「農水省、農水大臣は、除草剤「ラウンドアップ」について、何故、販売中止！規制しない？！」～ そこで作られた野菜は、「発癌物質を吸収！」する事になる！。

農薬大手モンサントの除草剤「ラウンドアップ」（2018年7月9日撮影）。(c)JOSH EDELSON / AFP
https://afpbb.ismcdn.jp/mwimgs/a/8/-/img_a86e9b7fb2b2eaa6762dbfcfa5d40c31149531.jpg



家庭菜園や農場では、絶対に「ラウンドアップ」を使用してはならない！.


最近、関東のテレビで、「ラウンドアップ」と言う「除草剤」のコマーシャルを放送しているが、雑草などは駆逐できるが、土壌が危険な有害土壌になってしまう！。

旧モンサント社の開発したグリホサートと言う物質だが、この物質は発癌物質だ。

「ラウンドアップ」を使用した土壌で、人間が食べる作物を作り、その作物を食べていると、「非ホジキンリンパ腫」という「リンパ腺の癌」が、「使用量と比例して増加しやすくなる」と言う報告がある。




記事参照。


モンサントの除草剤、がん発生の「事実上の要因」 米で陪審評決
2019年3月20日 13:56　発信地：サンフランシスコ/米国 [ 米国 北米 ]


【3月20日 AFP】米農薬大手モンサント（Monsanto）の除草剤「ラウンドアップ（Roundup）」を長年使用し、喉に悪性リンパ腫を患った男性がモンサント側を相手取って訴えていた裁判で、米カリフォルニア州の連邦地裁の陪審は19日、ラウンドアップががんを発生させた「事実上の要因」だったとの評決を下した。

　エドウィン・ハードマン（Edwin Hardeman）さん（70）は1980年から2012年にかけ、カリフォルニア州北部ソノマ（Sonoma）郡の自宅でラウンドアップを定期的に使用。その後、がんの一種である非ホジキンリンパ腫と診断された。

　ラウンドアップには環境保護運動家や専門家が長年発がん性を指摘しているグリホサートが含まれており、陪審はハードマンさんががんを発症した大きな要因がグリホサートだったのかどうかについて判断を求められていた。

　連邦裁でラウンドアップの発がん性について争われた裁判はこれが最初で、米国内では現在、同様の訴訟が数多く進められている。

　カリフォルニア州では昨年8月、末期がんと診断された男性ががん発症はラウンドアップが原因だと訴えていた裁判で、モンサント側に2億8900万ドル（約320億円）の賠償命令が出された。

しかし、賠償額は後に7800万ドル（約87億円）に減額された。(c)AFP/Julie CHARPENTRAT


https://www.afpbb.com/articles/-/3216638





関連する投稿。


少し前の国会、「農林水産委員会？」だったか、世界各国で使用禁止されている除草剤について、野党議員が、「何故、日本は、使用させているのか？！」と指摘していた！。
2019年03月20日 21時12分21秒 | 食/医療
https://blog.goo.ne.jp/torl_001/e/6db62080ea3b72922f514486812cf113

遺伝子組み換え作物 / 農業問題 ～ ２０１８年 ４月に「主要農作物種子法（種子法）」が廃止になったが、「テレビでの報道が全くなかった！」。
2018年05月17日 09時45分16秒 | 食/医療
https://blog.goo.ne.jp/torl_001/e/c179df8ba243916bdbd29139d29c7255

内閣府関係職員の見識を疑う～（GM）遺伝子組み換え作物
2008年07月29日 00時27分06秒 | 政治・自衛隊
https://blog.goo.ne.jp/torl_001/e/deb7d4dcb09485082b2ff4fde501d0ab

厚生労働省、大臣へ、「個人開業の歯科クリニック」の問題 ～ 虫歯治療で「血圧が高い患者」について「治療を断っている」医師がいるようだ！「行政指導が必要だ！」。

虫歯のイラスト「歯痛の男の子」 | かわいいフリー素材集 いらすとや　より。
虫歯のイラスト「歯痛の男の子」
https://www.irasutoya.com/2013/04/blog-post_3987.html




個人的に、多少血圧が高いのだが、最近、奥歯が虫歯になり、近所の歯科医に診てもらおうと、予約を取り診察を受けた。

しかし結果は、「治療出来ない」と言う事であった。

何故なのか？、と言う事で聞いてみると、血圧が高い人は、虫歯を抜く治療の場合は、「断っている」と言う事であった。

理由を聞いてみると、「虫歯を抜いた際に、血が止まらなくなり、死んでしまった場合、損害賠償になるから」、と言う理由からのようだ。


予約までして、２日も待ったのに、「治療できない」と言う状態、「問題な状態！」と言わざろうえない。


現時点では、「治療できなかった」為に、歯茎が腫れてしまった！。

押すとシンシンと、鈍い痛みが生じる。

虫歯を放置していると、虫歯菌による脳梗塞の発症を高める事にもなる。

早急に治療行ってくれる「正常な医師」を探さないとならない！。


庶民が安心して生活できる環境づくりが必要だ！。

最近、安倍政権下では、大企業だけ優遇しているので、「医師や医療分野でのレベルの低下、サポートの低下」が目立っているのでは？！。




「血圧が高い患者」でも、どのような医師でも、疾患でも、適切に治療出来るような法整備、国としての医者への保証もしっかりとしたものにしてもらいたい。


「リスクがある治療は行わない、腰抜け医師」、「本当に役に立たない医師、歯科クリニック」は、たとえ評判が良くても、「問題がある」と言わざろうえない。



又、私の住んでいる近所の、他の「歯科医院、クリニックの評判」をインターネットで調べたら、「悪質な開業医」がかなり多いようだ。

非常に高額な診療費を徴収され、「怒っている患者」や、金儲けの為に「違法な診療状況を構築している医師」もいるようだ。

インターネットでのコメントで、「これは違法な診療報酬だ！」と指摘されている歯科医もいるようだ！。


厚生労働省は、このような問題な状態、ちゃんと調べていますか？！。

「最近の個人開業の歯科医」は、やりたい放題になっていると言える。


又、外車（メルセデスベンツが３台も！）がガッシリとした重厚な建物に格納しているような、開業歯科医についても、「相当な誤魔化しボロ儲け！」を行なっている可能性が高い！。

「正しい納税行なってますか？！」、と言う事も言える。

少し前の国会、「農林水産委員会？」だったか、世界各国で使用禁止されている除草剤について、野党議員が、「何故、日本は、使用させているのか？！」と指摘していた！。

MONSANTOのサイトより ～ グリホサートとは？
http://www.monsantoglobal.com/global/jp/products/pages/what-is-glyphosate.aspx
http://www.monsantoglobal.com/global/jp/improving-agriculture/PublishingImages/what-is-glyphosate.jpg
*モンサント社は昨年6月に、バイエル社に買収された。



グリホサートは、世界各国で、発がん性がある物質という事で、使用禁止にしている除草剤だが、日本は、いまだに使用させている。

多くの国民が危険に曝されているが、何故禁止にしないのか？！。


ガンばかりではなく、ごく微量のグリホサートが、脂肪肝疾患を引き起こす事も報告されているようだ！。

脂肪肝疾患になれば、その後は、「肝炎」、「肝硬変」となり、最終的には「肝臓癌」に変化してしまう。

薬剤規制しないと、国の医療費などもその分だけ増大する事にもなる。


除草剤グリホサートについては、最近では、医療目的のワクチン薬剤からも検出されているようだ。

政府の早急な対応が求められている。




記事参照。


くらし・医療
【タグ】グリホサート｜ラウンドアップ｜農薬｜除草剤
除草剤グリホサートと健康被害、 因果関係を示唆する結果が続々
天笠啓祐｜2018年2月17日6:23PM

