最近、私は真の実態が益々見えなくなってきていると思うことが多くなってきました。１９９５年に地下鉄サリン事件を起こしたオウム真理教の教祖の教えと今のマスコミとはある点共通点があるのではないでしょうか。人は、なにかに洗脳されているときには自分は洗脳されているとは理解できないほど、私たちの精神は弱く、微妙なものです。
例えば、米国が言っていたイラクの脅威論や今の北朝鮮の脅威論です。これは本当でしょうか？米国やマスコミの言っていることはさておいて、事実を見ていくと以下のとおりです。こうなるとメディアは真実をつたえているのかと言う疑問にぶち当たります。また、更に言うと９．１１を起こしたのは誰かと言う点にについても。
(1) ベトナム戦争、朝鮮戦争を主導したのは米国である。
(2) イラク戦争にしても、核兵器があるといって攻撃を仕掛けたのは米国であったが、結局、核兵器は見つからなかった。
(3) 世界最大の軍事支出を行っているのは米国であり、米国が脅威論を行っているイラン、イラク、北朝鮮はトップ１５にも入っていない。
(4) 最大の軍需産業を抱えているのは米国である。
(5) 世界最大の武器輸出国は米国であり、北朝鮮脅威論が今年に入って出てくる前においても、米国の最大の武器輸出先は韓国である。
(6) 世界第2番目の核兵器（核弾頭）保有国は米国であり、また、核兵器を実際に使用したのは米国のみである。
注）上の全ての表は、ストックホルム国際平和研究所（http://www.sipri.org/）の2010 Year Bookからの抜粋
(7) ブッシュ政権と軍需産業および石油産業のつながり。
a) ブッシュ大統領は、78年にアルブスト・エネルギーという石油ガス会社を創立したが、つぶれかけたところを他社に買収され、その後、同社を買収したハーケン社の取締役を90年まで務めた。
b) 父親のブッシュ元大統領は、多くの軍需企業に投資するＭＢＯ<マネージメント・バイアウト>企業、カーライルグループの上級顧問である。同社の顧問には米国だけでなく各国の元閣僚が名を連ねており、また9/11テロ直後までビン・ラディン一家も同社に投資していた。
c) チェイニー副大統領は、副大統領就任まで、世界最大の石油掘削会社ハリバートン社のＣＥＯであった。同社の子会社、ＫＢＲが競争入札なしにイラクの油田火災鎮火を請けおった。同社は2001年に国防総省よりコストプラス方式で上限なしの10年契約を獲得しており、湾岸戦争時のクウェートの油田火災鎮火作業、キューバのアルカイダ容疑者収容所構築、コソボの米軍基地建設、バルカン半島での軍サポートサービスなども請け負った。
d) 日本でもお馴染みのアーミテージ国務副長官は、就任前までハリバートンのコンサルタントを務めていた。さらに、バルカン横断石油パイプライン<*>の建設を独占するＡＭＢＯ（アルバニア・マケドニア・ブルガリア石油）借款団のＣＥＯは、ハリバートンの子会社、ブラウン＆ルートサービス社の元欧州アフリカ石油ガス開発担当取締役だ。（父親ブッシュ政権時に国務長官だったイーグルバーガーは、現在ハリバートンの取締役。）
e) 国防総省とは別に、米国際開発局(USAID)によるイラク再建のための建設事業の入札には一握りの企業だけが招かれたのだが、ハリバートンはその一社である。招かれた大手請負企業のほとんどで、元閣僚、官僚が取締役として就任している。（なお、これらの大手請負企業には、軍需産業と建設産業の両方に関与しているところがある。つまり、自ら破壊した後、再建するのである。）
f) チェイニー夫人は、2001年まで世界最大の軍需企業の１つ、ロッキード・マーティン社の取締役を務めていた。
g) その他、ライス国防担当補佐官は大手石油会社シェブロンの元取締役、ハリルザド特使は大手石油会社ユノカルの元顧問（タリバンとパイプライン建設を交渉）、エバンズ商務長官は石油会社トム・ブラウン社元社長など、ここでは挙げ切れない。イラク暫定政権の統治責任者に任命されたガーナー元陸軍司令官は、今回の任命まで、イラク攻撃に使われたパトリオットミサイルに関し技術サービスやアドバイスを提供するＳＹコールマン社の社長を務めていた。
上の情報は、以下の記事からコピーしました。よって、関係会社のレポート等の原本の内容をチェックしていないので真実はどうかは確認していません。しかしながら、チェックしたら直ぐわかり、虚偽記載だと名誉毀損になるようなことは書かないであろうと言う前提で引用しました。
http://www.getglobal.com/war/iraqwar4.html
