特攻隊員も唄った歌、それも隠れた愛唱歌だったそうです。
灰田勝彦 - 森の小径 （1940）
「アンタがやらないなら俺がやってやるぜ」。かっこのいいセリフで、面子だけで生きているバカでかいだけの国の、代表に向かって啖呵を切った、トランプという男は本当にただモノではありません。
もしこれが、ヒラリー・クリントンが大統領だったら、こういう展開には絶対にならなかったと思います。どっちがよかったかなど、どうでも良いことです。世界はやはり警察官が必要なのです。
話し合えば何とかなると考えた結果できたのが国際連合みたいな、世界共通の何とかしてくれるだろうと言う、甘ったれた机上の空論が幅をきかせたかのように見えてきましたが。結局は力です。
国際機関ほど、先進国にとって邪魔なものはなく、それが先の大戦で、運よく戦勝国の仲間入りした五つの国が常任理事国になりました、これが全くのお笑いで、何でそうなったか未だに分かりません。
この中で戦争に勝った国はアメリカだけです。日本でさえ戦争に負けた国はアメリカだけで、チャイナにもイギリスにもフランスにも勝っています。ソ連はどさくさに付け込んだ火事場泥棒のごときものです。そして今や負けた国、日本、ドイツが世界をリードしています
トランプ大統領はとにかく本音で勝負しています。というふうに見えます。それがトランプ大統領の持ち味なのでしょう。権謀術策は彼に似つかわしくない。それがチャイナとの会談に、習近平氏に完勝した所以ではないでしょうか。
さて悪の温床、北朝鮮にどういう選択を選ぶでしょうか。ここまで期待させながら、下手な芝居に終わるなら、あの強面と恫喝は単なるコケ脅かしの山門芝居に終わるでしょう。
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産経新聞・平成２９年４月１３日 付
【宮家邦彦のＷｏｒｌｄ Ｗａｔｃｈ】
朝鮮半島緊張…トランプ氏の「米国がやる」真意は制裁拡大だ 日本も準備怠るな
「大統領が危機を作るのではない。危機が大統領を作るのだ」。４０年前の米国留学時代にある教授から聞いたこの言葉を改めて反芻（はんすう）している。
先週米国が巡航ミサイルでシリア空軍基地を攻撃した。露・イランは猛反発、中朝は米の強硬姿勢に慄（おのの）き、同盟国は安堵（あんど）した。
ホワイトハウスの内紛と人事刷新の可能性がささやかれ、トランプ政権の「米国第一」政策終焉（しゅうえん）やシリア内戦介入の是非が議論されている。一部メディアは「バノン氏の影響力低下」「米中首脳会談で大きな進展」「米国の対北朝鮮攻撃は間近」などと報じているが、筆者の見立てはちょっと違う。
それにしても、僅か数日で米国の大統領はかくも変わり得るのか。武力攻撃に至る経緯を時系列で振り返ろう。時間は全て米国東部時間だ。
３日夜、シリア北西部で化学兵器による攻撃発生。
４日、大統領に第一報。バノン首席戦略官、国家安全保障会議（ＮＳＣ）を外れる。
５日、トランプ氏「レッドライン」を越えると発言。
６日、習近平国家主席、フロリダ到着。夕刻、ＮＳＣが攻撃を最終決定。夕食後、トマホークによる攻撃発表。
まずはバノン首席戦略官について。「米国第一」を主張する同戦略官は攻撃に反対し、賛成するクシュナー上級顧問との対立が顕在化した。
衝動的に決断する癖のあるトランプ氏は「責任は自分にある」と述べ、攻撃を選んだ。反対したバノン氏がＮＳＣを外れたのは当然だが、これで同氏の影響力が変化・低下したと見るのは時期尚早だ。
今回の攻撃で最も変わったのはトランプ氏自身である。毒ガスで死亡した幼児の映像を見て決意したというが、恐らくはシリア・北朝鮮という重大危機に遭遇し、衝動的に「変節」した結果だ。
選挙モードのトランプ１・０だけでは政権維持が難しく、統治モードの２・０も必要と直感したのだ。マクマスター補佐官の下でＮＳＣが統治モードに移行すれば、トランプ１・０であるバノン氏が外れるのは当然。
一方、これでトランプ氏が１・０から２・０に移行したわけではない。２０２０年大統領選での再選を目指すトランプ氏は１・０を放棄できない。
バノン氏はトランプ当選の原動力である白人労働者層のチャンピオン。彼が政権を去れば再選は望めない。「即興統治」を好む大統領は今後も中間の「トランプ１・５」を続けるに違いない。
続いて米中首脳会談だが、非公式とはいえ、かくも成果の乏しい首脳会談も珍しい。共同会見も共同文書もなく、今回は対シリア攻撃報道に埋没してしまった。