除草剤の主成分であるグリホサート。２Ａにランクする発がん物質ですが、がん以外にも健康への影響が大きいと、世界各地で実験や検査が行なわれています。


ＷＨＯが発がん物質にランキング

いま、世界的に除草剤グリホサートの危険性が問題になっている。

グリホサートは、世界でも日本でも最も売れている除草剤「ラウンドアップ」の主成分。遺伝子組み換え作物の栽培地域では、栽培面積の広がりに加えて、除草剤が効かない耐性雑草の増加により使用量が増え続け、健康被害が拡大してきた。

２０１５年３月、ＷＨＯ（世界保健機関）の専門家機関のＩＡＲＣ（国際がん研究機関）が、グリホサートを発がん物質「２Ａ」にランクした。

ＩＡＲＣのランク付けは１～４の４段階で、２はＡとＢの二つに分けられており、２Ａにランクされると発がん性が強く疑われることになる。





さらに今年に入り、英国で新たな動物実験の結果が報告された。ごく微量のグリホサートが、脂肪肝疾患を引き起こすというもの。

実験は、英国ロンドン大学キングスカレッジのマイケル・アントニオらが行なった２年間の長期実験で、人が飲む飲料水の濃度に匹敵する４μg／㎏／日というごく微量のグリホサートを摂取し続けただけで、非アルコール性脂肪肝疾患（ＮＡＦＬＤ）になった。

これは通常は肥満の人に見られる疾患で、症状としては、疲労、衰弱、食欲不振、吐き気、腹痛、血管への影響、黄疸、浮腫などがある。

この論文は査読を経て『サイエンティフィック・レポート』誌オンライン版2017年１月９日号に掲載された。

研究チームは肝臓を分子レベルで検査したが、そこでは細胞の損傷、重度の脂肪肝疾患、細胞に壊死などが見つかっており、人への影響が懸念されると述べた。

12次ページ　▶
【タグ】グリホサート｜ラウンドアップ｜農薬｜除草剤



http://www.kinyobi.co.jp/kinyobinews/2018/02/17/除草剤グリホサートと健康被害、-因果関係を示唆/





くらし・医療
【タグ】グリホサート｜ラウンドアップ｜農薬｜除草剤
除草剤グリホサートと健康被害、 因果関係を示唆する結果が続々
天笠啓祐｜2018年2月17日6:23PM

「デトックス・プロジェクト」が尿検査した結果

「グリホサートは神経毒性のある化学構造をしている」と指摘したのが、黒田洋一郎（元東京都神経科学総合研究所研究者）。

以前、帝京大学医学部の藤井儔子が除草剤「バスタ」の主成分グルホシネートを用いて行なった動物実験で、母親への投与で子どもが噛みつきが増すなど行動への影響が起きていた。

そのことを紹介した際に、グルホシネートとグリホサートは同じ有機リン化合物であり、偽神経伝達物質と類似の構造を持ち、神経毒性を持ち得ると述べた（岩波書店『科学』２００４年８月号）。

さらには仏カーン大学による動物実験などで、グリホサートによる内分泌攪乱物質としての疑いがもたれている。

今回の肝臓への影響について、米国環境保護局の科学者レイモン・シドラーは、内分泌攪乱が原因として疑われると指摘している。

米国では市民によって、食品中のグリホサートの残留検査が行なわれてきた。

遺伝子組み換え食品に残留するグリホサートが原因だと思われる健康障害が拡大してきたからである。

「デトックス・プロジェクト」という農薬問題への取り組みが、２０１５年に米国有機消費者協会とカリフォルニア大学サンフランシスコ校の協力を得て、米国で初めて人の尿中のグリホサート濃度を検査して発表している。

その際、サンプルの93％からグリホサートが検出された。

また市民団体の「マムズ・アクロス・アメリカ（米国の母親）」が、子どもたちへの影響が大きいとしてワクチンを購入し検査機関に出したところ、５種類からグリホサートが検出された。

原因は、ワクチン成分の安定剤として用いられているゼラチンにあった。

このようにさまざまな形で、グリホサートによる人体汚染がわかってきた。

このような市民の取り組みを受けて、今年１月から、グリホサートが健康に及ぼす影響に関する大規模プロジェクトが、デトックス・プロジェクトによって取り組まれることになった。


（『週刊金曜日』2017年２月17日号掲載）

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http://www.kinyobi.co.jp/kinyobinews/2018/02/17/除草剤グリホサートと健康被害、-因果関係を示唆/2/






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遺伝子組み換え作物 / 農業問題 ～ ２０１８年 ４月に「主要農作物種子法（種子法）」が廃止になったが、「テレビでの報道が全くなかった！」。
2018年05月17日 09時45分16秒 | 食/医療
https://blog.goo.ne.jp/torl_001/e/c179df8ba243916bdbd29139d29c7255

内閣府関係職員の見識を疑う～（GM）遺伝子組み換え作物
2008年07月29日 00時27分06秒 | 政治・自衛隊
https://blog.goo.ne.jp/torl_001/e/deb7d4dcb09485082b2ff4fde501d0ab

雪印の「６P チーズ コクとうまみ」を結構購入しているが、「分量が若干少ない、ものが入っていた！」。

手前右側が、かなり窪み、「滑り台」のような形状になっている。


念の為に、各情報を記しておく。

JAN 4903050503131

賞味期限　19.06.18

製造番号　RAJI

製造者　雪印メグミルク（株）阿見工場


となっている。



箱が潰れて、このようになったのかと思ったが、箱は潰れていなかった。

店で購入し、テーブルの上に置いておいたが他のチーズにはこのような変形はなかった。

溶けて潰れたのではなく、明らかに「分量が少ない」と言える。



以前では、このようなものは全くなかったが、今回初めて発見したので、念の為に投稿しておく。


外国人の非正規労働者を「低賃金でコキ使っている？！」のであろうか？！。

労働環境や条件がそれほど良くないと、現場では事件や事故が発生しやすくなる。

工場ではチェックは機械だと思うが、もしもそうであるならば、機械のミスが発生していると言える。



雪印は、上記に載せた情報で調べてもらいたい。

NHKで「医師の働き方（働かせ方）改革」についての番組を放送していたが、「メンツ」が揃わなければ、いくら「働き方（働かせ方）改革」などと述べても「無理」なのでは？！。

「各種の問題」とは、「医師や関係者の労働時間が極端に長い」、「医師不足」、「診療科によって医師が少なかったり、多すぎたり偏在している問題」、「大病院などでは「無賃金なボランティア医師」が発生している問題」などだ。

政府、安倍政権が推進する「働き方（働かせ方）改革」をいくら行なっても、「医師が少ない状況」、「医師に対して患者が増えている状況」を改善しない状態では、「働き方（働かせ方）改革」では、これ以上改善できないのでは？！。

人、スタッフについて、十分な数が満たされた状態で、「働き方（働かせ方）改革」を行うのであれば、それなりに改善する事もあるが、「医師の絶対数が少ない状況では、「働き方（働かせ方）改革」は機能しない、機能出来ないと言う事になる。

又、政府は、近いうちに、医師の過労死防止、労働時間削減を行うような法整備を行うようだが、仮に医師の労働時間削減という事で、実行した場合、ER（救急救命）の医師の場合、適用できるのか？、と言う事も言える。

政府・安倍政権の法整備で、病院のERが、「十分に機能しない」、患者の引き受け、器が小さいものになると言う事では、「救急患者の命が脅かされる！」と言う事に繋がりかねない。


