テロ、東京マラソンが危ない!
国民全員がテロの標的に!
安倍のイスラム国戦線布告、
悪夢のXデー!
安倍の不用意な
“2億ドル支援演説”のせいで、
いよいよ日本は、
イスラム国との“戦い”に
巻き込まれてしまった!
「罪を償わせる」?安倍晋三よ自分自身の罪を償え!イスラム国に戦線布告したのはオマエだ!死の商人家系の戦争ビジネス!
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国民全員がテロの標的に…2・18 迫る「悪夢のXデー」
日刊ゲンダイ
息巻くだけ/(C)日刊ゲンダイ
「おまえ(安倍首相)の国民を見つければ、どこにいようと大虐殺を引き起こしていく」
――安倍の不用意な“2億ドル支援演説”のせいで、いよいよ日本は、イスラム国との“戦い”に巻き込まれてしまった。
日本国民全員がテロの標的という、終わりなき「悪夢」の幕開けだ。
「2月18日に合わせてイスラム国が動く可能性はあります」(軍事ジャーナリスト・神浦元彰氏)
その日は米ワシントンで、テロ対策の国際会議が開催される予定だ。安倍首相の出席も取り沙汰されている。
それを狙ってイスラム国が揺さぶりをかけてくる恐れがあるというわけだ。
いくら安倍首相が「空爆には参加しない」「後方支援もしない」と言ったところで、今や日本は米国を中心とする有志連合と同列、つまりイスラム国の“敵”と見なされている。
「インドネシアやマレーシア、フィリピンなどではイスラム国を支持するグループなどが確認されています。海外在留邦人は、中東だけで1万人近く。世界に約120万人いる日本人が“人質予備群”ともいえます。そもそもイスラム国には、昨年11月に現地入りしたとみられる20代女性など、まだ複数の日本人がいるという情報もある。18日の国際会議に合わせ、新たな殺害予告動画がアップされるかもしれない。安倍官邸もそれを恐れています」(警察庁事情通)
■22日には東京マラソン開催
間が悪いというか、国際会議直後の22日には、3万6000人が参加する東京マラソンが開かれる。
「前回大会も、300人近い死傷者が出た13年の米ボストンマラソンの爆弾テロ事件を受け、大幅に警備を強化して実施された。警視庁は今回、警備をさらに強化、厳戒態勢で臨むとしています。警備などに当たる人員も前回の5500人から6000人に増やされる。裏を返せば、それだけ国内テロの危機感が強まっているわけです」(警察庁事情通=前出)
来年は日本でサミットが開催される。5年後には東京五輪……。すでに全国各地の空港は対策に追われているが、日本はこの先ずっとテロの恐怖と闘う羽目になった。
「テロは許されない。それは当然ですが、安倍首相は口先だけで、テロと戦うだけの対策がまるでできていません。専門家から見れば、電車も地下街も、どこもかしこも隙だらけ。日本の空港は金属探知機に頼っていますが、それだけで爆弾テロは防げない。爆弾の成分を検出する専用の機器が必要なことは、米国では“常識”です。丸腰のまま国民を“戦地”に追いやっているとしか思えない」(神浦元彰氏=前出)
国民全員を危険にさらしておきながら、自分は常にSPにガードされている安倍首相は「テロの恐怖におびえ、国民の足並みが乱れたら、テロリストの思うつぼ」と息巻くだけの“無責任男”だ。
ゲンダイネットより
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/156927
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裕福な人が戦争を起こし、貧乏な人が戦争で死ぬ!ジャン=ポール・サルトル/日本の今、安倍の戦争ビジネス!