世界の指導者然と振る舞いたかった習近平主席の心中を察するに余りある。習氏は「深い交流ができ信頼関係を構築できた」とし、トランプ氏も「大きな進展があった」と述べた。
当然だろう。再選を目指す党大会の年に行われる総書記（習主席）の訪米に失敗はあり得ないからだ。
最後に、対北朝鮮軍事攻撃の可能性について。米側は対シリア攻撃につき「中国側が理解を示した」と説明したそうだ。
米国の対シリア攻撃は露とイランだけでなく、中国と北朝鮮への強烈なメッセージとなったが、これで米国の対北朝鮮攻撃が間近になったとは思わない。
トランプ氏は「中国が解決しないなら、米国がやる」と述べたが、その真意は対北朝鮮制裁の対象を中国人と中国企業にも拡大することだろう。
理由は簡単、「金正恩（キム・ジョンウン）」は「アサド」や「オサマ」ではなく、対北朝鮮攻撃は一つ間違えば朝鮮戦争パート２となるからだ。
空母を朝鮮半島近海に派遣し、米国は力を誇示するが、北朝鮮はもちろん、中国も米国の要求を直ちに受け入れる気はないだろう。一方、中朝とも米国との戦争は望まない。当分「情報戦」が続くのだろうが、日本も万一の準備だけは怠ってはならない。
【プロフィル】宮家邦彦
みやけ・くにひこ 昭和２８（１９５３）年、神奈川県出身。栄光学園高、東京大学法学部卒。
５３年外務省入省。中東１課長、在中国大使館公使、中東アフリカ局参事官などを歴任し、平成１７年退官。第１次安倍内閣では首相公邸連絡調整官を務めた。現在、立命館大学客員教授、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹。
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この一連の動きの最も望ましい展開はどういう展開でしょうか。ならず者国家の金王朝が、北朝鮮から居なくなるのが一番いい話でしょうが、韓国と統一して、貧しくとも一からコツコツ出直すのが、一番望ましい姿ですが、まず無理でしょう。
本来の一つの民族ならば、日本国内では何とか祖国統一の運動を立ち上げているはずですが、日本の中でも南北争って、協力するのは、オリンピックの時ぐらいです。この国はまったく日本から学ぼうとする謙虚な気持ちは微塵もありません。
滅びるべくして滅びていくのでしょうか。トランプ大統領はたとえ戦わなかったとしても、東アジアに強力な影響力を示しましたし、日本はその強力な、いい意味での仲間とも言えます。安倍首相のブレない姿勢が、此処で世界にもっと広がるかもしれません。
産経新聞４月１２日の産経新聞に【われわれが問題解決】という見出しで、「北朝鮮は面倒なことをしている」とした上で、「中国が（米国への）支援を決断すれば素晴らしいが、そうでなければ、われわれが彼らなしで問題を解決する」と強調した。
というニュースが載っています。口で言っているだけでなく、次のトップ見出しは【米、北ミサイル迎撃態勢】と朝鮮半島に向けて、迎撃態勢を整えたのを隠そうともしていません。
豪州から朝鮮半島へ向きを変えた原子力空母カール・ビンソン （米海軍提供・ロイター）
今まで、北朝鮮に何度もミサイルを、恫喝的に撃ち込み。尖閣諸島付近に威嚇的行動を繰り返してきたチャイナの侵入に日本の政府は只々手出しを出さずに遺憾の意を口にするだけで、相手のやりたい放題を放置してきました。
しかも日本のメディアは、安倍首相がこれらに対抗しようとする法案を出すたびに、軍国主義の再来だ、軍靴の響きがする、戦争法案などと、チャイナや朝鮮半島に利する発言をしてきました。
日本のメディアがトランプ大統領の方針にどんな反響を示しているのでしょう。産経新聞はトランプ氏の方針を賛美しています。
今まで日本という国は、歴代朝鮮半島の傍若無人を、殆ど有効な反撃もせず、なすが儘になっていました。韓国と朝日新聞合作による慰安婦問題は捏造だと分かっていながら、有効な反論もせず、世界中に広め、国連人権委員会にさえ取り上げられています。
全く情けない姿を、日本人の多くは我慢してきたのです。それを好いことに、日本に対する言いがかりはますますエスカレートして、反日が韓国の政治家の必須条件になり、選挙戦もいかに半日かが、有力な当選への武器になるとも聞きます。
北朝鮮は、拉致問題を抱えているにもかかわらず、日本に様々な謝罪などを要求し、日本の憲法の出来損ないの弱点を突き、日本の中で好き放題、反日行動を繰り返しています。特亜三国に対して不利になる憲法改正や、スパイ法案などを、政治活動で潰してきました。