安倍政権と厚生労働省が、「もう少し、しっかりとした正しい政策を行なっていれば、医師不足や偏在、無賃金医師など、発生しなかったのでは？！」と思える。


イージス・アショアなど、ほとんど役に立たない兵器、設備を莫大な費用で配備しても、日本の庶民のとっては全く役に立たないものだ。


それならば医師の偏在をなくし、医師不足の診療科に医師を配置するなどに国費を割り当ててもらいたい。

この事が政府・安倍政権として出来ていないので、「医師の過労死」、「うつ病や過労自殺」などが発生してしまうのだ。

安倍政権の推進する、「働き方（働かせ方）改革」は、医師も含め、「人間の寿命を収縮させる改革！」と言わざろうえない！、と言える。


一般の労働者にアンケートしてみるべき！。

安倍政権の推進する、「働き方（働かせ方）改革」は、自分や会社にとって良い効果をもたらしているのか？！、と言う事だ。

極一部の人には良い効果が出るかもしれないが、その事について全員に当てはまるとは限らない。

人は職種は様々なので、「働き方（働かせ方）改革」などと述べられても、「人材不足の医師」、「過労防止」については、これ以上出来ないのでは？！、と言える。

医師の過労死防止の為に、医師や関係スタッフを増やさない状況で、医師の勤務時間を少なくした場合、「本来、助かる患者の命が救えなくなる可能性を高める」、と言う事に繋がる。


「医療分野での過酷な労働環境」については、基本的に「その時の政権の政治方針」と「厚生労働行政」に「問題がある」ので「このような事が発生している」と言える。

繰り返される、行き過ぎた政府・安倍政権の予算削減や、サポート機関の攻撃や解体などを政府都合で行えば、結局は「医療関連全体に悪影響が生じてくる」と言う事だ。



*経済財政諮問会議でパソナの竹中や大田弘子らが、「医師の人材」について「自由に派遣」出来るようにすれば「儲けられる！」と考え、「悪意のある工作でもしているのでは？！」とも予感できる。

「医師も人材派遣！」と言う考え方、「奴等ならば行う！」と思える。


しかし、利益優先の経済環境では「派遣型の労働システム」では、「儲けられない非効率な過疎地区」などでは、サポートが行き渡らなくなる、と言える。





記事参照。


５年後 内科医１万4400人 外科医5800人が不足 厚労省が推計
2019年2月19日 5時19分医療



















特定の診療科や地域で医師不足が深刻化する中、厚生労働省は診療科ごとの医師の不足数を初めて推計し、公表しました。

今のままでは５年後に、▽内科で１万4000人余り、▽外科で5000人余りの医師が不足するおそれがあるとしています。

厚生労働省は将来の医師不足について初めて診療科ごとに推計し、18日開かれた検討会で公表しました。

それによりますと、医師の数が３年前と変わらなかった場合、５年後の2024年には、内科で12万7400人余りの医師が必要なところ、11％にあたる１万4400人余りが不足するおそれがあるとしています。


また、

▽外科では必要な医師の17％にあたる5800人余り、

▽小児科で必要な医師の７％にあたる1200人余り、

▽産婦人科で必要な医師の７％にあたる900人余り、がそれぞれ不足するおそれがあるとしています。


さらに2030年には、

▽内科で１万6200人余り、

▽外科で5500人余り、

▽小児科で600人余り、

▽産婦人科で300人余り、不足するおそれがあるとしています。


一方、医師の数が必要な人数を上回る診療科もあり、５年後の2024年には、

▽精神科で700人余り、

▽皮膚科で600人余り、

▽耳鼻咽喉科で500人余り、上回る可能性があるとしています。


そのうえで厚生労働省は、

▽各都道府県ごとに診療科別の必要な医師数を推計し、医師が多い地域からの移動を促したり、

▽若手の医師などに数が足りていない診療科を選択するよう促すなどして、必要な医師を確保していきたいとしています。

医師をめぐっては現在、働き方改革が議論されていますが、長時間労働を防ぐためには診療科や地域ごとの医師の偏りを解消することが不可欠です。

厚生労働省は必要な医師を確保するための実効性のある対策を早急に打ち出す必要があります。



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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190219/k10011819441000.html




医師の働き方改革 時間外上限 年1860時間の新たな案 厚労省
2019年2月20日 23時00分働き方改革


医師の働き方改革について、厚生労働省は医師不足の病院などでは、時間外労働の上限を例外として年1860時間まで認める新たな案を示しました。

これまでの案よりは短いものの、過労死ラインとされる水準を大幅に上回っています。

働き方改革の一環で、一般の労働者は新年度から新たな規制が始まりますが、医師については、患者への影響が大きいとして別の規制が検討されています。

医師の時間外労働の上限について、厚生労働省は20日夜、開かれた専門家会議で新たな案を示しました。

それによりますと、医師が不足している病院などでは、休日や夜間などの時間外労働を例外として年1860時間、月の平均に換算して155時間まで認めるとしています。

これまでの案よりは短くなりましたが、それでも、過労死ラインとされる月平均80時間を大幅に上回っています。

例外は2035年度まで認められ、その代わり医師の健康を守るため、仕事を終えてから次の勤務まで９時間の休息を確保し、連続して勤務できる時間を28時間までにするとしています。

一方、例外に含まれない一般の医師については、年間960時間を上限としています。厚生労働省は来月末までに議論をまとめ、新たな規制を2024年度から適用することにしています。



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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190220/k10011822011000.html



*「政府・安倍政権」、「パソナの竹中や大田弘子ら」の推進する「働き方（働かせ方）改革」を考えた場合、奴らの言う事を聞き入れていると、意志を削がれた「アンドロイド」のようになって行くと言える。

合わない人も大勢いると思うので、そのような人は、政府方針に従わず、抵抗した方が良いと言える。


この話とは別な事だが、地方納税を増やす為の「ふるさと納税制度」についても、政府が決定して行わせていたが、「お返しの返礼品が「高級化した！」為に、大都市の納税がその分だけ減ったと言う事で、「高額な返礼を行わないように！」などと関係自治体に対し、注意喚起しているが、この事は「自由経済」なので仕方がないと言える。

制度を作り上げる際に、野党議員からの「問題の指摘」に耳を傾けず、ゴリ押し法制化！。

政府・安倍政権の最初の設定に不備があったので、このようになったと言える。

今までなかなか税収が上げられなかった自治体が、知恵を振り絞り、ようやく税収を上げてきた！、と言う事なので、妨害してはならない、と言える。

悪影響が出ている大都市自治体については、政府・安倍政権が「自ら制度化し、引き起こした問題」と言う事であり、「自分たちの失態」なのだから、国としては、関係自治体のマイナスになった分について、補填しなければならない。

安倍政権が、国会での質疑応答で、野党の疑問を無視し、「安易に閣議決定し、法制化」していたので、このような問題が発生しているのだ！。

このふるさと納税制度については、社民党議員や共産党議員が、「一部、問題にしていた！」のでは？！。

安倍政権は、毎回「ゴリ押し」で法制化しているので、このようになってしまうのだ！。







関連するリンク。


医師不足の原因は「開業医の優遇」にある　地方勤務の"義務化"も検討課題に
政治・社会 2017.12.13 #医師不足 #読売新聞
https://president.jp/articles/-/23956

日本が抱える深刻な医師不足──先進国の中で最低レベルという実態はなぜ生まれたか？
2016.11.01
https://staffsolution.jp/lack-of-doctor

深刻化する医師不足の〝本当の理由〟島本 和明　札幌医科大学学長
掲載号：2013年2月
https://www.zaikaisapporo.co.jp/interview/深刻化する医師不足の本当の理由

医療崩壊　医師不足 ～ 医師不足　大変な問題です！！医師不足は政治の責任
http://www.hch.coop/hch/syakaihosyou/iryouhoukai.htm




その他、多数！。

「輸出に悪影響？！」、大村知事はバカですか？！～ 豚コレラが地域に拡大し、「エピデミック」、県を跨ぐ「アウトブレイク」状態！。

「輸出に悪影響？！」、大村知事はバカですか？！。豚コレラが発生しているにも関わらず、、早急にワクチン接種を行わなかったので、小規模な感染から、県をまたぐ「エピデミック」、「アウトブレイク」状態を引き起こしてしまった！。少し前から、「スーパーの豚肉の価格が高くなっている」。豚肉流通が減少していると言う事からだと思うが、「いつもよりも高かったので、先週は、購入を控えた」。



