ディビッド・ＲＦの子分アーミテージ元国務副長官が日銀の「奥の院」に入るといい、その目的は？

【】　ディビッド・ＲＦの子分で米ＣＩＡ軍事部門大ボスのリチャード・アーミテージ元国務副長官が、日本銀行の「奥の院」に入るといい、その目的は？
◆〔特別情報①〕
　米国最大財閥のディビッド・ＲＦの子分で米ＣＩＡ軍事部門の大ボスであるリチャード・アーミテージ元国務副長官（ブッシュ政権１期目）が、来日しているのは隠された使命と目的がある。　それは　、日本郵政が保有している資金１６０兆円から、「４０兆円～５０兆円」を提供させることである。　はっきり言えば、「よこせ」と強圧的に菅直人政権に要求してきているのだ。ディビッド・ＲＦが、大震災の復旧・復興事業参入を狙い、アーミテージ元国務副長官を派遣
⇒　菅は日本のことなぞ考慮していない？　最大不幸社会が1歩前進か？
戦争屋はお引取り願おう。　スパイ防止法の早期成立を！！！

・・・　このとき、狙ったかのように、否、まさにこの日を狙って、米国対日工作担当の大ボスであるリチャード・アーミテージ元国務副長官が来日、駐日米大使館内「日本管理委員会」に常駐しているマイケル・ジョナサン・グリーン戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）日本部長らが午前、民主党本部を訪れ、岡田克也幹事長と会談、午後には、首相官邸で枝野幸男官房長官と会談した。その後、自民党本部にも訪問している。
　アーミテージ元国務副長官は、ＣＳＩＳが日米の経済界と連携して進めている「復興プロジェクト」の一員として来日した。
　日本経済新聞は６月２１日付け朝刊によると、岡田克也幹事長が、日米協力について「具体策を率直に意見交換したい」と話したのに対して、アーミテージ元国務副長官は、「どう手伝えるか意見を聞きたい」と応え、日米協力のロードマップ（工定表）について「１０月、１１月をメドに発表したい」と述べたという。
・・・
◆もう1つ、忘れてはならないのは、デイビッド・ロックフェラーが策動していると言われる「東京電力の乗っ取り作戦」である。米ＣＩＡ軍事部門の大ボスであるアーミテージ元国務副長官、部下であるマイケル・グリーン戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）日本部長の「大親分」が、デイビッド・ロックフェラーであることにも、留意すべきである。東日本大震災からの復旧・復興事業のドサクサに紛れて、「東京電力の乗っ取り作戦」を着々と進めているという現実を直視する必要がある。「トモダチ作戦」の裏には、狡猾なビジネスが仕込まれていたということだ。
　だが、米国側の「対日工作」は、こんなことだけに止まらない。もっと大事なモノを狙ってきているのである。以下、有料ブログにおいて解説しよう。
・・・
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/b3d860880b0b82dc8fe381f73b6d3b52?fm=rss　　サン　ヨリ

【】　小沢副総理・復興・原発担当大臣を言った奴が次期総理となる
・・・
　私たちの立場も少しずつはっきりしてきた。小沢支持なのである。反自民とか民主支持とかは問題ではない。小沢の味方は私たちの味方である。小沢の敵は私たちの敵である。小沢排除を続ける民主党は敵である。小沢がリーダーシップをとる民主党なら応援する。
菅直人よ！一つだけでいいから国民のためになることをしろ。小沢一郎を復帰させよ。周りを見てみろ。全員敵ばかりではないか。小沢を選べば、そいつらをまとめて蹴散らせる。小沢支持者の多くはお前を許してやるだろう。他の連中にとっても同じである。
小沢復帰を宣言することのメリットは大きい。小沢グループには総理候補がいない。小沢後継の位置に着くことができるかもしれない。党内で１００人のグループを味方にするだけでも、その力は党内随一となる。泡沫候補が一気に本命に躍り出る。ただしマスコミの猛攻に立ち向かう度胸が必要である。そういう男がでてくることができるか？そんな男がいるだけでも民主党には救いになるのだが。
改めて言う。条件は簡単である。小沢副総理・復興・福島原発担当大臣。官房長官か幹事長の小沢グループからの登用。「時期を見て小沢総理を実現」まで言えば完全である。
http://yamame30.blog103.fc2.com/blog-entry-120.html　　　サン　ヨリ

