安全保障を理由に排除する動きが米欧で強まる中、華為抜きでも低コストな通信網が求められていることが背景にある。通信網の方式が見直されれば「コストで華為に引けをとらなくなる」（ドコモ幹部）見通しで、日本勢の採用が拡大する好機にもなる。
基地局を構成する機器同士を接続する際の仕様はメーカーごとに異なるが、仕様を共通化することで、複数のメーカーの機器を組み合わせて接続することができる。多様なメーカーから調達が可能になれば、競争が進んでコストが下がりやすくなる。
オープン化への期待の背景には、米欧による華為排除の動きがある。
華為製品の価格は競合より２～３割安いとされ、品質も高いことから各国で採用が進んできた。だが、中国と覇権争いする米国だけでなく、英政府も１４日、５Ｇの移動通信システムから華為製品を排除する方針を発表。フランスも華為を排除する意向であることが明らかになっている。
ＮＥＣや富士通など日本の基地局メーカーには追い風だ。華為排除の方針を決めた英国は日本政府に５Ｇの通信網構築で協力を要請。日本勢も英国の求める技術やコストの水準を達成できれば、売り込める可能性が出てくる。
ＮＥＣや富士通の基地局の世界シェアは１％未満。一方、華為とスウェーデンのエリクソン、フィンランドのノキアの３社でシェア８割を握る。ここまで大きく開いた差を挽回するためには、ドコモが旗振り役となって取り組むオープン化がカギとなる。
オープン化について、ＮＥＣの新野隆社長は「グローバルに出ていく最後のチャンス」と強調し、基地局で２０％の世界シェアを目指す考えだ。
オープン化をめぐってはドコモが４Ｇの段階から独自の仕様をつくって取り組む。２０１８年には米国のＡＴ＆Ｔなど世界の携帯大手とともに「Ｏ－ＲＡＮ」という団体を設立し、仕様の国際標準化に着手。華為を除き、計２００社超がこの団体に参画する。
オープン化の今後の課題は「国際標準に適合する機器の製造メーカーをいかに増やすかだ」とドコモの担当者は指摘する。コストを下げるには、機器ごとに複数のメーカーによる技術開発や販売拡大が欠かせない。Ｏ－ＲＡＮでは世界各国にメーカーが新たな機器の仕様を検証できる拠点を設置し、広く参加を促していく方針だ。（万福博之）』
勿論、これらの動きは、日本政府も進める「未来産業育成」や、「宇宙、サイバー、電磁波」分野の防衛強化等の一環です。
そして、ついに日本政府がいわゆる「Ｆｉｖｅ－Ｅｙｅｓ」への参加を表明するまでに至りました。
米英が中心となって構築している「諜報網と諜報情報の共有」クラブに入り、「Ｓｉｘ－Ｅｙｅｓ」にしたい、という河野太郎防衛大臣の意向を、在英ジャーナリストの木村正人氏が７月２２日１１時４３分にＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮ ニュースにて「河野防衛相「英米スパイ同盟ファイブアイズへの参加と英空母の極東展開を歓迎」日本も対中包囲網に参加か」の題で次のように伝えました。
『河野氏「イギリスは太平洋パワー」
［ロンドン発］日本の河野太郎防衛相は21日、英下院外交委員会のトマス・タジェンダット委員長が主宰する保守党内の中国研究グループ（CRG）のオンライン勉強会に参加、アングロサクソン5カ国による電子スパイ連合「ファイブアイズ」に参加したいと述べたそうです。
河野氏は「イギリスは自由で開かれたインド太平洋を保つため日本と協力するべきだ」と述べ、来年任務につく新型空母クイーン・エリザベスの空母打撃群の極東常駐のオプションを作成したという英紙タイムズの報道に関連して「クイーン・エリザベス号を歓迎する」と応じました。
タジェンダット委員長のツイートを見ておきましょう。
「日本の防衛相は来年のクイーン・エリザベス号派遣（日米合同軍事演習への参加が検討されている）を楽しみにしている。イギリスを太平洋のパワーだと表現した。イギリスの（インド太平洋）地域へのより広い関与を促した」
「日本の防衛相はイギリスに日本を含む11カ国の環太平洋経済連携協定（TPP11）への参加を求めた」
「中国は今や拡張主義国だ。彼らは中東からの石油とガスに依存しており、地域の周りに港を建設している。ジブチ、パキスタン、オマーンなどだ」
「（中国の）長期融資は港を乗っ取るために使われる。スリランカのハンバントタ港およびラオス、カンボジア、バヌアツの港は世界が抱える難題を示している」
（中略）
「TPPはもともと貿易だけでなく、太平洋地域で雇用やその他の基準を設けるためのものだった」