最近の日本、何故だか「各種の感染症が増えているのでは？！」。

人間では「風疹」や「麻疹」、「梅毒」など、動物では「豚コレラ」が発生！。

豚コレラも、早急にワクチン接種を行わなかったので、小規模な感染から、県をまたぐ「エピデミック」、「アウトブレイク」状態になってしまった！。

最近の日本、公衆衛生のレベルが低くなっているのでは？！。

与党・政治家のレベルと比例している。





記事参照。



豚コレラ 愛知県が自衛隊に災害派遣要請へ
2019年2月14日 17時21分豚コレラ


愛知県内の養豚場で豚コレラの発生が相次いでいることを受けて、愛知県の大村知事は自衛隊に災害派遣を要請する考えを示しました。

愛知県庁で開かれた緊急の対策会議では県の担当者などが豚コレラの発生状況や感染拡大を防止する対策などについて確認しました。

この中で大村知事は、「豚コレラの感染が広がっており、極めて深刻な事態だ。感染の拡大を防ぐために直ちに殺処分などの防疫措置を講じ、対策に万全を期していく」と述べました。

会議のあと、大村知事は愛知県内の養豚場で豚コレラの発生が相次いでいることを受けて、報道陣に対して自衛隊に災害派遣を要請する考えを示しました。



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豚コレラ 発生した養豚場の隣でも新たに感染確認 愛知 田原13時01分

豚コレラ 愛知県で新たに感染確認2月13日 18時37分

豚コレラ 発生確認は５府県15施設に2月13日 11時54分



https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190214/k10011814581000.html




「豚の輸出に悪影響が出る」と言う各自治体の判断で、ワクチン接種を行わなかった事で、早いスピードで、「面的な広がりを見せている！」。

その時、日本の豚肉の輸出について、「行ってしまったのか？！」。

「豚の輸出に悪影響が出る」と言う事で、惚けて輸出した場合、輸出先の国で「感染豚が発生する可能性！」がある。


日本国内の豚コレラが中部、東海地方において「アウトブレイク状態！」になっているのに、まさか、この状態で輸出していた場合、最悪の場合、「パンデミックのような状態！」にもなりうる。

「豚の輸出に悪影響が出る」などと言う金儲け主義の考えの為に、「病気が発生していても輸出していた！」と言う状態では、日本の食品についての信用も失墜してしまうと言う事に繋がる！。


再度述べたいが、今回、豚を生産し、豚コレラを発生させた自治体については、輸出停止にすれば、自治体収益に悪影響という事で、「病気が発生していても輸出している！」と言う状態か？！。

その豚肉を食べても、人間は感染しないが、輸出先の健康な豚には感染する可能性がある。

この事に関して、関係する自治体の関係者らはどう考えているのか？！。

自治体の倫理観が問われている！。

豚のワクチン接種について、それを行わなかったので、感染が広がっているのだ。

自治体のリーダーらの判断が、大きく間違っていた！と言う事だ。

関係自治体の「馬鹿げた金儲け主義」の為に、「大損害と信用失墜！」を「自ら発生させた」と言える。




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豚コレラ 16養豚場の１万5000頭処分へ 愛知 田原
2019年2月14日 20時56分豚コレラ




愛知県田原市の養豚場が集まる地区で豚コレラの発生が相次ぎ、ほかの養豚場にも感染が広がる可能性が高いとして、愛知県は農林水産省からの要請に基づき、この地区を中心に飼育されているブタおよそ１万5000頭を殺処分することを決めました。

愛知県では13日から14日にかけて、田原市の養豚場で飼育しているブタの豚コレラへの感染が相次いで確認されました。

感染が確認された養豚場はいずれも施設が隣接して集まっている地区にあり、たい肥場や車などを共同で使用しているということです。

このため農林水産省はこの地区にあるほかの養豚場にも感染が広がる可能性が高いとして、14日午後、愛知県に対しこの地区にある施設で飼育されているブタをすべて殺処分にするよう求めました。

これを受けて愛知県は、この地区にある14の養豚場で飼育されているおよそ１万4000頭すべてと、市内にある別の２つの養豚場のおよそ900頭の合わせておよそ１万5000頭を殺処分することを決めました。


食肉市場の取り引き量が減少

豚コレラに感染したブタが愛知県内で相次いで見つかったことを受けて、年間の取り引き量がおよそ20万頭と、愛知県内で最も多い豊橋市の「東三河食肉市場」では、取り引き量が４分の１程度に落ち込んでいます。

豊橋市にある「東三河食肉市場」で運営に携わっているＪＡあいち経済連によりますと、13日、田原市で豚コレラに感染した豚が見つかったことから、13日はブタの搬入をすべてストップして、外から来る車の通るルートなどを改めて消毒したということです。

14日からブタの仕入れを再開しましたが、取り扱ったブタは217頭と12日の４分の１程度にとどまりました。

ＪＡあいち経済連は、「一大生産地の田原市周辺で搬出や移動の制限がかかっているため、今後しばらくは愛知県産のブタの供給が品薄になる可能性がある。どのように推移していくか慎重に見守っていきたい」と話しています。


専門家「対策の正念場だ」

豚コレラに詳しい北海道大学獣医学部の迫田義博教授は、「これまでは野生のイノシシからブタへの感染の対策を重点的に行ってきたが、それに加えて養豚場から別の養豚場に感染が広がるのを食い止めなければならない状況も生じていて、ここが対策の正念場だと思う」と述べました。

さらに迫田教授は、「ブタを１か所に集めて飼育する方法は、生産効率はよくなるが、感染対策という意味では病気が広がりやすく、封じ込めを難しくする要因になる。今後は、より一層ブタを観察して異常を早期に発見し対処することが大切だ」と話しています。

また、豚コレラのワクチンの使用については「ワクチンにはブタに使うものと野生のイノシシに使うものがあり、使用を検討するのであればまずは野生のイノシシを対象にするものが先だと思う。ブタに使うものはデメリットも大きいので、今はまだ考える状況にはないと思う」としています。



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豚コレラ 発生した養豚場の隣でも新たに感染確認 愛知 田原13時01分



https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190214/k10011815191000.html








そう言えば、以前、関西で感染爆発した、牛の口蹄疫。

この時も、種牛にワクチン接種しなかったので、種牛も処分する事になった。

何故、早急に接種しないのか？！。

輸出に悪影響が出るから？！。

その考え方は大きな間違いと言える。

病気に感染した家畜が発生した場合、その飼育場の家畜については、「完全処分」もしくは「ワクチン接種」が必要だ。


人間のインフルエンザなどの場合どうするのか？。

あらかじめワクチン接種を行い、発症に備える、と言う状態だ。

家畜も同じ状態が望ましい。


先のも述べたが、松坂牛の種牛の処分、非情に勿体なかった。

ワクチン接種で感染を躱し健康な状態が確認できたならば、その種牛は処分する必要はなかったと言える。

ワクチン接種で、種牛の精子が変化する事は、ほとんど無いと言える。

口蹄疫が発生した時のニュースを振り返ると、「非情に勿体ない！」事をしていると思い見ていた。


鳥インフルエンザの時にも、ワクチン接種していれば、生き延びた鳥も多かったのでは？。

更には型が合えば、その型のインフルエンザ耐性を持った鳥になるとも言える。

最近「恵方巻き」と言う言葉が多いが、関東では元々、そのような言葉、食べ物はない ～ 関東では、短く切り、「太巻き」、又は、「のり巻き」と呼ぶ。

Cookpad 基本の太巻き寿司　より。
https://cookpad.com/recipe/521678
https://img.cpcdn.com/recipes/521678/m/cdfd19351fded020d8dd398cb4b8761f.jpg?u=471890&p=1215720209