トランプ大統領という人物の登場で、日本の安倍政権が絶好の機会を迎えました。戦後体制からの脱却は安倍首相の悲願ですが、日本の反安倍勢力、左翼系メディアや政党も、北朝鮮有事の前には、反論の余地もないでしょう。産経ニュースから二つの記事を載せます。
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【北ミサイル】産経ニュース・平成２９年４月１２日付
豪紙デーリー・テレグラフ（電子版）によると、米政府は１１日までにオーストラリアなど同盟国に対し、北朝鮮が弾道ミサイルを新たに発射した場合には迎撃する用意があると通知した。
これを受け、豪州などは迎撃を支援する態勢を整えた。米国がシリア攻撃に踏み切ったことで朝鮮半島でも緊張感が高まっている。
同紙によると、情報筋は北朝鮮が故金日成主席の生誕１０５周年を迎える今月１５日ごろかそれ以前に、弾道ミサイル試射に踏み切る可能性があるとみている。
米軍が共同使用し、北朝鮮のミサイル発射をレーダーなどで監視している豪州内陸部のパイン・ギャップ基地が支援態勢に入ったという。同基地は、旧ソ連の弾道ミサイル実験監視などにも対応してきた。
米海軍は８日、原子力空母カール・ビンソンを中心とする第１空母打撃群をシンガポールから豪州に寄港させる予定を変更するなど、核・ミサイル開発を続ける北朝鮮への牽制（けんせい）を強めている。（シンガポール 吉村英輝）
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【北ミサイル】産経ニュース・平成２９年４月１２日付
日本、北制裁履行できず 国連決議、法整備に遅れ リスト外規制品押収に壁
核・ミサイル開発を進める北朝鮮に対する国際圧力が強まる中、日本政府が、国連安全保障理事会による対北朝鮮制裁決議をまともに履行できていないことが１１日、分かった。対北朝鮮制裁関連法が、
次々に採択される国連決議に追いついていないからだ。日本は制裁決議の旗振り役を務めてきただけに、現状のまま放置すれば「日本の対応は国連決議違反だ」と国際的な批判を浴びかねない。
国連安保理は、北朝鮮の核実験や弾道ミサイル発射を受け、北朝鮮への「ヒト・モノ・カネ」の流れを絶つことを目指し、平成１８（２００６）年以降、６つの制裁決議を採択した。その度に規制品リストを明記し、加盟国に検査・押収を義務づけた。
２５（２０１３）年以降は、北朝鮮が市販の電子部品や機械部品などを核・ミサイル開発に転用している実態を踏まえ、リストに入っていなくても加盟国が「非合法目的」と判断すれば「いかなる品目」であっても、輸出入はもとより移転も阻止するよう対象を拡大した。
昨年の決議では、これらの移転阻止を加盟国に義務づけた。にもかかわらず、日本では、リストに入っていない品目を独自判断で押収できる仕組みは整っていない。
制裁対象である規制品の検査・押収を可能にする貨物検査特別措置法（平成２２年施行）の大幅改正が必要となるからだ。
２４年８月には、北朝鮮が輸出品を積んだ貨物船が大井埠頭（ふとう）に寄港した際、東京税関がコンテナ２台を検査したが、押収できたのは、リストに該当したアルミニウム合金棒５本だけだった。
一方、北朝鮮は、中国など第三国で調達した非合法物資を自国を経由せずシリアなど他国に輸送していることも明らかになった。これを受け、国連安保理は、北朝鮮発着の貨物以外でも「制裁違反になり得る」と判断すれば、寄港した貨物の押収を加盟国に義務づけた。
ところが、日本の貨物検査特措法は押収対象を北朝鮮発着の貨物に限定する。決議を完全履行するには新たな法整備が必要となるが、遅々として進んでいない。
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今月の１５日（土曜日）がまず訪れる最初の関門だと言われています。金正恩の周りには助言する取り巻きも居なくなったようだという噂も聞きます。彼は強気の姿勢をまだ崩していないように振舞っています。１５日にはミサイルを撃つと広言しています。
ここらで何かが起こらないと、日本の中も変わりません。外務省は韓国にいる邦人に対して、何の警告もしていないと警告しているブログもありますが、テレビでは本当のどうでも良い番組を相変わらず垂れ流しています。
国会は、特亜親善議員が、なるべくこの問題から目を離すように関係のない森友問題で暮れています。まさに売国的議員が跋扈していますが、目を覚ます絶好の機会になるかもしれません。