「TPPにはイギリスとインド太平洋の他の国々を含める必要がある」
「東南アジア諸国連合（ASEAN）は昨年、私たちにアメリカと中国という選択させないでと訴えた。しかしその夜、国防相の夕食でタイ海軍の軍楽隊がアメリカのポップミュージックを演奏した。それはASEANの選択が明確だというソフトなメッセージだった」
「日本の防衛相はファイブアイズをシックスアイズ変える考えを歓迎する」
「河野太郎防衛相、安全保障環境の課題に関する素晴らしい説明と強力な洞察に感謝する」
米国務長官「対中包囲有志連合の構築を」
一方、訪英中のマイク・ポンペオ米国務長官は21日、ボリス・ジョンソン英首相やドミニク・ラーブ英外相と会談。外相との共同記者会見で「私たちは香港の自由が押し潰され、中国共産党が近隣諸国をいじめたり、南シナ海を軍事化したりするのを目撃した」と話しました。
ポンペオ氏は「合法的な根拠のない海域で領有権を主張することはできません。ヒマラヤ山脈で近隣諸国を脅していじめることはできません。WHOのような国際機関で隠蔽を行ったり、取り込んだりすることはできません」と中国を厳しく批判しました。
そして「中国共産党に、こうした行動を取ることは彼らにとって最善の利益ではないと確信させるために、驚異を理解する有志連合を構築できることを願っています」と呼びかけました。有志連合はアングロサクソン5カ国による「ファイブアイズ」が軸になります。
英メディアによると、英シンクタンク、ヘンリー・ジャクソン・ソサエティーが主催した下院議員との非公開会合で、ポンペオ氏は「確たる情報に基づくと世界保健機関（WHO）のテドロス・アダノム事務局長は中国に買収された。そのせいで多くのイギリス人が死んだ」と指摘。
トランプ政権が離脱を決定したWHOについて「科学に基づく組織ではなく、政治的な組織だった」と非難したそうです。
中国新疆ウイグル自治区でウイグル族（イスラム教徒）を弾圧した人物に関する情報を英政府に手渡したと発言。重大な人権侵害に関与した人物や組織に査証発給禁止や資産凍結の制裁を科す「マグニツキー法（人権制裁法）」の発動をイギリスにも促したとみられています。
ポンペオ氏の訪英にはイギリスの欧州連合（EU）離脱後の自由貿易協定（FTA）交渉も含まれていますが、次世代通信規格5Gや香港国家安全維持法、新疆ウイグル自治区の人権問題でアングロサクソン諸国を中心とした対中包囲有志連合を構築するのが狙いです。
（中略）
ファーウェイの5G という「踏み絵」
アメリカが突きつけたファーウェイの5G参入問題の「踏み絵」を踏んだのは次の国々です。
【禁止した国】
アメリカ、イギリス、スウェーデン、ポーランド、デンマーク、チェコ、ラトビア、エストニア、ルーマニア
【禁止した企業】
日本（NTT）、インド（ジオ）、オーストラリア（テルストラ）、韓国（SKテレコム、KT）
11月の米大統領選で再選する見通しがコロナ危機の拡大でほとんど消えかけているドナルド・トランプ大統領にとって切れるのは、人種問題に関わる「文化戦争」と「対中強硬」カードしかありません。
中国のデカップリングがどこまで進むのかはまだ分かりません。民主党のジョー・バイデン副大統領が当選した暁には、トランプ現政権下で急加速した中国のデカップリングは急減速してしまう可能性は十分にあります。
しかし筆者は香港国家安全維持法の強行で中国は最後の一線を越えたとみています。』
正に、木村正人氏のご指摘の通りでしょう！！
中国は自己改革能力ゼロで、覇権国家そのものなのです！！
情けは無用です！！
日本や米英を中心に形成し狭まる中国包囲網、先進国らの本気度と行動力を侮るなよ！！
７月２１日、防衛省の大臣執務室でストルテンベルグNATO事務総長との電話会談を行う河野太郎防衛大臣
出典：河野太郎氏自身のツイッター
南シナ海（南海）を実効支配しようと「煉瓦の壁」で支配しようとする中国の習近平国家主席（左）を違法だとしてそれを壊す、ブルドーザーに乗った米国トランプ大統領（右上）を風刺した画
出典：中国批判・トランプ支持勢力 流布画像
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どうも、古い頭の極左反日反米の偏向マスコミやそれに迎合する国家や勢力は、どう見ても「現実を把握出来ない」「現状を直視出来ない」ようです。
７月２４日１８時３６分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「５Ｇ基地局を共通仕様 ファーウェイ並みコストで日本勢復権へ」の題で次のように伝えました。