最近、ニュースなどでも「恵方巻き」と言う言葉をよく耳にするが、関東では元々、そのような言葉、食べ物はない。

関東では、具を複数入れ、食べやすく切ったものを「太巻き」、又は、具が一種類、もしくは丸めた時に、太巻きほど太くならないものを「のり巻き」と呼び食べている。

昔の人、関東人から見れば、「一本丸ごと丸かじり」している状態は「行儀が悪い！」と言う事で叱られたものだ。


調べてみると、「恵方巻き」と言う言葉、食べ物は、大阪の船場が発祥のようだ。

七福神に見立てた７種の具材を使うようだ。

決まりはないが主に「かんぴょう・キュウリ・シイタケ煮・伊達巻・ウナギ・おぼろ等」が使われることが多いようだ。


ニュースでのアナウンサーや、番組の司会者などが「関西系の人」が多いからなのか？、「恵方巻き」と言う言葉が、最近では話されているようだ。

関東では、「太巻き」、又は、「のり巻き」と呼ぶ。

この事は、東北や北海道でも「同じ」なのではなかろうか？。

久しぶりに「チョコレートが食べたい！」と思い、たまたま「ロッテ・ガーナ・チョコレート」を購入したが、「以前よりも、薄くなっているのでは！」。

いつものように噛み付いてみたら、何となく薄い気がする。

厚さが薄い部分など、２ミリくらいしかない。

チョコレートの量、以前よりも少なくしているのでは？！。

このような事は、チョコレートだけの事ではない。

雪印の６Pチーズなども以前よりも薄くなっている。

なんとなく「がめつい商魂」が商品に現れているように見える。


特に庶民の生活に関係した商品については、「正直さが必要」だ。

分量を減らした場合、消購入する費者に「明確に告知すべき」と言える。

購入し、食べた後も、「何となく満足しない感じが残ってしまう」。


*原料高などで分量を減らす事はあっても、分量が増える事はあるのか？。

諸費税と同じで、消費者にとっては、マイナスになるばかりだ。

厚みを元に戻すとか、面積を広げるなどすべきと言える。


分量をとぼけて減らしている状態ならば、企業イメージもそれなりになってゆくと言える。

チョコレート自体が美味しくても、何となく満足感が得られない状態、「このような気分になる事を、メーカーは改善してもらいたい」。

「わがままな要求」なのかもしれないが、何となく「この商品を購入して良かったのか？」と言う疑問が残る。

明治など、別のメーカーの方が良かったのであろうか？。




*話は変わるが、ロッテは、昔はテレビのコマーシャルを、頻繁に行っていたが、「最近では全くない」が、何故なのか？。

テレビのコマーシャルを行っても、売り上げがそれほど変わらないのか？！。

もしくは「元々、韓国人の企業」なので、おとなしく、「目立たない状態にしている」のであろうか？。





最近の日本経済を考えた場合、、パソナの竹中、大田弘子らが推進・維持している「低賃金な派遣労働法制」がある事で、対象者の多くは、ワーキングプア状態の人が多い。

そのような人の場合、「チョコレート１枚」でも、「無駄遣い」と考える人も多い世の中になってしまった。


特に低所得な子育て世代の母親は深刻だ！。

スーパーで、子供がチョコレートを欲しがっているのに、母親が叱り、チョコレートを棚に戻している光景を見ると、心が非常に重くなる。


自民・公明・安倍政権が「経済最優先」「賃金格差拡大の経済社会」を維持継続しているので、低所得な子育て世代の家庭などを眺めてみると、「母親など、非常にやつれ、疲れ切っているような風貌をしている、お母さんも多い」。


チョコレートなどの大工場で雇っている労働者について、「皆、十分な所得があるのか？！」と言う事が問われている。

「十分な所得が無い」と、工場で作ったチョコレートも、店には置いてあるが、節約して購入しないかもしれない。

このような事が現実には発生しているのだ。


「工場労働者の賃金を抑えたいメーカー」は、「大量の低賃金な派遣労働者」を雇い、働かせているところが多いが、このような日本経済では、「物を作っても売れにくい国になってしまった」と言える。

所得のボトム層の人々の賃金の改善について、与党政府、関係大臣など、「いまだに対策していない」ので、「力強い売れ方には程遠い」のではと思える。


工場労働者の場合でもメーカーは、非正規を雇うのではなく、正規で雇うべきなのだ。

この事を行えば、チョコレートの売れ方も改善され、コマーシャル展開も昔のように頻繁に行なう事が出来」、日本国内での「熱い経済」を復活させる事が出来ると言う事に繋がる。



又、ロッテは「元々、韓国の企業」なのだから、「韓国人による各種の歴史嫌がらせ問題」について、韓国政府に対し、何らかの働きかけを行うべきと言える。

これまで、日本人が色々言われているが、在日韓国企業として、「見ているだけで、何も対応していない」。


多くの日本人は、これまで、ロッテについて「日本の菓子メーカー同様」に考え、ずっと購入してきたのだ。

たまには、菓子メーカーとしても、日本人の立場に沿った対応、コメントを発信してもらいたい。

「黙っている事が一番簡単で無難な事」だが、「慰安婦の事」や「韓国政府による竹島の占領問題」について、「メーカーとして、何らかのコメントを発信すべき」と言える。

日本のロッテは、韓国と日本、どちらが重要か？。

もしも、日本のロッテが韓国のロッテと分離している状態であれば、「企業の名称を変更する」事も検討すべきと言える。

「ロッテ」は昔から日本にある企業だが、「日本企業の名称ではない」。

先日買った「ままかり」（酢の物）が「非常に美味かった！」ので、近くのスーパーに行ったが「材料すらほとんどない」ようだ！～鮮魚担当、「市場が休みなので、仕入れが出来ない！」。

マルタスギヨ株式会社　酢漬シリーズ　ままかり酢漬 金彩シリーズ
https://www.marutafoods.co.jp/products/15/



「ままかり」（酢の物）自体も、置いていなく、店員に尋ねてみると、「季節の食材で置いた」と言う事で、今後は置かないようだ。

また購入したかったのに非常に残念だ。

それならば、材料を購入し、自分で作ってみるか、と言う事で、材料を探したが、全体的に材料も乏しい状態であった。

再び店員に尋ねてみると、「市場が休みなので、仕入れができない」らしい。

更には、「サッパ」と言う小魚は仕入れていないらしい。

この為に、酢の物にする魚が購入できなかった。


このような事を考えた場合、「サービス業」は「年始は営業すべき」と思う。

「休みを無くせ」と言う事ではなく、日付をずらせば良いのでは？、と思える。


テレビで報道していたが、「上野のアメ横」などでも、市場が休みで、仕入れが出来ない為に、高級なカニの棚もスカスカになっているようだ。

お客さんは、たくさん来ているのに、物が置いていない状態、機会損失になっており、非常に勿体無い、と言える。


来年は「元旦から市場を開くべき！」と言える。

業者の休みは、「数日ずらせば良い」と思う。


業者の収入も、「全然異なってくる」と思う。

「抗癌剤」について、「厚生労働省」の「担当官僚ら」は、「抗がん剤でガンは治せない」と考えているようだが、「政府」としてはどう考えているのか？。

この画像よりも先の映像については、「各種の療法紹介」の動画になるので、「人によっては、効果が疑問」と考える人もいるかもしれないので、動画の方を参照してください。


先日、武田薬品が、他国の製薬会社、ウェバー社を買収したが、日本企業の買収ではこれまでにない巨額な買収になったようだ。

このような巨額買収が出来るのも、がん患者が「高額な抗がん剤」を使用する事で、それを可能にしていると言う事か？！。




動画を参照。


【がんと宣告されたら】必見アメリカでは日本のようながん治療をしなくなった。抗がん剤や放射線はアメリカでは使用しなくなった。

田中順子
2017/01/19 に公開

アメリカでは、抗がん剤や放射線治療をしなくなってから、がんの死亡者数が激減しています。この事実は、日本の一般人には、伝えられていない。がんシンジケートが、メディアを抑えているからです。

https://www.youtube.com/watch?v=-C64Wkr3Q2c




*抗がん剤療法は、人によって、効果の出方に格差があるようだ。

体質が合えば、劇的な効果が出る抗がん剤もあると言える。

しかし、すべての抗がん剤（療法）について言えば、成果が出ないものもあるようだ。

基本的には、抗がん剤療法は、ガンではない健康な細胞にもダメージが加わる療法と言え、行きすぎた、抗がん剤療法を行えば、結局は患者自体も弱らせ、死亡ししてしまうと言う事にもなりかねない。