【】　アレから一度も取材に応じていない　菅首相の超身勝手
知ってましたか？
・・・　要するに、逃げ回っているのである。会見を開けば、自ら表明した「一定のメド」とはいつのことなのか、と聞かれてしまう。だから取材拒否なのである。
　一国の首相とは思えないが、自分勝手の菅は一方的な発信には熱心だ。２日の退陣表明以降、自らのブログは４回も更新。自然エネルギーの活用への思いを熱く語っている。しかし、これだって急に言い出した話。反原発がウリになると思って、パクッと飛びついただけだ。
「すべて場当たり的にやってきたのが菅首相です。信念ではないので、会見でイロイロ追及され、ボロが出るのがイヤなのでしょう。福田康夫元首相、鳩山由紀夫前首相も、退陣表明してから１週間ほど取材に応じなかったことがありました。でもこんな大事な時期に約２０日間も拒否するのは異例。最悪の首相です」（政治評論家・浅川博忠氏）
　もはや、マトモな神経とは思えない……。
http://gendai.net/articles/view/syakai/131111　　　　サン　ヨリ

【】　ゴロツキ・ジャパンハンドラーズのアーミテージと子分の経団連が茶番会議
　属国利権を食い物にするジャパンハンドラーズが、震災復興を道具にしようとしている。アーミテージなどの暴力団まがいのジャパンハンドラーズは本国に戻れば下っ端も同然。
　一方、情けないのはジャパンハンドラーズとつるむ阿呆どもが国内にもうじゃうじゃしていることだ。いまだにＴＰＰを推進する経団連は、知能指数がチンパンジー並みだ。

　アーミテージやジェラルド・カーティス、マイケル・グリーンらを「知日派」ともてはやす大マスコミも世が世なら打ち首獄門。
日本の復活「アジア経済の牽引に重要」　アーミテージ元米国務副長官
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/110621/biz11062110130008-n1.htm
・・・
属国離脱への道
http://qualitysaitama-blog.at.webry.info/201106/article_36.html　　　サン　ヨリ

【】　経産省　東京新聞論説副主幹の記事に抗議するも逆襲くらう （週刊ポスト）　
　経産省　東京新聞論説副主幹の記事に抗議するも逆襲くらう2011.06.21 16:00　NEWSポストセブン　：週刊ポスト

　大震災と原発事故は、ジャーナリズムのおかしさも露わにした。政府の誤った事故情報をタレ流す。そして、菅政権の情報操作に加担までする。まさに、既存メディア全体が、「原発記者クラブ」と化したのだ。そうした中、ついに内部から批判の声が上がった。ツイッターで「新聞のあり方」に疑問を呈す東京新聞・中日新聞論説副主幹・長谷川幸洋氏とジャーナリスト・上杉隆氏が内外双方向から記者クラブの問題点について語り合った。。
　＊　＊　＊
長谷川：この大震災、原発事故からの3か月で、世の中の受けとめ方が実は相当、変わったと思う。　どういうことかというと、原発の放射能漏れなんかについて、政府のいっていること、東電のいっていることがウソじゃないかと、普通の人がみんな気がついちゃった。　放射線量一つとっても、みんな疑いの目でマスコミを見始めたわけです。　だから、僕の経産省オフレコ問題も話題になった。
上杉：ツイッターでも反響を呼んでましたね。

長谷川：あれは、5月13日に細野哲弘・資源エネルギー庁長官が、論説委員懇談会っていうのを開いて、20人か30人かいたと思うけど、そのときにやりとりがあったわけですよ。僕はあまり論説委員懇談会って出ないんだけど、そのときは行ってみたわけ。そうしたら、その日の午前中に、枝野官房長官が原発事故の賠償枠組みについて、「（銀行の債権放棄がなければ）国民の理解はとうてい得られない」と語ったことが話題になったんです。

　細野さんは、「これはオフレコですが」って前置きして、「いまさらそんなことをいうなら、これまでの私たちの苦労は何だったのか」と発言した。細野さんとしたら東電を守りたいわけだから、正直な発言だなと思って、ウェブサイトの『現代ビジネス』に書いたんです。そしたら、反響があって、経産省の広報室長が私の上司、論説主幹のところに電話で抗議してきた。で、今度はその抗議の経緯を書いた。そうしたら次は経産省記者クラブの東京新聞記者を懇談出入り禁止処分にしてきたから、それもまた書いちゃった。

