大東亜～太平洋戦争と呼ぶわけ
『虎を描いて猫』を編集していて、特定のテーマを繰り返し語っていることに気がついた。それは79年前に始まった戦争である。まず、この戦争をどう呼ぶか、という問題に直面した。答えは以下の通りであるが、全体を６つにしぼって、自ら質疑応答した。その表題にしたがい、6回に分けて紹介しようと思う。問題がシリアスすぎるので、間に適時ほかのテーマをはさむことをご了承願えればありがたいと思っている。
では、命名の理由から。
77年前に日本が起こした戦争は「太平洋戦争」とされている。日本側は「大東亜戦争」と言っていた。命名として、どちらが正しいのか――という検証はまだ決着がついていない。というか、いい加減である。現状ではＧＨＱ（占領軍）が指し示した「太平洋戦争」が圧倒的に多い。
日本海軍がハワイの真珠湾を急襲したことで、アメリカとの戦争が始まり、そしてミッドウェイ海戦をはじめ、太平洋の島々で戦ったことは事実であるが、戦争の実態に即して考えれば、緒戦は日本が勝利につぐ勝利で、フィリピン（アメリカの植民地）、ビルマ・シンガポール（イギリスの植民地）、インドネシア（オランダの植民地）を次々に陥落させたのも事実である。
占領軍が「太平洋戦争」を強要した裏には、緒戦の敗戦を隠したいという意図があったのも否めないだろう。なにしろ、インドネシアで日本軍の造営した立派な発電所を、わざわざ潰して跡地にアメリカ製の発電所をたてた…というくらい日本軍の痕跡を潰してまわったアメリカ軍である。大東亜の名前を消すくらいは朝飯前のことだろうね。従って、ここでは79年前の戦争を「大東亜～太平洋戦争」と呼ぶことにする。 （2020年4月30日）
①何故、不利と分かっていて開戦したのか？
（2018年6月27日）
「大東亜～太平洋戦争」について、戦後の良心…と言っても過言でない司馬遼太郎氏に、次のような激しい言葉がある。
「（日本軍の）装備は満州の馬賊を追っかけているのが似合いで、よくいわれる「軍国主義国家」などといったような内容のものではなかった。（中略）その陸軍が強引に押しきって、ノモンハンからわずか二年後に米国と英国に宣戦布告をしているのである。こういう愚行ができるのは集団的政治発狂者以外にありうるだろうか。」（大正生まれの「故老」）
司馬遼太郎氏が徴兵され、戦地で乗ることになった戦車は九七式中戦車、通称チハ車というものだった。丸谷才一氏は、この戦車を次のように描写し、この戦車に乗る羽目になった司馬氏に同情するのである。
「見てくれだけはすばらしいが防禦力も攻撃力もない車だった。鋼板がひどく薄く、積んでいる砲は貫徹力が鈍かったのである。それは国際的な戦車の水準を下まはることを百も承知の上で作られた戦車で、足りないところは精神力で補ふことになってゐた。（中略）戦車は先鋒を引受けるのだから、当然、敵の火力が集中される。司馬は自分が挽肉(ひきにく)になるといふ不快な運命を覚悟した」（『みみづくの夢』から「司馬遼太郎論ノート」）
司馬さんのいう「集団的政治発狂者」…これは神懸りになって現実を見失い、数々の作戦失敗を指導した陸軍の参謀たちを指している。現在の良識にてらしても、「軍部の独裁」で「無謀な戦争」に突入したという説は広く賛同を得ている。しかし、何故、国民が一部の狂信者に引きずられたかという謎は残る。今回はその謎を解いていこうというわけである。
陸軍も海軍も戦時経済（すなわち戦争をしたときの経済力＝生産力）の比較研究をしている。牧野邦昭『経済学者たちの日米開戦』（新潮選書、2018）によれば、昭和15年1月に陸軍省戦備課は「短期戦（２年以内）であって対ソ戦を回避し得れば、対南方武力行使は概ね可能である。但しその後の帝国国力は弾発力を欠き、対米英長期戦遂行に大なる危険を伴うに至るであろう」と報告していた。客観的で、実際の経過を見るようである。