日本の医療の現状を考えた場合、抗がん剤療法を「行う」、か「行わない」かは、最終的には「個人の判断」と言う事になる。


「抗がん剤」又は、「抗がん剤療法」については、日本や海外のの「製薬メーカー」を「存続維持させる目的、手法」になっているのかもしれない。

日本の「塩」は大丈夫？～ 最近、世界各国の「天然塩」から「マイクロプラスティック」が検出！されているようだ！。

https://illpop.com/png_foodhtm/seasoning_a18.htm

最近、世界各国の天然塩から多くのマイクロプラスティックが検出されているようだ！。

日本政府は公表していないが、日本の天然塩は大丈夫なのか？！。

個人的には、安い塩（天然塩ではない塩）を購入している。

現状の海水中のマイクロプラスティック汚染を考えた場合、安い塩（天然塩ではない精製塩）の方が安全なのかもしれない。

これらのマイクロプラスティックが、食物と一緒に人体に入り込む事により、新たなアレルギー疾患を引き起こしている人もいるかもしれない。




記事参照。


９割の食塩にプラスチック片、成人1人当たり年間2000個が体内に
2018年10月23日（火）16時20分
松丸さとみ


＜世界21カ国で取れた塩を使い、食卓塩として販売されている39銘柄を調査したところ、その90％からマイクロプラスチックが検出された＞
39銘柄中プラスチック片ゼロはわずか3銘柄

海のプラスチック汚染が叫ばれてから久しい。米国化学会発行の業界誌ケミカル＆エンジニアリング・ニュース（C&EN）によると、年間800万トンのプラスチック・ゴミが海に流れ出ている。

そんな中、プラスチック汚染に関してショックなデータがまた1つ明らかになった。

このほど行われた調査で、私たち人間も、海に流れ着いたマイクロプラスチックを年間2000個も口にしているというのだ。

世界21カ国で取れた塩を使い、食卓塩として販売されている39銘柄を調査したところ、その90％からマイクロプラスチックが検出されたという。

これは、成人1人当たり年間2000個のマイクロプラスチック片を食べているのに相当する。

マイクロプラスチックが発見されなかったのはわずか3銘柄だった。

マイクロプラスチックとは、粉々になって大きさが5ミリ以下になったものを指す。


アジア産の食塩に目立つ

米ウェブメディア、クオーツによると、調査は韓国の国立大学、仁川大学校が国際環境NGOのグリーンピース・東アジアと共同で行なったもの。

結果は10月16日、エンバイロメンタル・サイエンス・アンド・テクノロジーに発表された。

調査に使用された食塩は、オーストラリア、ベラルーシ、ブルガリア、中国、クロアチア、フランス、ドイツ、ハンガリー、インド、インドネシア、イタリア、韓国、パキスタン、フィリピン、セネガル、台湾、タイ、英国、米国、ベトナムの21カ国で取れたもの。

39の銘柄のうち、28銘柄は海塩、9銘柄は岩塩、2銘柄は湖塩だった。前述の、「マイクロプラスチックが検出されなかった3銘柄」は、台湾産の精製海塩、中国産の精製岩塩、そしてフランス産の未精製の海塩だった。

サンプルの中で最も多くのマイクロプラスチックが検出されたのは、アジア諸国産の塩だった。

マイクロプラスチックの含有量が多かった上位10銘柄のうち9銘柄がアジア産だったのだ。

クオーツは、含有量の多さは、最も多くのプラスチックが海に流れ出ているポイントと関係があると指摘している。

前述のC&ENによると、海のプラスチック・ゴミの出どころは、世界中でアジアとりわけ東南アジア諸国が最も多い。


（参考記事）世界の海洋プラスチック廃棄物の9割は、わずか10の河川から流れ込んでいる

クオーツによると今回の調査を行なったチームは、この調査結果により、プラスチック汚染が世界で最も深刻な場所はアジアであることが改めて示されたのみならず、海塩が、海洋環境のマイクロプラスチック汚染の度合いを知る指標になり得ることも示していると述べている。

しかし当然ながら、食塩から取り込むマイクロプラスチックは、人間が体に取り込んでいる全体量のほんの一部に過ぎない。

体内に入る全体量は年間で成人1人当たり3万2000片に上ると見られており、食塩からの2000片はこのうちわずか6％程度だ。

クオーツによると、80％は呼吸から体内に取り込まれている。



https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/10/12000-2.php






関連する投稿。

日米両政府、大企業経済界、「プラごみ削減」ヤル気なし？！～ 過去に行われた「温暖化防止会議」とソックリだ！。
2018年07月18日 10時39分55秒 | 政治・自衛隊
https://blog.goo.ne.jp/torl_001/e/d24d9418177bb6844defa59e19df7ae8

アフリカのコンゴで「エボラ」が発生！、300人感染、198人死亡のようだ！/ 中国人訪日者の持ち込み餃子から豚コレラのウイルス遺伝子検出！。

エボラウイルス。



各記事参照。



エボラ感染「最悪の事態」感染が300人超 コンゴ政府
2018年11月11日 4時58分医療

エボラ出血熱が流行しているアフリカ中部のコンゴ民主共和国で、感染が確認された人が300人を超え、政府は1976年に最初の流行が起きて以来、最悪の事態になっていると発表しました。

コンゴ民主共和国のカレンガ保健相は、９日、声明を出し、東部の北キブ州などでことし８月以降続いているエボラ出血熱の流行で感染が確認された人が319人になり、198人が死亡したと発表しました。

コンゴ民主共和国では、1976年以来、これまでに９回の流行が起きていますが、今回、感染が確認された人の数は、これまでで最も多かった最初の流行を超え、過去最悪の事態になったということです。

今回、感染が流行している東部は鉱物資源の産地として知られ、中央政府の統治が及ばない中で多くの武装グループが資源の利権を奪い合い、深刻な紛争が続いています。

国連は、世界最大規模のＰＫＯ＝平和維持活動の部隊を送り込んでいますが情勢は安定せず、戦闘に阻まれて医療関係者が十分に活動できない中でエボラ出血熱の感染が広がっています。

カレンガ保健相は、声明の中で「今回の流行ほど複雑な状況はない。地元の住民と政府、それに国際社会の連携が欠かせない」と訴えています。


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アフリカ豚コレラ感染の豚肉か 中国から客持ち込みのギョーザ11月10日 0時37分
新型インフル訓練 首相 対策検討を早急に進めるよう指示11月9日 9時42分

子どもが感染し手足などまひ「急性弛緩性麻痺」に注意を11月8日 23時50分


関連・注目ワード


https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181111/k10011706361000.html






アフリカ豚コレラ感染の豚肉か 中国から客持ち込みのギョーザ
2018年11月10日 0時37分

中国で感染が広がっている豚の伝染病の「アフリカ豚コレラ」に感染していたとみられる豚肉の製品が羽田空港から入国しようとした乗客の荷物から見つかり、農林水産省は養豚業者などに改めて警戒を呼びかけています。

アフリカ豚コレラは豚が感染すると発熱や出血などの症状が出てほぼすべてが死ぬことから、養豚業者に強く警戒されている豚の伝染病で、ことし中国の各地の養豚場で感染の報告が相次いでいます。

農林水産省によりますと、先月14日に羽田空港にある動物検疫所が中国からの渡航者が許可なく持ち込もうとしたギョーザを回収し調べたところ、アフリカ豚コレラのウイルスの遺伝子が検出され、感染していた豚肉が使われているとみられるということです。