上杉：素敵ですね。長谷川さんの話を聞いてると、自分自身、10年前に戻った気がします（笑い）。NYタイムズはいつもそうだったんですよ、全部。海外のメディアは、圧力がかかっても全部書いちゃうんです。そしたら、圧力はかけられなくなりますよ。これを1970年代、1980年代からずうっとやってきてるから、海外の新聞は圧力に屈しない体質になった。

長谷川：多分、そこがポイントで、僕はこれは日本の新聞メディアではまだできないと思う、はっきりいって。東京新聞でもできないと思う。組織メディアって難しいんですよ。つまり、上司がいるでしょう。それから、同僚がいるでしょう。今回まさに起きたことがそうなんだけど、まず、上司に文句をいうでしょう。で、同僚を出入り禁止にする。組織の上と横とから、要するにじわじわと真綿で首を絞めるように圧力をかけてくる。それで、私には一切接触はないんだから。
・・・　　晴耕雨読　http://sun.ap.teacup.com/souun/4857.html　　　サン　ヨリ

【】　不安定化の標的になっているシリア
　⇒　報道は真実を伝えていない、アサドは倒す必要無しか？

・・・　反対に社会運動の中枢があるダマスカスでは、政府に反対ではなく、政府を支援する大規模ラリーが行われてきている。

　バシャール・アサド大統領はチュニジアのベン・アリとエジプトのホスニ・ムバラクと比較されているが、主流メディアが言わないことは、独裁的な政権の性格ではあるが、アサド大統領は人気のある人物でシリア国民からの広い支持を受けている、ということだ。

　3月29日にダマスカスで行われたアサド大統領の「数万人の支持者」による大規模なラリー（ロイター伝）と単に報じられただけだ。しかしありえない歪曲だが、欧米メディアによって親政府デモなどのビデオ映像や写真がアサド大統領が反政府デモによる抗議を受けているように報道されたのだ。

　6月15日、ダマスカスの幹線道路の数キロに渡って数千人の人々が2.3kmのシリア国旗を掲げて行進した。このラリーはメディアによって認められたが、不適切だということで退けられたのだ。
・・・
◆イスラエル・トルコの共同軍事・諜報協定　・・・
◆危険な十字路：拡大中東戦争　・・・
もしもシリアに対する軍事作戦がなされれば、イスラエルはおそらくはNATO軍と共に軍事的行動に入ることになるだろう（NATO・イスラエル二者間協定の下）。トルコも積極的な軍事的役割を果たすことだろう。

　でっち上げの人道的理由からのシリアに対する軍事的介入は、北アフリカ・中東・中央アジアにおけるアメリカ・NATOの戦争を、東地中海からアフガンとパキスタンを含めて中国西部まで、広大な領域に拡大させることになろう。

　これはまた、レバノン、ヨルダン、パレスチナの政治的不安定化のプロセスを推進させることになろう。これはまたイランとの紛争に新しい局面をもたらすであろう。　
http://rockway.blog.shinobi.jp/Entry/576/　　　　サン　ヨリ


【】

　サン　ヨリ

【】　サン　ヨリ



【】　2009年に3.11大地震・大津波を黙示していたフューチャリスト・浜田和幸自民党参院議員
「　国際未来科学研究所・浜田和幸『頻発する巨大地震と自然改変装置』
2009年10月13日（NET IB NEWS）
http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7308.html　」
１.フューチャリスト・浜田和幸・自民党参院議員、近年の巨大地震に疑惑を示していた
　日本人には稀なフューチャリスト(未来予測家、米国では専門的職業のひとつ)で浜田和幸・自民党
　参院議員は3.11大震災のはるか前の2009年10月に、近年、アジア太平洋地域で頻発する巨大
地震や巨大津波への疑惑論をネット投稿していることをネット情報のおかげで知りました(注１)。
当時の浜田氏は2011年3月11日、日本を襲った大地震・大津波を経験する前に、このネット投稿
を行っているわけですが、運命の3.11大震災を経験した今のわれら日本国民がこの投稿を読むと
、3.11大震災が人工地震に思えてくるはずです。