『ＮＴＴドコモが中心となり、第５世代（５Ｇ）移動通信システムの通信網をめぐって、携帯電話基地局の機器を共通仕様にする「オープン化」を進めている。基地局でシェアトップ、中国の華為技術（ファーウェイ）を安全保障を理由に排除する動きが米欧で強まる中、華為抜きでも低コストな通信網が求められていることが背景にある。通信網の方式が見直されれば「コストで華為に引けをとらなくなる」（ドコモ幹部）見通しで、日本勢の採用が拡大する好機にもなる。
基地局を構成する機器同士を接続する際の仕様はメーカーごとに異なるが、仕様を共通化することで、複数のメーカーの機器を組み合わせて接続することができる。多様なメーカーから調達が可能になれば、競争が進んでコストが下がりやすくなる。
オープン化への期待の背景には、米欧による華為排除の動きがある。
華為製品の価格は競合より２～３割安いとされ、品質も高いことから各国で採用が進んできた。だが、中国と覇権争いする米国だけでなく、英政府も１４日、５Ｇの移動通信システムから華為製品を排除する方針を発表。フランスも華為を排除する意向であることが明らかになっている。
ＮＥＣや富士通など日本の基地局メーカーには追い風だ。華為排除の方針を決めた英国は日本政府に５Ｇの通信網構築で協力を要請。日本勢も英国の求める技術やコストの水準を達成できれば、売り込める可能性が出てくる。
ＮＥＣや富士通の基地局の世界シェアは１％未満。一方、華為とスウェーデンのエリクソン、フィンランドのノキアの３社でシェア８割を握る。ここまで大きく開いた差を挽回するためには、ドコモが旗振り役となって取り組むオープン化がカギとなる。
オープン化について、ＮＥＣの新野隆社長は「グローバルに出ていく最後のチャンス」と強調し、基地局で２０％の世界シェアを目指す考えだ。
オープン化をめぐってはドコモが４Ｇの段階から独自の仕様をつくって取り組む。２０１８年には米国のＡＴ＆Ｔなど世界の携帯大手とともに「Ｏ－ＲＡＮ」という団体を設立し、仕様の国際標準化に着手。華為を除き、計２００社超がこの団体に参画する。
オープン化の今後の課題は「国際標準に適合する機器の製造メーカーをいかに増やすかだ」とドコモの担当者は指摘する。コストを下げるには、機器ごとに複数のメーカーによる技術開発や販売拡大が欠かせない。Ｏ－ＲＡＮでは世界各国にメーカーが新たな機器の仕様を検証できる拠点を設置し、広く参加を促していく方針だ。（万福博之）』
勿論、これらの動きは、日本政府も進める「未来産業育成」や、「宇宙、サイバー、電磁波」分野の防衛強化等の一環です。
そして、ついに日本政府がいわゆる「Ｆｉｖｅ－Ｅｙｅｓ」への参加を表明するまでに至りました。
米英が中心となって構築している「諜報網と諜報情報の共有」クラブに入り、「Ｓｉｘ－Ｅｙｅｓ」にしたい、という河野太郎防衛大臣の意向を、在英ジャーナリストの木村正人氏が７月２２日１１時４３分にＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮ ニュースにて「河野防衛相「英米スパイ同盟ファイブアイズへの参加と英空母の極東展開を歓迎」日本も対中包囲網に参加か」の題で次のように伝えました。
『河野氏「イギリスは太平洋パワー」
［ロンドン発］日本の河野太郎防衛相は21日、英下院外交委員会のトマス・タジェンダット委員長が主宰する保守党内の中国研究グループ（CRG）のオンライン勉強会に参加、アングロサクソン5カ国による電子スパイ連合「ファイブアイズ」に参加したいと述べたそうです。
河野氏は「イギリスは自由で開かれたインド太平洋を保つため日本と協力するべきだ」と述べ、来年任務につく新型空母クイーン・エリザベスの空母打撃群の極東常駐のオプションを作成したという英紙タイムズの報道に関連して「クイーン・エリザベス号を歓迎する」と応じました。
タジェンダット委員長のツイートを見ておきましょう。
「日本の防衛相は来年のクイーン・エリザベス号派遣（日米合同軍事演習への参加が検討されている）を楽しみにしている。イギリスを太平洋のパワーだと表現した。イギリスの（インド太平洋）地域へのより広い関与を促した」
「日本の防衛相はイギリスに日本を含む11カ国の環太平洋経済連携協定（TPP11）への参加を求めた」
「中国は今や拡張主義国だ。彼らは中東からの石油とガスに依存しており、地域の周りに港を建設している。ジブチ、パキスタン、オマーンなどだ」