ギョーザは加熱されていなかったということで、農林水産省は国内の養豚業者に対して飼育場への人の出入りを少なくするなど対策の徹底を改めて呼びかけているほか、中国と日本を結ぶ航空会社に対し、肉製品は許可なく持ち込めないことを乗客に呼びかけるよう協力を求めています。

アフリカ豚コレラのウイルスが動物検疫所で回収した食品から検出されるのは先月１日に北海道の新千歳空港で回収されたソーセージで検出されて以来２例目になります。

農林水産省動物衛生課の担当者は「関係機関と連携してウイルスを侵入させないよう検疫を徹底したい」と話しています。



https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181110/k10011705441000.html

未だに解決しない北海道の大停電！～ 首都圏のスーパーで、既に「一部の牛乳が無い！」ようだ！。

今週末はどのようになっているのであろうか？！。

「牛乳不足！」で、全ての牛乳が棚に補充されていない可能性もあり得る！。

農家は既に損害が出ているが、今後、中長期期間において、電力が改善しない場合は、牛乳メーカーや、乳製品メーカーは、北海道や電力会社に対して「損害賠償請求」した方が良いのでは？！、と言う事になる。

「それなりの損害が出るので、当たり前な事」と言える。



記事参照。


スーパーから牛乳が消えた　なぜ...原因を緊急取材

2018年9月12日 水曜 午後8:11


北海道で先週起きた地震の影響が、食卓にもジワリ広がる中、首都圏のスーパーでは、北海道産の牛乳の陳列棚が空っぽに。その原因を緊急取材しました。

12日、茨城・日立市の港に北海道から到着した巨大な船「ほくれん丸」。

ピーク時には、牛乳およそ100万リットル分の原料を運ぶ、いわば「牛乳船」。

しかし12日、都内のスーパーを訪ねると、北海道産の牛乳は売り切れていた。

首都圏の牛乳に今、何が起きているのか。

牛乳の原料となる生乳の生産量で、国内シェア5割以上を誇る北海道。

牛乳の一大産地を襲った最大震度7の地震。

発生直後は、停電などにより、多くの酪農家が搾乳すら、ままならない状態となった。

さらに、およそ500頭の牛を飼育している牧場。
断水の影響で、生乳を出荷できない状態が続いていた。

安平町の牧場では、断水のため、器具の洗浄ができず、生乳の出荷ができない状態が続いていた。

しかし、浄水場の水を確保することができるようになり、11日の夕方から出荷が再開されている。

複数の牧場から出荷された搾りたての生乳は、タンクローリーで釧路市の港に集められ、さらに船で20時間かけて、茨城・日立市の港に運ばれる。

12日午後2時半、日立市に到着した「ほくれん丸」は、農産物や生乳などを載せて、釧路 - 日立間を毎日往復している大型船。

船からは、生乳が入ったタンクローリーが続々と降りてきたが...。

ホクレン運輸・日立営業所の松井勇樹さんは、「(きょう港に来たのは)例年に比べて、約半分というところ。きょうも30台積載しておりますけど、例年でいうと、50台から60台くらい」、「数量回復を期待したい」などと語った。

まだ、通常の台数の半分程度の量にとどまっていた。

北海道からの生乳などを加工している関東の牛乳工場には、どんな影響が出ているのか。

茨城・古河市のトモヱ乳業の工場に運び込まれた生乳は、まず成分の検査を受け、ごみなどの不純物が取り除かれる。

その後、殺菌され、大型タンクに一時保管。

製造ラインに移されたのち、牛乳パックに充◯(じゅうてん)し、出荷される。

一見、順調に生産されているように見えるが...。

トモヱ乳業 株式会社・小川澄男専務は、「(生乳が)だいたい必要量の50%から60%しか入ってきていない。台風の影響と地震の影響で、極端に少なくなっている。注文量の半分、昨年の半分くらいしか供給できていないというのが実態。一刻も早い回復を祈っているところです」と語った。

原料不足のため、6つの生産ラインのうち、半分以上を停止。

さらに、給食用の牛乳を優先するため、スーパーなど小売店向けの出荷が減っているという。

そこで、都内のスーパーを取材すると、北海道産の牛乳はあったものの、残りはわずか。

お客さんが次々と手を伸ばし、瞬く間に売り切れた。

客は「孫とかが飲むから...」、「『牛乳がないなんて考えられない』って言われるから、買いに来た」、「(きょうは)これ2本だけ。いつも6本か8本買うんだけど...」などと話していた。

また、店頭には、北海道地震の影響により、入荷ができなくなっておりますといった貼り紙が貼られていた。

店では12日、北海道産の牛乳の特売を予定していたが、入荷が激減したため、急きょ、ほかの産地の牛乳を追加した。

東京・足立区のおっ母さん食品館 北千住店・入江輝男店長は、「60～70ケース頼んでいるが、10ケースちょっとしか、現状集まっていない。ほかの(産地の)商品で、なんとか対応している状況。(ほかの産地の)商品も、もしかすると出荷調整ならびに欠品という形になってくるのではないかと。それが一番怖いところですね」と話す。

客は「(北海道産を)買ったことで還元できるのだったらしたいけど、ない分は、ほかの(産地の)もの買うしかないです」、「ほかの(産地の)もの買うしかないじゃない? だって毎日飲んでいるもの」などと話していた。

首都圏にもジワリと影響を及ぼし始めた、北海道産牛乳の品不足。

今後の見通しは...。

農林水産省によると、今の時期、都府県で消費される牛乳のうち、3割が北海道産。
ほかの7割は、北海道以外の都府県産だという。

北海道産については、確かに品薄なものもある。

店によっては、ないという店もあるということだが、そのほかの地域については、問題なく生産されていることがわかった。

北海道産についても、乳業工場は次々に再開しているため、元に戻りつつあり、必要な分だけ買うということ、不要な買いだめは控えた方が良いという。


https://www.fnn.jp/posts/00400769CX





北海道、電力会社、経済産業省は、北海道の電力復旧、「何をモタついているのか？！」。

安倍政権推奨の原発があっても全然安定していないのでは？！。

発電システムよりも、インフラが重要なのだ。

分散型の自然エネルギーでの発電システムと蓄電システム、スマートグリッドにすれば、今回のような停電は発生しない。


庶民の食料供給、消費、関連産業に悪影響が生じている。

政府、関係者らの電力復旧が遅いので、それだけ「庶民の消費の機会損失」を発生させている。

乳牛農家については、政府として「簡易発電設備を配備」するように動くべきだ。



電力が供給されない事で、搾乳が出来ず、牛が病気になり、死亡している牛も増えてきている。

官邸は早く対策指導すべきだ。


安倍政権やパソナの竹中などは、農業について、GDP比率が低いと言う事で、「軽視、馬鹿にしている風潮がある」が、そのような状態、考え方だと、大変な事に繋がるぞ！。

普通の国以下の食料事情になって行くと言う事だ。

少し前にも「バターが無い！」問題も長期的に発生した！。






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北海道の大停電、電力事情、多少回復か？～ スマート・グリッド方式だったならば、全面的な大停電は回避できた！。
2018年09月08日 23時17分49秒 | 政治・自衛隊
https://blog.goo.ne.jp/torl_001/e/54e44b7b0965706f4347ef0db27f65da

日本で「天災が連発！」～ 今度（今日）は「北海道で震度６強の大地震！」「各地で崩壊！」「道内全域での大規模停電！」「断水が発生！」。
2018年09月06日 09時51分27秒 | 社会
https://blog.goo.ne.jp/torl_001/e/25789c4944f7d60def240d42f578dce3