さらに近衛内閣直属の総力戦研究所は、昭和16年8月末に「対米英戦は敗北する可能性が高い」と結論を出し、近衛文麿首相や東条英機陸相など指導者は、この情報を知っていた。陸軍の調査を担った秋丸機関は、マルクス主義者も動員して各国の国力調査を行っており、文字通り国をあげて対策を練っていたわけである。雑誌「改造」などで、米国の国力やドイツの実力などは、国民にも座談会などの形式で伝えられており、「日本とアメリカでは相当な国力の差がある」ことは秘密でもなんでもなかった。
陸軍が把握していた日米経済力の比較表を本書から引用してみよう。あきれるばかりの差である。
経済総合力で十倍以上もの差をもつアメリカ。米英を相手とする戦争が困難であることは皆知っていた。専門的な分析が軍部によって無視されたとする見解があるが、そうではなく、正確な情報を皆が知っているのに、きわめてリスクの高い「開戦」という選択が行われたのは何故なのか？
私も長い間、この疑問が解けなかった。悪者にされているのは常に軍部（陸軍は参謀本部、海軍は軍令部）で、10対１とされた国力差も、日米の精神力の差で４対１となり、弾丸も１発必中ならば１対１になる…式のずさんな計画で破滅した、というのが巷で信じられている、これまた非常に雑な議論なのである。軍部の一部に発狂した参謀がいても、日本人全体がそれに引きずられるという事態はおかしいのではないか。
一つはジャーナリズムの未成熟である（今でもそうだが）。センセーショナルな方が新聞は売れる。冷静に事実を追いかけるよりも、戦争を煽る方が新聞は売れるのである。販売部数の方に魂を売ってしまうと、今度は勇ましい新聞論調を受けた国民から逆に叱咤激励されるようになる。こうして新聞社が火をつけてしまった開戦熱は自爆するまで続く。そうした側面は確かにある。しかし、それでも問題に解決にはならない。悪者の列に新聞社を加えただけだから。
本書における牧野氏の答えは、大変に興味深いものだった。
逆説的ではあるが「開戦すれば高い確率で日本は敗北する」という指摘自体が逆に「だからこそ低い確率に賭けてリスクをとっても開戦しなければならない」という意思決定の材料となってしまったのだろう、というわけである。その説明として、行動経済学の理論をあげているのだが、要するに人間はせっぱ詰まって大損を被りそうなとき、損を小さくする地味な努力よりは、かなりのリスクがあっても、大きく挽回できる方法をとりがちである、ということだ。博打好きには分かるだろう。負けが込んでくると、倍々と賭けていくのは常道である。結果として、身ぐるみはがれる事だってある。それが「大東亜～太平洋戦争」の終幕であった。
賭博常習者と同じような行動を軍人がとったという。にわかには信じられない話だが、大東亜戦争の開戦理由を分析した総力戦研究所などの見解では、
Ａ 昭和16年8月以降、アメリカの資金凍結や石油禁輸措置によって、日本の国力は二、三年後には確実に「ジリ貧」となり、戦わずして屈服する。
Ｂ アメリカと戦うことは非常に高い確率で日本の致命的な敗北を招く（ドカ貧）。しかし、非常に低い確率ではあるが、①ドイツがソ連を早期に破り、ソ連の資源と労働力を利用して国力を高め、英米の船舶輸送を寸断するかイギリスに上陸する ②日本が東南アジアを占領して資源を獲得し ③イギリスが屈服してアメリカに厭戦気分が高まって講和に応じる…などの条件が整えば、日本は開戦前の国力を維持でき将来は発展できる。