　ところで、浜田氏は米国シンクタンク・CSIS(注２)の出身です。　CSISは米国戦争屋系のシンクタン
クであり、小泉元首相の次男・進次郎衆院議員や、渡部恒三民主党議員の長男・恒雄氏が客員
　研究員として在籍していました。　その意味で、CSISは米戦争屋のために尽くす悪徳ペンタゴン
日本人の養成機関のひとつです。
　なお、上記の米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン(米国人ジャパンハンドラー含む)の
定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
　
　一方、浜田氏はCSISの研究員(1987年から95年まで在籍)として、日本の情報を米戦争屋に上
　げるミッションを帯びていたと考えられます。　その関係で、同氏は米戦争屋のウラ事情に精通し
　　ており、97年に帰国した後は、米戦争屋の対日戦略を日本国民に知らしめる仕事をやっていまし
　たが、彼はハドソン研究所(CSISと同じ米戦争屋系シンクタンク)の日高義樹氏と異なり、悪徳ペン
タゴン日本人に堕することはありませんでした。
その意味で、浜田氏は、1986年から2003年まで米国シンクタンクSRIインターナショナルに所属
した筆者と共通点があります。

２．スマトラ島沖の巨大地震・巨大津波で絶大な恩恵を受けたのは米国戦争屋だった
浜田氏は2009年10月投稿(注１)にて、インドネシアのスマトラ島沖で巨大地震が頻発している
こと(注３)を指摘しています。
確かに、ここでは、2004年以降、巨大地震が頻発していますが、浜田氏がそれを指摘している
のは2009年10月であり、その後、2010年にはM7クラスが年3回も発生しています。

　この地域は石油・天然ガスの宝庫であり、米戦争屋系のエクソン・モービルの利権ですが、そのためか、アルカイダによる反米テロも活発でした。　2004年12月、M9の巨大地震・巨大津波発生後、
米戦争屋は2000人の海兵隊を災害救助の名目でスマトラ島に上陸させ、反米テロリストの駆除に
成功したそうです。
　浜田氏の投稿(注１)では、2004年のスマトラ沖地震は米戦争屋(エクソン・モービルの海底石油・ガス開発部隊含む)の仕掛けた人工地震であるとほぼ断定しているようです。　その後、この地域は地盤
に変動が起き、余震が多発していると思われます。いずれにしても、スマトラ沖地震挙動は日本の
3.11地震挙動と非常によく似ています。

３．アンチ戦争屋のオバマは2010年3月、インドネシア訪問を妨害されている
　浜田氏の投稿(注１)から、石油・天然ガス宝庫のインドネシアは長年、米戦争屋のシマであると
わかりますが、それで思い出されるのが、オバマのインドネシア訪問妨害事件です。
2010年3月、アンチ戦争屋のオバマ米大統領は、アジア太平洋訪問を計画していましたが、
米戦争屋の妨害によりドタキャンに追い込まれています(注４)。　この中止理由は、訪問予定国の
ひとつであったインドネシアでアルカイダが対オバマ向けテロを計画していたからです。　今となっては
　、アルカイダというのは、オサマ・ビンラディンを含め、米戦争屋の謀略に利用される存在（＝お敵
さま）であることはネットの定説となっています。

　インドネシアや日本を含むアジア太平洋地域は、米戦争屋のシマ(＝太平洋戦争の戦利品)ですから
、これをアンチ戦争屋のオバマ政権(バックに欧州寡頭勢力と戦争屋ボス・デビッドRFの宿敵・
ジェイRFがついている)に干渉されることはまかりならないということです。

　ちなみに、この時、オバマがインドネシア訪問を強行したら、間違いなく、暗殺されていたでしょう。

４．浜田氏は2009年、HAARPについても言及している
　今、ネットでは3.11人工地震説が流布していますが、多くの国民は信じられないので、強い拒否
反応を示しています。
しかしながら、同時にネットでは人工地震に関心をもつ人が急増しています。
　3.11人工地震説に関連してネットでは米国防総省のHAARP(注５)に関心が集まっていますが、
　浜田氏は、2009年、日本では、まだ誰もHAARPについて知らないときに、すでに、自然改変装置と
してのHAARPに言及しています。
浜田氏は2009年、米国防総省(米戦争屋の配下)が膨大な研究投資している自然改変装置は
　地震兵器や気象兵器への応用ではないかと疑っています。　つまり、HAARPも実はハラスメント
兵器であることを示唆しています。
　ここで、ハラスメント兵器とは、敵にはそれが兵器とはわからない“沈黙の兵器”を意味します。
したがって、HAARPは兵器かと米国防総省に質問しても、絶対に、兵器とは言いません。
　　戦後、米国政府はこのような軍事研究に総額3兆ドル(300兆円)以上を費やしていると浜田氏は
言っています。
　米国防予算は年50兆円台規模、軍事研究は年10兆円台規模であり、戦後65年として、米軍事
研究費の総額650兆円ですから、3兆ドルという数字はまんざらウソでもありません。