「（中国の）長期融資は港を乗っ取るために使われる。スリランカのハンバントタ港およびラオス、カンボジア、バヌアツの港は世界が抱える難題を示している」
（中略）
「TPPはもともと貿易だけでなく、太平洋地域で雇用やその他の基準を設けるためのものだった」
「TPPにはイギリスとインド太平洋の他の国々を含める必要がある」
「東南アジア諸国連合（ASEAN）は昨年、私たちにアメリカと中国という選択させないでと訴えた。しかしその夜、国防相の夕食でタイ海軍の軍楽隊がアメリカのポップミュージックを演奏した。それはASEANの選択が明確だというソフトなメッセージだった」
「日本の防衛相はファイブアイズをシックスアイズ変える考えを歓迎する」
「河野太郎防衛相、安全保障環境の課題に関する素晴らしい説明と強力な洞察に感謝する」
米国務長官「対中包囲有志連合の構築を」
一方、訪英中のマイク・ポンペオ米国務長官は21日、ボリス・ジョンソン英首相やドミニク・ラーブ英外相と会談。外相との共同記者会見で「私たちは香港の自由が押し潰され、中国共産党が近隣諸国をいじめたり、南シナ海を軍事化したりするのを目撃した」と話しました。
ポンペオ氏は「合法的な根拠のない海域で領有権を主張することはできません。ヒマラヤ山脈で近隣諸国を脅していじめることはできません。WHOのような国際機関で隠蔽を行ったり、取り込んだりすることはできません」と中国を厳しく批判しました。
そして「中国共産党に、こうした行動を取ることは彼らにとって最善の利益ではないと確信させるために、驚異を理解する有志連合を構築できることを願っています」と呼びかけました。有志連合はアングロサクソン5カ国による「ファイブアイズ」が軸になります。
英メディアによると、英シンクタンク、ヘンリー・ジャクソン・ソサエティーが主催した下院議員との非公開会合で、ポンペオ氏は「確たる情報に基づくと世界保健機関（WHO）のテドロス・アダノム事務局長は中国に買収された。そのせいで多くのイギリス人が死んだ」と指摘。
トランプ政権が離脱を決定したWHOについて「科学に基づく組織ではなく、政治的な組織だった」と非難したそうです。
中国新疆ウイグル自治区でウイグル族（イスラム教徒）を弾圧した人物に関する情報を英政府に手渡したと発言。重大な人権侵害に関与した人物や組織に査証発給禁止や資産凍結の制裁を科す「マグニツキー法（人権制裁法）」の発動をイギリスにも促したとみられています。
ポンペオ氏の訪英にはイギリスの欧州連合（EU）離脱後の自由貿易協定（FTA）交渉も含まれていますが、次世代通信規格5Gや香港国家安全維持法、新疆ウイグル自治区の人権問題でアングロサクソン諸国を中心とした対中包囲有志連合を構築するのが狙いです。
（中略）
ファーウェイの5G という「踏み絵」
アメリカが突きつけたファーウェイの5G参入問題の「踏み絵」を踏んだのは次の国々です。
【禁止した国】
アメリカ、イギリス、スウェーデン、ポーランド、デンマーク、チェコ、ラトビア、エストニア、ルーマニア
【禁止した企業】
日本（NTT）、インド（ジオ）、オーストラリア（テルストラ）、韓国（SKテレコム、KT）
11月の米大統領選で再選する見通しがコロナ危機の拡大でほとんど消えかけているドナルド・トランプ大統領にとって切れるのは、人種問題に関わる「文化戦争」と「対中強硬」カードしかありません。
中国のデカップリングがどこまで進むのかはまだ分かりません。民主党のジョー・バイデン副大統領が当選した暁には、トランプ現政権下で急加速した中国のデカップリングは急減速してしまう可能性は十分にあります。
しかし筆者は香港国家安全維持法の強行で中国は最後の一線を越えたとみています。』
正に、木村正人氏のご指摘の通りでしょう！！
中国は自己改革能力ゼロで、覇権国家そのものなのです！！
情けは無用です！！
日本や米英を中心に形成し狭まる中国包囲網、先進国らの本気度と行動力を侮るなよ！！
７月２１日、防衛省の大臣執務室でストルテンベルグNATO事務総長との電話会談を行う河野太郎防衛大臣
出典：河野太郎氏自身のツイッター
南シナ海（南海）を実効支配しようと「煉瓦の壁」で支配しようとする中国の習近平国家主席（左）を違法だとしてそれを壊す、ブルドーザーに乗った米国トランプ大統領（右上）を風刺した画
出典：中国批判・トランプ支持勢力 流布画像
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