こう並べられると、乾坤一擲(けんこんいってき)の開戦選択に人が引きずられやすいことが分かる。おそらく当時の国民も、行動経済学の理論に従って、非合理とは思いつつリスクの大きい選択をしたのかも知れない。底流には一九二九年の世界恐慌からブロック経済への流れがあり、日本はその渦に巻き込まれた、という見方もある。ＡＢＣＤ包囲網により、日本には石油が入ってこなくなったから戦争になった、などと教科書などで説明しているのも、上記の乾坤一擲戦略（？）を解説したものだろう。（ブロック経済が大戦の原因だとする見解には、はっきりとした異論があるが）
事実経過としてはそうであっても、そういう状態へ追い込まれたのは何故か？…という問いも残る。アメリカとイギリスが巧妙に日本を孤立させたのだ…という説もまことしやかに流れている。いわば英米陰謀説だ。特にアメリカのルーズベルト大統領は筋金入りの反日で、真珠湾攻撃は察知しながら放置して、厭戦気分の国民を憤激させ、熱狂の内に戦争参加を決めさせた…という伝説もある。
英米陰謀説を裏返し、英米から見ると、ドイツと日本が組んで世界支配を狙っていた…という日独陰謀説になるわけで、ドイツが負けた後のニュルンベルク裁判でも、日本が負けた後の極東軍事裁判でも「日独の世界制覇に向けた陰謀」を裁くという形で陰謀説を認めていることに気づくだろう。日本が世界制覇をもくろんでいた？ これほど荒唐無稽な説はないであろう。洞察力も想像力も欠けていた、当時の日本の指導者に、そんな真似は死んでも出来ない。対米英開戦の詔勅は「自存自衛」だったのである。なんというスケールの小ささか。
ルーズベルトに戻ると、確かに彼は日本からの一撃を望んでいた。しかし、もし彼が真珠湾攻撃を知っていたとしても、あんなに多くの犠牲を払う必要はない。しかも、日本の艦隊をみすみす逃がすような失態まで演出する必要があろうか。…私はいかなる陰謀論にも組みしない。そもそも、陰謀論はいつの時代にも手を変え品を変えて出てくるもので、その実態は精神の衰弱に過ぎないのである。
では、乾坤一擲論の陥っていたエアポケットはなんだったのか？ 昭和16年7月に、陸軍が南部仏印（サイゴン）に進駐したとき、アメリカが日本の資産を凍結し、石油の輸出規制を決めたのは、日本の指導者たちは全く予期していなかった。ここにも希望的観測で行動する弊害が出ている。その反動から、危機感いっぱいの「ＡＢＣＤ包囲網」を叫んで自縄自縛状態に。石油の備蓄は一年半しかない、さあ、どうする？ 新聞を初めとするジャーナリズムは主戦論一本やり。「アメリカが不当な圧力をかけている」と報道しまた論評し、国民を強硬論にいざなっていった。こう考えてみると、司馬遼太郎が「政治的発狂者」と罵った相手は、一部の軍人と国民をあおった新聞社になる。
あれほど自衛隊が災害派遣で活躍しているにもかかわらず、軍人に対するアレルギーが未だに強いのは、79年前、国を乗っ取った上で指導した戦争が余りにも無残な負け方をしたからであろう。停戦を口にした者には、「それで英霊への言い訳が立つのか！」と言いがかりをつけられた。負け戦で犠牲を大きくしておいて、「（停戦は）死んだ将兵に申し訳ない」というのである。これでは停戦できない。言い換えれば、オカルト軍隊である。その記憶がまだ覚めやらないから、自衛隊とか日米同盟とか憲法改正には、国民の半分が耳をふさぐのであろう。
しかし今では、戦争ときちんと向き合わない勢力が国を危うくしている。自分に都合のいい希望的観測で世界の情勢を解釈しているのは、昔の狂信的参謀となんら変わらない。自衛隊を認めない、集団的自衛権を認めない、憲法改正を認めない…で、どうやって日本を運営していくのか？ チャイナもロシアも北朝鮮も核兵器を持っていて、親日的とは言い難い。
