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新型たばこも害がある?

2019-04-09 11:43:42 | 生活習慣
日本で新型たばこの"人体実験"進行中!?
エビデンスないまま急速に普及
IQOS使用者が2年間で10倍以上に増加
日本の喫煙人口は、ここ数十年で男性を中心に大幅に減少しているが、近年は新たなたばこ問題が浮上してきた。加熱式たばこなどの新型たばこの流行だ。たばこ問題に取り組んできた大阪国際がんセンターがん対策センター疫学統計部副部長の田淵貴大氏は、第83回日本循環器学会(JCS2019、3月29~31日)で「新型たばこによる健康被害の程度は、紙巻きたばことほとんど変わらないのではないか」と指摘し、「(日本で)まさに人体実験が進行中ともいえる」と警鐘を鳴らした。
 新型たばこの一種である加熱式たばこは、従来の紙巻きたばこのようにタバコ葉を直接燃焼させるのではなく、タバコ葉に熱を加えて、ニコチンなどを含むエアロゾルを発生させる方式だ。粉末状のタバコ葉を含むカプセルに、プロピレングリコール、グリセロールなどを含む溶液を過熱して発生させたエアロゾルを通し、ニコチンなどを吸引させるものもある。日本では現在3種(IQOS、glo、Ploom TECH)の加熱式たばこが主に販売されている。

 一方、もう1つの新型たばこがいわゆる電子たばこだ。タバコ葉は使用していないが、「タバコ」と称しているため、たばこの一種と捉えている人が多い。日本では加熱式たばこに比べ、使用者は少ない。

 田淵氏によると、日本ではIQOSを宣伝するかのような人気バラエティ番組がテレビ放映された2016年4月ごろから急速に広がり始めた。同氏らがインターネット調査を行ったところ、過去30日以内に加熱式たばこを使用した人の割合は、2015年の0.3%から2017年には3.6%と、2年間で10倍以上に増加していた。

 IQOSは世界30カ国以上で販売されているが、その96%(2016年10月時点)を日本が占めていた。ほぼ全てが日本で使用されており、同氏は近著『新型タバコの本当のリスク―アイコス、グロー、プルーム・テックの科学―』(内外出版社)の中で、「新型たばこの人体実験が、今、日本で進行中」と警告を発している。

「病気になるリスクも90%減る、と勘違い」
 加熱式たばこの健康への影響について、田淵氏は「世間のほとんどの人が誤解している」と主張。例えば、IQOSのパンフレットには有害性成分の量が紙巻きたばこに比べて約90%低減されたと記されている。これを基に「多くの人が病気になるリスクも90%減ると勘違いしている」と同氏。実際には、これまでにたばこの害を検討した研究において、有害物質量が減っても健康への悪影響はさほど軽減しないとのエビデンスが示されている。

 IQOS吸引後の血中ニコチン濃度は、紙巻きたばこに比べ2割程度の低下にとどまり、濃度が上昇している時間の長さは変わらない。


 また、主流煙に含まれるタールも、紙巻きたばこと比べてIQOSでは半量程度。発がん性物質のたばこ特異的ニトロソアミンは大きく低減しているものの、約10分の1が認められる。タールはむしろ多いとする報告もある。


紙巻きたばこと比べて、加熱式たばこでは有害物質の含有量が少ないものがある一方、多いものもある。また、紙巻きたばこと同様に、多くの種類の有害物質を含んでいる。加熱式たばこに含まれる化学物質の大半は、食品添加物として使用されているプロピレングリコールやグリセロールだ。しかし、同氏は「紙巻きたばこよりはるかに大量のプロピレングリコール、グリセロールを毎日肺の奥深くまで吸い込んだらどのような悪影響があるのかは、分かっていない。他にも未知の有害物質が検出されている。まさに日本で人体実験が進行中ということだ」と懸念する。

医療者から加熱式たばこ問題の啓発を
 IQOSの吸引により血管内皮機能が低下するという、ラット実験の結果が最近報告された。また、紙巻きたばこの研究データでは、虚血性心疾患のリスクは喫煙本数が1日1本でも非喫煙者に比べ明らかに上昇すると報告されている。冠動脈疾患あるいは脳卒中のリスクも、1日5本の喫煙者と1日1本の喫煙者で差はない。これらのデータは、たばこによる健康被害は、喫煙量にかかわらず影響が大きいことを示唆している。また、紙巻きたばこから加熱式たばこに変えると、使用頻度が増えるというデータもある。

 これらを踏まえ、田淵氏は「加熱式たばこが喫煙者に及ぼす健康被害は、紙巻きたばことほとんど変わらないのではないかと考える」と指摘。医療関係者に対して「既に日本で流行し、使用者が多いという現実を受け止め、加熱式たばこの問題に向き合い、しっかり啓発してもらいたい」と呼びかけた。

日本は、世界からみたら独特の健康観、医学感、治療感を持っている国なんですね。
一方で、エビデンス、科学的根拠と云っているのに、他方では、こういう実態があるのです。
これは、医療者が言うことではなく
国が言うべきことだと思いますが、どう思われますか?







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