「サンマ」1匹 ￥７８０円也！～ 先週くらいから、サンマがたくさん取れているようなニュース報道があったが・・・。

北のグルメ便 より ～ 生サンマ。
https://www.kitanogurume.com/item/sakana_5.html
https://www.kitanogurume.com/item/img/sakana/4464-2-400-350.jpg
*新鮮なサンマは、体の色が、「青銀」、「目がクッキリと黒く、澄み切った透明」、「口の先端が黄色」だ。
ネット通販の方が、近くの店で購入するよりも安いかもしれない。近いうちに聞いてみようか？。箱で購入すれば、卸価格のような金額で分けてくれるかもしれない。



「今年は型も良く脂がのっている！」などと言うニュース報道が先週あり、「そろそろ買い時になってきたか？！」と思いきや、近くのスーパーに買いに行ってみると、「サンマ」1匹 が、「￥７８０円も！」している！。

色を見れば、「青銀」で、「新鮮そのもの！」だが、1匹 が「￥７８０円」もしているので、ほとんどの客は、「チラッとサンマを見る」が、パッケージを手に取っていない。

サンマの「ディスプレイ状態」と言える。

店の担当者に「今年のサンマの状況」を聞いて見ると、「今年はそれほど良くない」と述べていた。

「魚体は大きめ、脂は乗っている」が、数が確保できないのか？。


複数の新聞社などの情報を見ると、「今年のサンマは大型で脂が乗っている」、「魚体は大きめで量も７割多く、平均価格は１割安くなった」と言うような情報が多い。

近くのスーパーは、ボッタクリか？！。

「卸価格が安くなっている」のに、「店頭販売価格が極端に高い！」のはおかしい状態と言える。

何故、高いのであろうか？。





記事参照。


北海道・花咲港
大型船もサンマ初水揚げ　大ぶりで脂乗る
毎日新聞2018年8月24日 10時35分(最終更新 8月25日 04時26分)


主力の大型船が水揚げした大ぶりのサンマ＝北海道根室市の花咲港で２０１８年８月２４日午前４時１５分、本間浩昭撮影
https://mainichi.jp/graphs/20180824/hpj/00m/040/002000g/1


　サンマ漁の主力となる棒受け網漁の大型船（１００トン以上）が２４日、北海道根室市の花咲港に初水揚げし、港は活気づいた。

　同港から東北東に約８００キロ離れたウルップ島東方のロシアが主張する排他的経済水域（ＥＥＺ）で漁獲された。

記録的な不漁に見舞われて小ぶりの魚が多かった昨年とは対照的に、脂の乗った大ぶりのサンマが主体となっている。

　昨年まで８年連続でサンマの水揚げ日本一となった同港では２４日、大型船１１隻、小型船１８隻が水揚げした２９８．５トンが午前７時からの競りにかけられた。

高値は１キロ６９１円で、前年の大型船の初水揚げ（同７６７円）より１割ほど安かった。

同日だけで計５９隻が約６６０トンを水揚げする予定。

　かつては全国で２０万～３０万トンの水揚げが続いたサンマだが、２０１０年以降は来遊量と水揚げの低迷が続いている。

特に昨年は過去最低だった１９６９年に次ぐ４８年ぶりの不漁で、価格も高騰して「庶民の味」とはかけ離れた存在になっていた。

　漁業情報サービスセンター道東事務所（北海道釧路市）の長期見通しでは、今年の水揚げは昨年を上回りそうだが大幅な回復は見込めず、不漁だった１５、１６年並みにとどまると予想している。【本間浩昭】


https://mainichi.jp/articles/20180824/k00/00e/040/252000c




*「サンマ」1匹 ￥７８０円！だと、高すぎて購入できない！。

おばさんなども、「サンマ、高いわね～」と言いながら横目で見つつ、近くの「鶏肉コーナーに直行！」していた。


近くに冷凍物のサンマ￥１５０円があったが、新鮮なサンマの色を見て比較すると、黒っぽく、「古そうに見えた」ので、購入する気が無くなった。

冷凍物でも、「チリ産のサケ」がお買い得だったので、そちらを購入した。

脂も乗っていて非常に美味かった。

東京医科大学病院の「医師、関係スタッフ」は「処置が杜撰！」、「緊張感が無いのでは？！」～ 抜糸したのに「糸が残っている！」。

抜糸したのに「残っていた糸」。アシスタントの看護師に抜糸させ、主治医は抜糸後に正しく抜糸出来ているのか確認していない。このような事も「病院としての医療ミス」、「病院として医師や関係者への指導不足」と言える。



少し前から首の皮の下に、２mmくらいの「硬いシコリ」が出来たので、新宿の東京医科大学病院で診察してもらった。

診断の結果は癌ではなく、良性の出来物だったが、個人的にはリスク回避と言う事で、「摘出したい！」と言う趣旨を先生に説明し、手術する事にした。

患者が大勢で、最初に病院に行った時から三ヶ月目で、ようやく手術する事が出来た。


傷口は多少残ったが、「手術は成功した」と考えていたが、最近になり、手術した患部が「ズキズキと痛み」、いつも貼っている医療テープを剥がし、見てみると１mmくらいの嚢胞が出来ていた。

このくらいならばピンセットでつまみ、化膿しているウミを出した方が良いと考え、それを実行した。

化膿したウミはプチっと出てきて、ティッシュ・ペーパーで拭き取ったが、拭き取った後、患部をなぞると、「チクチクと痛い」のである。

しかも、化膿したウミは拭き取ったものの、手術した幹部の一部が「山のように尖っている！」のだ。

これは手術した時の「医療用の糸」が「まだ残っているのでは？！」と考え、「山のように尖っている先端」を、皮ごとピンセットでつまみ、引き抜いてみた！。


予想は的中！、皮膚表面の感覚は、非常に痛かったが、ズルズルとナイロン糸が、手術した幹部から出てきたのだ！。


抜糸した時に、手術した先生ではなく、アシスタントの看護師のような人が抜糸したので、「見逃した！」のかもしれない。


今回の問題を考えた場合、私の場合は、自分で処置ができる首の皮膚表面であったが、自分で処置できない場合はどうなるのであろうか？！。


多少、化膿してしまったが、この程度ならば化膿止めで治ると思う。


しかし、生死に関わる深刻な問題ではないものの、今回の問題は、「医療ミス」とも言えるのだ。

直ちに影響はなくても、ナイロン糸が、幹部に刺さったままであれば、細胞はナイロン糸を異物として認識し、幹部が炎症を起こし、より深刻な状態にもなる可能性があると言える。


この病院は、患者が多いので「対応が杜撰になっている」と言う事も言えそうだ。

今回の出来事は、氷山の一角と言えそうだ。

世の中に知られていない同じような医療ミス、より深刻な医療ミスも、この病院では発生している可能性が高そうだ。

大病院なので、何となく鼻高になっているようにも思える。


私の手術をした先生は、一見すると小ギャルのような若い先生であった。

長い「付けまつげ」を付け、このような人で「大丈夫なのか？！」と、当初はそのように思えたが、手術自体は一応の形は出来ていた。

しかし、手術が終了し、その後、抜糸し、治療完了と言う後になって、幹部がチクチクと痛みだし、その部位からナイロン糸が出てくると言う状態は、「絶対にあってはならない事態」と言える。

抜糸した後に、「若い女医である主治医」が「直接確認していなかった」ので、このような問題が発生したと言える。

アシスタントの看護師が抜糸した後に、「主治医」が丁寧に確認していれば、「今回の問題は発生しなかった」と言える。

医者といえども、若い人なので、「全体的な経験不足」、「その後どうなるのか？、と言う事の能力不足」結果的には「認識が甘い」と言わざろうえない。

個人的に思うが、この病院については、このような細かな部分での「ミス」が多いのでは？！、と思えてならない。

個人的な予感では、そのうち、大事件が起こる可能性が高い大病院と思えてならない。



*又、この病院の特徴として、若い女医と看護師が非常に多く、男性の先生や、男性看護師が非常に少ない。

異様な、「ハーレム」のようにも見えてならない。

５対１位の割合ではなかろうか？！。