新聞社の罪はもっともっと叫ばれていい。発行部数を稼ぐため（つまり金儲けのため）、軍部のお先棒を担いで、国民を誤った熱狂に追い込み、敗戦でマッカーサーから大目玉を食らうと、今度はマッカーサーへの忠誠を誓った。そこには、日本人の美意識である「恥じる」感覚がない。一種のエイリアンである、と私は思っている。低俗なテレビも、もちろん新聞の片割れである。戦前と同じ轍をふんでいるのでなければいいが…。民主党政権が続いていたら、間違いなく日本はジリ貧状態を続け、失業者があふれて、今頃はアジアの中の目立たない国になっていただろう。国民が目覚めなければ、日本は救われない。
そのためには、極東軍事裁判（東京裁判）とは別に、われわれの手で「大東亜～太平洋戦争裁判」を開く必要がある。日本の主導で裁判を開き判決を出す。一流の政治家として私が評価する昭和天皇は日米開戦の原因について「日米双方の行き違い」をあげたが、間違っていないと思う。開戦の責任を一方的に押し付けた東京裁判とは違う結論が出るだろう。
戦前の日本をＧＨＱ（占領軍）に裁かせ、それを承認して、戦後日本は発足した。総決算を他国任せにして承認したのである。これほど独立心に欠けた国民はないのではないか？ しかも、75年間うやむやにして過ごしてきた。自らの手で罪と罰を下せない民族は生き延びることはできるのか？ 罪と罰…この言葉は日本だけではない。アメリカにもチャイナにも適用することができる。複眼でインターナショナルに考えるべき問題である。
（蛇足）大東亜～太平洋戦争を、私は幼時のときに体験している。敗戦のとき5歳である。青少年時代をふりかえると、この戦争は「愚劣」の一言で片付けられていたように思う。共産党の強い京都という土地柄のせいもあったかもしれない。しかし、本文中にある司馬遼太郎のほか、山本七平、会田雄次などの証言から「愚劣」は間違いがないように思われる。私の関心は何故日本国中が「愚劣」に引きずられたか、に移った。その考察が、このブログである。マッカーサーが余計な裁判を開いて、見当違いの判決を出したから、話はややこしい。日本人としては、極東軍事裁判を一回否定しないと話は始まらない、という気はしている。 （2020年4月12日）
『虎を描いて猫』を編集していて、特定のテーマを繰り返し語っていることに気がついた。それは79年前に始まった戦争である。まず、この戦争をどう呼ぶか、という問題に直面した。答えは以下の通りであるが、全体を６つにしぼって、自ら質疑応答した。その表題にしたがい、6回に分けて紹介しようと思う。問題がシリアスすぎるので、間に適時ほかのテーマをはさむことをご了承願えればありがたいと思っている。
では、命名の理由から。
77年前に日本が起こした戦争は「太平洋戦争」とされている。日本側は「大東亜戦争」と言っていた。命名として、どちらが正しいのか――という検証はまだ決着がついていない。というか、いい加減である。現状ではＧＨＱ（占領軍）が指し示した「太平洋戦争」が圧倒的に多い。
日本海軍がハワイの真珠湾を急襲したことで、アメリカとの戦争が始まり、そしてミッドウェイ海戦をはじめ、太平洋の島々で戦ったことは事実であるが、戦争の実態に即して考えれば、緒戦は日本が勝利につぐ勝利で、フィリピン（アメリカの植民地）、ビルマ・シンガポール（イギリスの植民地）、インドネシア（オランダの植民地）を次々に陥落させたのも事実である。
占領軍が「太平洋戦争」を強要した裏には、緒戦の敗戦を隠したいという意図があったのも否めないだろう。なにしろ、インドネシアで日本軍の造営した立派な発電所を、わざわざ潰して跡地にアメリカ製の発電所をたてた…というくらい日本軍の痕跡を潰してまわったアメリカ軍である。大東亜の名前を消すくらいは朝飯前のことだろうね。従って、ここでは79年前の戦争を「大東亜～太平洋戦争」と呼ぶことにする。 （2020年4月30日）
①何故、不利と分かっていて開戦したのか？
（2018年6月27日）
「大東亜～太平洋戦争」について、戦後の良心…と言っても過言でない司馬遼太郎氏に、次のような激しい言葉がある。