戦争を美しく語る者を信用するな!人々は政治家のために殺されている!!クリント・イーストウッド監督! 彼らは決まって、戦場にいなかった者なのだから、ずっと前から、そして今も、人々は政治家のために殺されている。
湯川遥菜と後藤健二は、安倍官邸直属の諜報・謀略要員!謀略がバレない策は死人に口なし!でも生きている?この2名は「イスラム国」にとって、重大きわまる安倍官邸の極秘を知る“人財”である。殺すには貴重すぎる。今後、安倍官邸をジワジワと脅し続け、莫大な機密費を毟り取るための“人財”である!
エドワード・スノーデンは、イスラム国ISISの指導者バグダディは、モサドとCIAとMI6が育てたと暴露!アルカイダも米国が作ったとヒラリー・クリントンが暴露!米英イスラエル、ユダヤ国際金融!安倍晋三、日本官僚はロボット!
渡辺謙、脱原発【ダボス会議スピーチ全文】報じたのは、東京新聞だけだった!必読、拡散希望…
sohnandae Twitter→Twitter
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安倍のイスラム国戦線布告、
悪夢のXデー!
安倍の不用意な
“2億ドル支援演説”のせいで、
いよいよ日本は、
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国民全員がテロの標的に…2・18 迫る「悪夢のXデー」
日刊ゲンダイ
息巻くだけ/(C)日刊ゲンダイ
「おまえ(安倍首相)の国民を見つければ、どこにいようと大虐殺を引き起こしていく」
――安倍の不用意な“2億ドル支援演説”のせいで、いよいよ日本は、イスラム国との“戦い”に巻き込まれてしまった。
日本国民全員がテロの標的という、終わりなき「悪夢」の幕開けだ。
「2月18日に合わせてイスラム国が動く可能性はあります」(軍事ジャーナリスト・神浦元彰氏)
その日は米ワシントンで、テロ対策の国際会議が開催される予定だ。安倍首相の出席も取り沙汰されている。
それを狙ってイスラム国が揺さぶりをかけてくる恐れがあるというわけだ。
いくら安倍首相が「空爆には参加しない」「後方支援もしない」と言ったところで、今や日本は米国を中心とする有志連合と同列、つまりイスラム国の“敵”と見なされている。
「インドネシアやマレーシア、フィリピンなどではイスラム国を支持するグループなどが確認されています。海外在留邦人は、中東だけで1万人近く。世界に約120万人いる日本人が“人質予備群”ともいえます。そもそもイスラム国には、昨年11月に現地入りしたとみられる20代女性など、まだ複数の日本人がいるという情報もある。18日の国際会議に合わせ、新たな殺害予告動画がアップされるかもしれない。安倍官邸もそれを恐れています」(警察庁事情通)
■22日には東京マラソン開催
間が悪いというか、国際会議直後の22日には、3万6000人が参加する東京マラソンが開かれる。
「前回大会も、300人近い死傷者が出た13年の米ボストンマラソンの爆弾テロ事件を受け、大幅に警備を強化して実施された。警視庁は今回、警備をさらに強化、厳戒態勢で臨むとしています。警備などに当たる人員も前回の5500人から6000人に増やされる。裏を返せば、それだけ国内テロの危機感が強まっているわけです」(警察庁事情通=前出)
来年は日本でサミットが開催される。5年後には東京五輪……。すでに全国各地の空港は対策に追われているが、日本はこの先ずっとテロの恐怖と闘う羽目になった。
「テロは許されない。それは当然ですが、安倍首相は口先だけで、テロと戦うだけの対策がまるでできていません。専門家から見れば、電車も地下街も、どこもかしこも隙だらけ。日本の空港は金属探知機に頼っていますが、それだけで爆弾テロは防げない。爆弾の成分を検出する専用の機器が必要なことは、米国では“常識”です。丸腰のまま国民を“戦地”に追いやっているとしか思えない」(神浦元彰氏=前出)
国民全員を危険にさらしておきながら、自分は常にSPにガードされている安倍首相は「テロの恐怖におびえ、国民の足並みが乱れたら、テロリストの思うつぼ」と息巻くだけの“無責任男”だ。
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