５．筆者の所属したSRIインターナショナルも米軍事研究シンクタンク
　さて、筆者は1986年から2003年まで米シンクタンク・SRIインターナショナルの東アジア本部に
所属していましたが、HAARP関連技術の研究に強いシンクタンクです。
　たとえば、電離層の反射を利用する超・水平線レーダーの開発(注６)や人工衛星による電離層や
地球大気の研究(注７)を行っています。
　今では一般化したGPS(全地球測位システム)もSRIが過去に軍事用に開発していますが、今でも
米空軍の高性能軍用GPSの技術サポートを行っています(注８)。
SRIは過去に軍事用インターネットであるアーパネットの開発も行ってきましたが、軍事研究は
所内でもトップ・シークレットであり、研究所の誰が何を研究しているかは秘密となっています。

米国には、SRIのような軍事研究機関が他にもたくさんあり、膨大な国防研究予算を消費して
います。
　したがって、米国が地震兵器や気象兵器をもっているはずがないと考えるのは、井の中の蛙で
しかありません。

６．日本には地球物理学を軍事研究の基礎学問とみなす習慣がない
　周知のように、福島原発破局事故をもたらした東電経営者には、原発技術を含む核技術は、米
　戦争屋から厳しい軍事的監視の対象となるという発想が欠落していたために起こってしまいました
(注９)。
東電経営者にとって、原発も他の火力発電設備同様に、経済的視点しかもっていなかったのです、情けないことに・・・。
　　戦後、米国軍事覇権を握ってきた米戦争屋は、戦争のプロですから、彼らの開発し、保有する兵器には、地球上に存在するあらゆる先端技術を総動員します、そのためには、研究投資にカネの糸目
をつけません。　彼らはそのような視点から核技術の塊である原発技術を認識するのです、これは
一種の本能でしょう。

　そのような軍事技術観の延長線上にて、米戦争屋は戦前から、地球物理学の研究対象である地震や津波を、軍事用に応用することに極めて熱心であり、だからこそ、戦後、海底核実験を繰り返してきたのです。　さらに、彼らは地球物理学を海底や地下の石油・ガス資源探査にも応用してきました。
なぜなら、米戦争屋ボスの利権は軍事産業と石油・ガス産業に存在するからです。

米戦争屋にとって、地球物理学はその意味で、沈黙の兵器と石油・ガス資源探査に極めて重要な戦略的物理科学なのです。
　一方、日本では地球物理学は、単に物理科学のひとつであり、地球物理学に対する国家戦略的な
重要性認識は皆無でしょう、それは国の官僚や政治家や能天気の東電経営者をみればすぐにわか
ります。
　日本のお人好し一般国民に至っては、地球物理学＝軍事研究対象という発想はかけらもありま
せん。
　このような人々は、上記、米国通の浜田氏の投稿に対しても、強い拒否反応を示すのでしょう。そのためか、グーグルで“浜田和幸”と入力すると“トンデモ”というキーワードが並列表示されます。

　米戦争屋は先端技術の軍事応用に関してはトップ・シークレットにしていますから、一般日本人が知らないだけです。しかしながら、われわれの想像以上に、米国の軍事研究は進んでいるのです。

注１：国際未来科学研究所・浜田和幸
『頻発する巨大地震と自然改変装置』2009年10月13日（NET IB NEWS）
http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7308.html
・・・
新ベンチャー革命　http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25189313.html　　　サン　ヨリ

【】　●「調和イデオロギーが対立を押え込む」
　日本は調和のとれた国である──ウォルフレン氏はこれについて、ナンセンスであるといい切り、日本は調和どころか並はずれて不調和の国であるといっています。そして、調和のイデオロギーは日本にとって有害であるとまでいうのです。
　調和のイデオロギーが日本にとって有害なのは、それが嘘のか　たまりだからだけでなく、日本社会における対立の正当な役割までも否定するからだ。　私たちには対立が必要だ。この言い方に驚くとすれば、それは調和の達成を倫理的に必要なものと思　わされている証拠だろう。　すぐには信じられないかもしれないが、対立がなければ社会にしっかりした秩序をもたらすことはきない。──カレル・ヴァン・ウォルフレン著／鈴木主税訳　　　『人間を幸福にしない日本というシステム』／ＯＨ！文庫http://electronic-journal.seesaa.net/article/210965919.html　サン　ヨリ