「（日本軍の）装備は満州の馬賊を追っかけているのが似合いで、よくいわれる「軍国主義国家」などといったような内容のものではなかった。（中略）その陸軍が強引に押しきって、ノモンハンからわずか二年後に米国と英国に宣戦布告をしているのである。こういう愚行ができるのは集団的政治発狂者以外にありうるだろうか。」（大正生まれの「故老」）
司馬遼太郎氏が徴兵され、戦地で乗ることになった戦車は九七式中戦車、通称チハ車というものだった。丸谷才一氏は、この戦車を次のように描写し、この戦車に乗る羽目になった司馬氏に同情するのである。
「見てくれだけはすばらしいが防禦力も攻撃力もない車だった。鋼板がひどく薄く、積んでいる砲は貫徹力が鈍かったのである。それは国際的な戦車の水準を下まはることを百も承知の上で作られた戦車で、足りないところは精神力で補ふことになってゐた。（中略）戦車は先鋒を引受けるのだから、当然、敵の火力が集中される。司馬は自分が挽肉(ひきにく)になるといふ不快な運命を覚悟した」（『みみづくの夢』から「司馬遼太郎論ノート」）
司馬さんのいう「集団的政治発狂者」…これは神懸りになって現実を見失い、数々の作戦失敗を指導した陸軍の参謀たちを指している。現在の良識にてらしても、「軍部の独裁」で「無謀な戦争」に突入したという説は広く賛同を得ている。しかし、何故、国民が一部の狂信者に引きずられたかという謎は残る。今回はその謎を解いていこうというわけである。
陸軍も海軍も戦時経済（すなわち戦争をしたときの経済力＝生産力）の比較研究をしている。牧野邦昭『経済学者たちの日米開戦』（新潮選書、2018）によれば、昭和15年1月に陸軍省戦備課は「短期戦（２年以内）であって対ソ戦を回避し得れば、対南方武力行使は概ね可能である。但しその後の帝国国力は弾発力を欠き、対米英長期戦遂行に大なる危険を伴うに至るであろう」と報告していた。客観的で、実際の経過を見るようである。
さらに近衛内閣直属の総力戦研究所は、昭和16年8月末に「対米英戦は敗北する可能性が高い」と結論を出し、近衛文麿首相や東条英機陸相など指導者は、この情報を知っていた。陸軍の調査を担った秋丸機関は、マルクス主義者も動員して各国の国力調査を行っており、文字通り国をあげて対策を練っていたわけである。雑誌「改造」などで、米国の国力やドイツの実力などは、国民にも座談会などの形式で伝えられており、「日本とアメリカでは相当な国力の差がある」ことは秘密でもなんでもなかった。
陸軍が把握していた日米経済力の比較表を本書から引用してみよう。あきれるばかりの差である。
経済総合力で十倍以上もの差をもつアメリカ。米英を相手とする戦争が困難であることは皆知っていた。専門的な分析が軍部によって無視されたとする見解があるが、そうではなく、正確な情報を皆が知っているのに、きわめてリスクの高い「開戦」という選択が行われたのは何故なのか？
私も長い間、この疑問が解けなかった。悪者にされているのは常に軍部（陸軍は参謀本部、海軍は軍令部）で、10対１とされた国力差も、日米の精神力の差で４対１となり、弾丸も１発必中ならば１対１になる…式のずさんな計画で破滅した、というのが巷で信じられている、これまた非常に雑な議論なのである。軍部の一部に発狂した参謀がいても、日本人全体がそれに引きずられるという事態はおかしいのではないか。
一つはジャーナリズムの未成熟である（今でもそうだが）。センセーショナルな方が新聞は売れる。冷静に事実を追いかけるよりも、戦争を煽る方が新聞は売れるのである。販売部数の方に魂を売ってしまうと、今度は勇ましい新聞論調を受けた国民から逆に叱咤激励されるようになる。こうして新聞社が火をつけてしまった開戦熱は自爆するまで続く。そうした側面は確かにある。しかし、それでも問題に解決にはならない。悪者の列に新聞社を加えただけだから。
