未曾有の巨大地震とその恐怖が覚めやらぬ間に起こっている原子力発電所での核クライシス
私は、日本が戦争状態であると推測する。
戦争の目的は略奪にある。
金融グローバル化で敵の資産を騙し取れるシステムが確立された現代においては、物理兵器を用いずとも情報操作等によって効率よく略奪行為が行える。実際、小泉・竹中というスーパー売国奴によって莫大な国民資産が敵に渡った。学校では絶対に教えてくれないが、事実である。
しかしリーマンショック以降、ユダヤ人が造った金融システムがインチキと看破され略奪がやりにくくなった。
また、インチキ金融システムの要である米ドルは、アメリカ軍を養う人造国家を維持するために無秩序に製造されて世界中でインフレをもたらし大迷惑をかけている。
そして、ドルの価値の裏付けとなっている原油兌換性もユーロ(EU)や元(中国)の台頭、中東情勢不安により揺らいできている。今やアメリカ軍による暴力性だけが、ドルの価値を裏付ける最後の砦である。その軍隊を維持する為の資金もドルであるが、際限なく刷り続けるのに限界がみえてきた。
このように、ユダヤ人の金融及び軍産複合ビジネスが機能不全を起こしているため、これまでのように実際に戦争を起こして機能を回復させなければならないところだが、イラク戦争を最後にアメリカの戦争行為に対する批判が強まり、容易にできなくなっている。これは、彼らにとって死活問題である。
物理戦争に代わる何かが必要である。それが、人工災害である。
人工災害を起こして、金融は先物市場や株式市場のコントロールによりインサイダー取引で大儲け、そして軍隊は救助活動によりプレゼンスの確立ができる。人工災害は、物理戦争に近い効果が得られる。
東日本大震災と福島原発事故が人工災害であると疑う根拠は、
・この災害がHAARPという地震兵器によって引き起こされた疑いがあること
・福島第一原子力発電所の原子炉製造にはユダヤ企業(GE)が関わっていること
・いずれも救助活動に米軍が関わっていること
・絶対絶命の菅政権を救う絶妙のタイミングで発生したこと(←追加)
・東京電力と菅内閣のありえない対応の悪さ
などであるが、根拠としては乏しい。
しかし、最後の理由は、これが仕組まれた災害であることを強く確信した。
東電と菅内閣は、故意に事態を悪化させ不安を増幅していると考えると納得できる。東電と菅内閣はユダヤの一味だろう。話はそれるが、菅直人による増税政策、TPP批准もユダヤ人の日本人に対する戦争行為だと思っている。
今日、日経平均は-10.55%という大暴落をした。今後どこまで落とされるかわからないが、ユダヤ勢は底値近辺で買い漁り、日本の主要企業の支配を一段と強めることは間違いない。
また、ユダヤ勢の大局的な目標はシステムの完全回復だが、それにはドルのデフォルトという荒治療が必要だ。世界中の借金を踏み倒すその手段は、自分たちを悪者にしないような口実が必要である。そのために日本の災害が悪用される可能性も出てきた。
お願い
日本主要企業の株主の皆さんは、今保有する株を売らないようにしましょう。株価はいずれ必ず回復するはずです。暴落は奴らの演出であり、空売り攻撃です。株を手放したら負けです。手放さなければ、奴らにダメージを与えらます。これは戦争です。日本と自分の為にユダヤ共に負けないで下さい。(ちなみに私自身今は株取引をやっておりません)
最後に、原発事故は最悪を想定して早めに行動するのが吉と思うが、万一の事態になったら、デマに惑わされないよう、くれぐれも落ち着いて行動して頂きたい。
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