本書における牧野氏の答えは、大変に興味深いものだった。
逆説的ではあるが「開戦すれば高い確率で日本は敗北する」という指摘自体が逆に「だからこそ低い確率に賭けてリスクをとっても開戦しなければならない」という意思決定の材料となってしまったのだろう、というわけである。その説明として、行動経済学の理論をあげているのだが、要するに人間はせっぱ詰まって大損を被りそうなとき、損を小さくする地味な努力よりは、かなりのリスクがあっても、大きく挽回できる方法をとりがちである、ということだ。博打好きには分かるだろう。負けが込んでくると、倍々と賭けていくのは常道である。結果として、身ぐるみはがれる事だってある。それが「大東亜～太平洋戦争」の終幕であった。
賭博常習者と同じような行動を軍人がとったという。にわかには信じられない話だが、大東亜戦争の開戦理由を分析した総力戦研究所などの見解では、
Ａ 昭和16年8月以降、アメリカの資金凍結や石油禁輸措置によって、日本の国力は二、三年後には確実に「ジリ貧」となり、戦わずして屈服する。
Ｂ アメリカと戦うことは非常に高い確率で日本の致命的な敗北を招く（ドカ貧）。しかし、非常に低い確率ではあるが、①ドイツがソ連を早期に破り、ソ連の資源と労働力を利用して国力を高め、英米の船舶輸送を寸断するかイギリスに上陸する ②日本が東南アジアを占領して資源を獲得し ③イギリスが屈服してアメリカに厭戦気分が高まって講和に応じる…などの条件が整えば、日本は開戦前の国力を維持でき将来は発展できる。
こう並べられると、乾坤一擲(けんこんいってき)の開戦選択に人が引きずられやすいことが分かる。おそらく当時の国民も、行動経済学の理論に従って、非合理とは思いつつリスクの大きい選択をしたのかも知れない。底流には一九二九年の世界恐慌からブロック経済への流れがあり、日本はその渦に巻き込まれた、という見方もある。ＡＢＣＤ包囲網により、日本には石油が入ってこなくなったから戦争になった、などと教科書などで説明しているのも、上記の乾坤一擲戦略（？）を解説したものだろう。（ブロック経済が大戦の原因だとする見解には、はっきりとした異論があるが）
事実経過としてはそうであっても、そういう状態へ追い込まれたのは何故か？…という問いも残る。アメリカとイギリスが巧妙に日本を孤立させたのだ…という説もまことしやかに流れている。いわば英米陰謀説だ。特にアメリカのルーズベルト大統領は筋金入りの反日で、真珠湾攻撃は察知しながら放置して、厭戦気分の国民を憤激させ、熱狂の内に戦争参加を決めさせた…という伝説もある。
英米陰謀説を裏返し、英米から見ると、ドイツと日本が組んで世界支配を狙っていた…という日独陰謀説になるわけで、ドイツが負けた後のニュルンベルク裁判でも、日本が負けた後の極東軍事裁判でも「日独の世界制覇に向けた陰謀」を裁くという形で陰謀説を認めていることに気づくだろう。日本が世界制覇をもくろんでいた？ これほど荒唐無稽な説はないであろう。洞察力も想像力も欠けていた、当時の日本の指導者に、そんな真似は死んでも出来ない。対米英開戦の詔勅は「自存自衛」だったのである。なんというスケールの小ささか。
ルーズベルトに戻ると、確かに彼は日本からの一撃を望んでいた。しかし、もし彼が真珠湾攻撃を知っていたとしても、あんなに多くの犠牲を払う必要はない。しかも、日本の艦隊をみすみす逃がすような失態まで演出する必要があろうか。…私はいかなる陰謀論にも組みしない。そもそも、陰謀論はいつの時代にも手を変え品を変えて出てくるもので、その実態は精神の衰弱に過ぎないのである。
では、乾坤一擲論の陥っていたエアポケットはなんだったのか？ 昭和16年7月に、陸軍が南部仏印（サイゴン）に進駐したとき、アメリカが日本の資産を凍結し、石油の輸出規制を決めたのは、日本の指導者たちは全く予期していなかった。ここにも希望的観測で行動する弊害が出ている。その反動から、危機感いっぱいの「ＡＢＣＤ包囲網」を叫んで自縄自縛状態に。石油の備蓄は一年半しかない、さあ、どうする？ 新聞を初めとするジャーナリズムは主戦論一本やり。「アメリカが不当な圧力をかけている」と報道しまた論評し、国民を強硬論にいざなっていった。こう考えてみると、司馬遼太郎が「政治的発狂者」と罵った相手は、一部の軍人と国民をあおった新聞社になる。
あれほど自衛隊が災害派遣で活躍しているにもかかわらず、軍人に対するアレルギーが未だに強いのは、79年前、国を乗っ取った上で指導した戦争が余りにも無残な負け方をしたからであろう。停戦を口にした者には、「それで英霊への言い訳が立つのか！」と言いがかりをつけられた。負け戦で犠牲を大きくしておいて、「（停戦は）死んだ将兵に申し訳ない」というのである。これでは停戦できない。言い換えれば、オカルト軍隊である。その記憶がまだ覚めやらないから、自衛隊とか日米同盟とか憲法改正には、国民の半分が耳をふさぐのであろう。
しかし今では、戦争ときちんと向き合わない勢力が国を危うくしている。自分に都合のいい希望的観測で世界の情勢を解釈しているのは、昔の狂信的参謀となんら変わらない。自衛隊を認めない、集団的自衛権を認めない、憲法改正を認めない…で、どうやって日本を運営していくのか？ チャイナもロシアも北朝鮮も核兵器を持っていて、親日的とは言い難い。
新聞社の罪はもっともっと叫ばれていい。発行部数を稼ぐため（つまり金儲けのため）、軍部のお先棒を担いで、国民を誤った熱狂に追い込み、敗戦でマッカーサーから大目玉を食らうと、今度はマッカーサーへの忠誠を誓った。そこには、日本人の美意識である「恥じる」感覚がない。一種のエイリアンである、と私は思っている。低俗なテレビも、もちろん新聞の片割れである。戦前と同じ轍をふんでいるのでなければいいが…。民主党政権が続いていたら、間違いなく日本はジリ貧状態を続け、失業者があふれて、今頃はアジアの中の目立たない国になっていただろう。国民が目覚めなければ、日本は救われない。
そのためには、極東軍事裁判（東京裁判）とは別に、われわれの手で「大東亜～太平洋戦争裁判」を開く必要がある。日本の主導で裁判を開き判決を出す。一流の政治家として私が評価する昭和天皇は日米開戦の原因について「日米双方の行き違い」をあげたが、間違っていないと思う。開戦の責任を一方的に押し付けた東京裁判とは違う結論が出るだろう。
戦前の日本をＧＨＱ（占領軍）に裁かせ、それを承認して、戦後日本は発足した。総決算を他国任せにして承認したのである。これほど独立心に欠けた国民はないのではないか？ しかも、75年間うやむやにして過ごしてきた。自らの手で罪と罰を下せない民族は生き延びることはできるのか？ 罪と罰…この言葉は日本だけではない。アメリカにもチャイナにも適用することができる。複眼でインターナショナルに考えるべき問題である。
（蛇足）大東亜～太平洋戦争を、私は幼時のときに体験している。敗戦のとき5歳である。青少年時代をふりかえると、この戦争は「愚劣」の一言で片付けられていたように思う。共産党の強い京都という土地柄のせいもあったかもしれない。しかし、本文中にある司馬遼太郎のほか、山本七平、会田雄次などの証言から「愚劣」は間違いがないように思われる。私の関心は何故日本国中が「愚劣」に引きずられたか、に移った。その考察が、このブログである。マッカーサーが余計な裁判を開いて、見当違いの判決を出したから、話はややこしい。日本人としては、極東軍事裁判を一回否定しないと話は始まらない、という気はしている。 （2020年4月12日）
